医療保険おすすめ比較ランキング2023年9月版

（1）健康保険（公的医療保険）

健康保険（公的医療保険）は、我が国の社会保障制度の一環として運営されているものです。

医療機関を受診する際、健康保険証を提示してこの制度を利用することにより、診療費や薬代などの自己負担額を一定割合に抑えられます。

医療費の自己負担割合は年齢や収入によって異なり、具体的には以下のようになっています。

健康保険（公的医療保険）を利用した場合の医療費の自己負担割合

2022（令和4）年9月30日以前は、現役並み所得者を除いた後期高齢者（75歳以上）の方の窓口自己負担割合は1割となっていました。今回の改正で一定以上所得者については2割負担が導入されました。

一定以上所得者とは、

・課税所得が28万円以上
＋
・「年金収入＋その他の合計所得金額」：単身世帯の場合200万円以上
もしくは
・「年金収入＋その他の合計所得金額」：複数世帯の場合合計320万円以上

の場合です。

日本は皆保険制度を採用していますので、国民全員が健康保険（公的医療保険）に加入しなければなりません。

ただし健康保険（公的医療保険）は、保険者によっていくつかの種類に分けられ、

というように、職業や年齢によって保険者が変わります。また負担する保険料も、加入者の年齢や所得、健康保険（公的医療保険）の種類によって異なります。

医療費の自己負担額を一定限度内に抑える高額療養費制度

健康保険（公的医療保険）には「高額療養費制度」というものがあります。

入院をしたり、手術を受けたりすると、たとえ3割負担でも、医療費の自己負担額がかなり高額になってしまうケースがあります。そうすると、金銭的な問題から満足な治療を受けられない人が出てくる可能性がありますよね。

高額療養費制度は、こういった事態を防ぐために設けられた制度です。

※70歳未満、年収約370万円~約770万円の場合で計算した例
（8万100円+（総医療費※ 1ー26万7,000円）x1%で計算）

ただし、この制度の対象となるのは保険適用される診療に対して患者が支払った自己負担額のみで、たとえば以下のような費用は対象外となります。

（2）民間の医療保険

民間の医療保険は、生命保険会社から販売されている商品です。

主な保障内容は「入院給付金」と「手術給付金」の2つで、入院給付金は入院をした場合にその日数に応じた保険金が、手術給付金は所定の手術を受けた場合に約定の保険金が給付されます。

また、民間の医療保険には、以下のような特約を付加することも可能です。

すべての手術が保障対象となるわけではない

民間の医療保険の保障対象となる手術は、その商品を販売する生命保険会社所定のものに限られます。

たとえば、抜歯や創傷処理といった手術は健康保険（公的医療保険）の保障対象ですが、民間の医療保険では保障対象外となる場合があります。

どのような手術が保障対象となるかは商品によって異なりますので、事前にしっかり確認することが大切です。

保険料は年齢や健康状態によって異なる

民間の医療保険は、被保険者に対する保険金支払いリスクの大小をもとに、保険料を算定します。

そのため民間の医療保険の保険料は、年齢に比例して高くなる傾向にあります。

また、被保険者の健康状態によって、生命保険会社が「契約の引受は可能であるものの保険金支払いリスクが高い」と判断した場合、リスクの程度に応じて保険料が割増される場合もあります。

健康状態によっては加入できないケースがある

健康保険（公的医療保険）は、国民全員が加入しなければならない保険です。そのため過去に大きな病気をした方や持病がある方でも、加入することが可能です。

これに対して民間の医療保険は、申込後、生命保険会社による審査が行われます。そして被保険者の健康状態によっては、加入できない場合があります。

近年は、持病がある方でも加入しやすい「引受基準緩和型医療保険」も販売されていますが、一般的な医療保険に比べると保険料が割高になります。

（1）医療保険の仕組み

医療保険は「主契約」と「特約」で構成されています。

主契約は医療保険の根幹をなすもので、入院給付金と手術給付金でできている商品が一般的です。

特約には様々な種類があり、基本保障に上乗せする形で付加します。

特約のつけ方は商品によって異なり、いくつかの特約がセットになったパッケージ商品もあれば、一つひとつの特約をニーズに合わせてセレクトして保障内容をカスタマイズできる商品もあります。

（2）医療保険の保障内容

医療保険は、基本保障となる「入院給付金」と「手術給付金」、そしてこれに上乗せする形で付加する「特約」によって構成されています。

では、これらの基本保障や特約は、具体的にどのようなものなのでしょうか。

入院給付金

給付される保険金額は「入院給付日額×入院日数」により算出されます。たとえば、入院給付日額1万円の医療保険に加入している人が10日間入院した場合、10万円が給付されます。

入院給付日額は契約時に設定しますが、5,000円、1万円…というように予め決められているプランの中から選ぶ商品もあれば、1,000円刻みで自由に設定できる商品もあります（下限・上限額あり）。

また、入院給付金は無制限に支払われるわけではありません。

ほとんどの医療保険では、1入院あたりの入院給付金支払日数について、40日、60日、120日…というように限度日数が設けられています。

さらに、保障期間内における通算支払限度日数も「1,000日まで」と決められている商品が一般的です。

手術給付金

給付金額は、外来手術5万円、入院手術20万円…というように定額になっている商品もあれば、手術の種類によって入院給付日額の○○倍、となっている商品もあります。

保障対象となる手術は保険会社によって異なり、特定の手術を対象としている商品もあれば、健康保険（公的医療保険）が適用される手術を広く保障対象とする商品もあります。

ただし、こういった商品でも抜歯手術や創傷処理・デブリードマンなど、一部の手術については保障の対象外としているものが一般的ですので、注意が必要です。

医療保険に付加できる特約

医療保険には基本保障に加え、ニーズに合わせて以下のような特約を付加することができます。

付加できる特約と具体的な保障内容は商品によって異なりますので、医療保険選びをする際は基本保障だけでなく、その商品に付加できる特約にはどのようなものがあるのか、確認しておくことをおすすめします。

通院給付金特約

支払われる保険金額は「通院給付日額×通院日数」によって算出されます。

近年は入院期間が短縮化している半面、通院治療を受ける方が増加傾向にあります。

入院中だけでなく退院後の医療費についてもしっかりカバーできるこの特約は、これからの医療事情に合った保障であるといえるでしょう。

入院一時金特約

厚生労働省発表の『令和2年（2020年）患者調査』によると、病院・一般診療所ともに平均入院日数は毎年減少しています。

また、平均入院日数を傷病別にみると、以下のとおりです。

そうすると、入院給付金だけでは十分な保障を得られない可能性があるのです。

そういった場合に入院一時金特約を付加していれば、入院給付金とは別にまとまった額の一時金が給付されるため、これを医療費や静養中の生活費などに充てることができるでしょう。

がん診断給付金特約

給付金額は50万円、100万円…というように契約時に設定し、給付金が支払われる回数は商品によって異なります。

1度しか給付されないものもあれば、約定の期間が経過していることを条件に、新たにがんと診断された場合はもちろん、再発・転移した場合も給付金の支払を受けられるものもあります。

女性疾病特約

保障内容は商品によって異なりますが、保険会社所定の病気になった場合に、入院給付日額や手術給付金が増額されるものが一般的です。

商品によっては女性特有の病気だけでなく、女性に「多い」病気まで広く保障を受けられる場合もあります。

女性疾病特約の付加を検討する際は、保障対象となるのはどんな病気なのか、詳しくチェックしておくことが大切です。

先進医療特約

先進医療に健康保険（公的医療保険）が適用されるのは診療費や入院費についてのみで、先進医療にかかる技術料については全額自己負担となります。

実際にかかる費用は治療方法によって異なりますが、たとえばがんに対して行われる陽子線治療にかかる費用の平均は1件あたり約270万円^※となっています。

※出典：厚生労働省第117回先進医療会議「【先進医療A】令和4年6月30日時点における先進医療に係る費用 令和4年度実績報告（令和3年7月1日～令和4年6月30日）」

先進医療特約を付加しておけば、こういった高額な治療費にもしっかり備えられるのです。

保険料払込免除特約

大病をすると休職や離職を余儀なくされ、収入が減る人も少なくありません。そういった状況で保険料負担をなくすことができるというのは、非常に大きな魅力でしょう。

（1）定期医療保険

定期医療保険は、保障期間が決まっているタイプの医療保険です。

保障期間の決め方は商品によって異なり「○○歳まで」となっているものもあれば、「責任開始日より○○年間」となっているものもあります。

定期型の保険は契約期間中の保険金支払いリスクをもとに保険料を算出するため、若い間は安い保険料で手厚い保障を得られます。

保険期間満了後も契約の更新をすることは可能ですが、保険料は更新時の年齢をもとに算出するため、更新前に比べると高くなってしまいます。

定期医療保険が向いている人とは？

定期医療保険をおすすめするのは、以下のような方です。

（2）終身医療保険

このタイプの保険には定期型医療保険のような更新がなく、保険料は加入時のまま一生変わりません。

一定の保険料で高齢になってからも保障を受け続けられるというのは、とても大きな魅力でしょう。

もちろん、保障を受け続けるためには保険料を支払い続けなければなりませんが、終身医療保険の中には、10年間、60歳まで、65歳までといった感じで、保険料の払込期間を選択できるものがあります。

保険料の払込期間を設定した場合、それ以後は保険料を払い込むことなく保障を受けられます。

「払込期間を工夫することで、老後の保険料負担をなくすことができる」というのも、このタイプの医療保険の魅力のひとつでしょう。

ただし終身医療保険は、高齢になってからのリスクも考慮したうえで契約時の保険料を算出します。そのため若いうちは定期医療保険に比べて、保険料が割高になってしまいます。

終身医療保険が向いている人とは？

終身医療保険をおすすめするのは、以下のような方です。

（1）入院した場合にかかる費用はどのくらい？

医療保険の保障額を決める際はまず、自分が入院した場合にどのくらいの自己負担額が発生するのか、具体的にシミュレーションしてみる必要があります。では、入院した場合にかかる費用の平均はどのくらいなのでしょうか。

生命保険文化センター発表の資料『2022（令和４）年度「生活保障に関する調査」』によると、直近の入院時の自己負担費用の平均は19.8万円で、費用の分布は以下のようになっています。

※出典：生命保険文化センター「2022（令和４）年度生活保障に関する調査」

また、入院1日あたりの自己負担費用の平均は20,700円で、費用の分布は以下のようになっています。

※出典：生命保険文化センター「2022（令和４）年度生活保障に関する調査」

入院1日あたりの自己負担費用が5,000円未満～20,000円未満であったという方が、全体の約6割以上を占めていることがわかります。一方で、2万円以上と高額になっている方も約３割強で、自己負担額の高額化の傾向が見られます。
＊過去５年間に入院し、自己負担費用を支払った人（高額療養費制度を利用した人＋利用しなかった人（適用外含む））
＊治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額

（2）医療保険の保障額の平均はどのくらい？

医療保険に加入している方は、保障額（保険金）をどのくらいに設定しているのでしょうか。

生命保険文化センター発表の『2022（令和4）年度生活保障に関する調査』によると、医療保険加入者の入院給付日額の平均は、全体で8,700 円、男性が 9,600 円、女性が 8,100 円となっています。

また男女別の金額の分布は、以下のようになっています。

男女ともに、入院給付日額「5,000～7,000円未満」と「10,000～15,000円未満」が多くなっています。

※出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」

（3）医療保険の必要保障額（保険金額）はどのくらい？

ここまで、入院した場合にかかる自己負担費用や、医療保険加入者の保障額のデータについてみてきました。

では、医療保険に加入する際、保障額（保険金額）はどのくらいにすればいいのでしょうか。

入院した場合にかかる1日あたりの自己負担費用が、5,000円未満～15,000円未満であった人が多いことを鑑みると、入院給付日額は最低でも5,000円、可能であれば１万円にしておくと安心でしょう。

また、近年は入院期間が短縮化傾向にありますので、入院一時金特約や通院給付金特約の付加も、あわせて検討することをおすすめします。

（1）医療保険の加入者はいくら払ってる？

医療保険への加入を検討するうえで多くの方が抱く疑問が「医療保険の加入者はいくら払ってる？」ということではないでしょうか。

生命保険文化センター発表の『2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査』によると、年間払込保険料（全生保）の世帯平均は37.1万円でした。

※出典：生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」p38

また、1人あたりの年間払込保険料（全生保）の平均は17.9万円で、金額の分布は以下のようになっています。

年間払込保険料が12万円未満という方が最も多く、24万円未満という方が全体の69.7％を占めています。

※出典：生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」

（2）医療保険料はいつまで払う？払込期間にも注目！

医療保険の保険料は、無理なく払い続けられる金額に設定することが大切です。

保険料を決める際は現在の経済状況だけで判断するのではなく「この先数十年にわたって保険料を払い続けられるかどうか」という点についても慎重に検討してみることをおすすめします。

ちなみに、生命保険加入者の、世帯年収に占める世帯年間払込保険料（全生保）の平均割合は、6.7％であることがわかっています。

保険料をどのくらいにするのか迷ったときは、世帯年収に占める世帯年間払込保険料の割合がどのくらいになるのか、家計に占める保険料負担の割合が大きすぎないかどうか、検討してみるといいでしょう。

※出典：生命保険文化センター「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」

払込期間を短くして老後の保険料負担を軽減

終身医療保険には、生涯保険料を払込み続ける「終身払」のほか、以下のような払込方法を選択できる商品があります。

保険料の払込期間が短くなると、その分だけ保険料は高くなります。

しかし「多少保険料が上がってしまっても現役時代に保険料の払込を終え、年金生活になる老後の保険料負担をなくす」というのは、選択肢のひとつとして検討する価値があります。

現在、経済的にある程度余裕がある方、老後の保険料負担をなるべく軽減したい方は、払込期間についても検討してみてはいかがでしょうか。

（1）がん保険との違い

主な保障内容には、以下のようなものがあります。

医療保険とがん保険には、以下のような相違点があります。

保障の対象となる病気

がん保険の保障対象となるのは「がん」に限られます。

これに対して医療保険は、がんに限らず肺炎や心疾患などあらゆる病気と、骨折などのケガを保障の対象としています。

1入院あたりの支払限度日数と通算支払限度日数

医療保険には、1入院あたりの支払限度日数と、保険期間を通しての通算支払限度日数が設けられています。

これに対してがん保険は、1入院あたりの支払限度日数と通算支払限度日数ともに、無制限としている商品が一般的です。

免責期間

医療保険には免責期間がなく、契約成立後すぐに保障を受けられます。

これに対してがん保険には免責期間が設けられていることが多く、この期間中にがんと診断された場合、保障を受けることはできません。

免責期間は商品によって異なりますが、90日であるものが一般的です。

（2）介護保険との違い

保険金は、一時金の形で支払われるものもあれば、年金の形で支払われるものもあります。

介護保険と医療保険の違いとしては「保険金支払いの条件」という点が挙げられます。

上述のように介護保険は、要介護状態あるいは保険会社所定の状態になった場合に、約定の保険金が支払われます。

これに対して医療保険は、病気やケガで入院をしたり、手術を受けたりした場合に保険金が支払われるのです。

介護保険と医療保険は「保障対象が全く異なる保険」といえます。最近は、医療保険に介護特約を付加できる商品も販売されていますので、将来、要介護状態になった場合にしっかり備えておきたいという方は、この種の保険を検討してみてもいいでしょう。

（1）医療保険の加入率

公益財団法人生命保険文化センターでは2種類のデータが出ています。

まず、2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」(2022年10月発行)によると、医療保険（疾病入院給付金が支払われる生命保険）への加入率は、65.7％でした。

2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」(2021年12月発行)では、医療保険の加入率93.6％となっています。

加入率の幅はありますが、何らかの形で入院給付金が出るタイプの医療保険に入られている方は多いということがわかります。

健康保険（公的医療保険）を利用すれば医療費の自己負担額を1～3割まで軽減することは可能ですが、自己負担額がゼロになるわけではありません。

また、先進医療を受ける場合は高額な自己負担費用が発生しますし、入院中の食費や差額ベッド内などはそもそも自己負担の費用であり、高額療養費制度の対象外となります。

入院・手術時の支出入について

健康保険（公的医療保険）だけではカバーしきれない出費に備えるためにも、医療保険への加入を検討することをおすすめします。

（2）医療保険が必要な人

医療保険が必要だと考えられる人は下記のようなケースです。

貯蓄が少ない、あるいはできない人

入院などでまとまった額の医療費の支払いが発生した場合、貯蓄がないと困る場合があります。そのため、貯蓄が少ない、あるいは貯蓄がなかなかできない人には医療保険の必要性が高いと言えます。

高額療養費制度における自己負担額上限が高額な人

一般に医療費は現役世代であれば3割負担です。また、高額療養費制度により、所得に応じた形で1ヶ月あたりの医療費の自己負担額の上限は定められていますが、この上限額が高い場合は、万が一に備えて、医療保険に入っておいたほうがよさそうです。医療保険に入っておくことで、高額になりがちな自己負担額をカバーすることができます。

（3）医療保険がいらない人

医療保険の必要性が低い人は、下記の通りです。

まとめて支出しても影響のない貯蓄がある人

一般に医療費は現役世代であれば3割負担です。また、高額療養費制度により、所得に応じた形で1ヶ月あたりの医療費の自己負担額の上限は定められています。そのため、目安として20〜30万円の支出をしても影響のない貯蓄があるのであれば、医療保険の必要性は高くありません。

自分の健康について自信がある人

健康に自信がある場合は医療保険は不要だといえます。

（1）主契約の違いを知る

主契約は3つの選び方のポイントがあります。

ポイント1：入院給付金を日額ベースで契約するか、一時金で契約するか

これまでの医療保険では、「災害・疾病入院給付金＋手術給付金」が主契約となっていました。近年は入院の日数に関わらず支払われる入院一時金が主契約となるものも出てきました。そのため、どちらがいいのか、決める必要があります。

ポイント2: 入院日額の金額を決める

入院給付金を日額タイプの保険にする場合、一日あたりに受けとれる入院給付金額を決める必要があります。

ポイント3：手術給付金のタイプを選ぶ

入院給付金の日額に所定の倍数をかけた倍額を支払うタイプと、日帰り手術５万円・入院手術10万円など金額固定のタイプのどちらかを選びます。

（2）「特約」の違いを知る

主契約ではカバーしきれない部分について、特約をつけることで保障を手厚くすることが可能です。ここでは、一部をご紹介いたします。

①治療費が高額になりやすい部分をカバーする特約

先進医療特約

国が認める先進医療に該当する治療を受けた際の全額自己負担となる技術料をカバーする

自由診療特約

健康保険（公的医療保険）が適用されない医療技術や薬剤による治療費を給付金でカバーする

がん一時金特約

医師からがんと診断された場合に一時金を受け取れる

三大疾病一時金特約

がん、急性心筋梗塞、脳卒中により保険会社所定の状態になった場合に一時金を受け取れる

②通院保障が入院前後で保障される特約

通院特約

退院後、入院の原因の病気やケガの治療で通院した場合に給付金が受け取れる

③がんや3大疾病に手厚い特約

・がん特約

がんで入院した際、入院給付金が上乗せされて受け取ることができる

・8大疾病特約

がん・脳血管疾患・心疾患や所定の生活習慣病での入院時に給付金が受け取れる

・3大疾病特約

がん・急性心筋梗塞・脳卒中により所定の状態になった際に給付金が受け取れる

・特定の病気で所定の状態に該当した際に保険料が免除となる特約
　払込免除特約

三大疾病や所定の要介護状態、身体障害状態となった場合、以後の保険料支払いが免除される