がん保険は不要？医療保険に入っていればいらない？がん保険の疑問について解説！

がん保険が不要とされる理由とは

がん保険が不要である根拠として、主に、日本には医療費の負担を軽減する公的制度が多く、がん治療自体も貯蓄でほとんど対応できる、といったものが挙げられます。

しかし、これらの理由で、自分にもがん保険は不要と果たして判断してもいいのでしょうか。それぞれの理由について詳しく見ていきます。

理由①：高額療養費制度があるから

もともと日本の公的医療制度は手厚く、医療費の自己負担も1~3割で済みます。

もし、医療費が全体で100万円かかったとしても、高額療養費制度を利用すれば、最終的な自己負担額は9万円で済むため、がん保険で備える必要性はないようにも思えます。

しかし、気を付けなければならないのは、高額療養費制度には対象外となる診療があることです。先進医療はその代表で、たとえば、がんの治療に効果が高いとされている陽子線治療や重粒子線治療は先進医療に含まれるため、技術料については全額自己負担しなければなりません。

関連記事：高額療養費制度は医療費がいくら以上から使える？さらに負担を軽くする多数該当、世帯合算とは？

理由②：貯蓄で治療費をまかなえるから

がんになっても貯蓄で対応できるからがん保険は不要、という声も多くあります。では、そもそも、がんの治療にはどれくらいのお金がかかるのでしょうか。

がんの治療費はどのくらいかかる？

がんに限らず、病気になった時にかかる費用の目安は治療費＋生活費で計算できます。費用の内訳は以下の通りです。

一般的な入院における自己負担費用は高額療養費制度を利用しない人も含め、平均で約19.8万円という調査があります。しかし、一方でがんの入院となると100万円程度の費用がかかる、というデータもあります。

がんの入院費用が高額になる理由のひとつには、治療における多様な選択肢が考えられます。

がん治療には、公的医療保険制度の対象となる標準治療、技術料が全額自己負担となる先進医療、そして公的医療保険制度の対象外の自由診療があります。

たとえば、先進医療に分類される陽子線治療は1件あたり約270万円がかかります。また、重粒子線治療は1件あたり約320万円の費用が必要になります。

また、自由診療のひとつの免疫療法も非常に高額であり、年に数千万近い費用がかかるケースもあるようです。

また、がんの治療中にも自分や家族の生活費はかかります。子どもの教育費、家賃や住宅ローンの支払いなど、削るのが難しい支出もあります。

高額療養費制度などの公的な制度も利用することを前提として、がんの治療費にかけられる貯蓄が200万円程度あればひとまず安心といわれています。

しかし貯蓄があったとしても、がん保険の要・不要は家族構成、また住宅ローンの有無や子どもの年齢などによって異なるといえます。

よって、どんな人にとってもがん保険は不要、と結論づけるのはまだ早いでしょう。

がん保険の加入率

不要論も根強いがん保険ですが、実際にはどのくらいの人が加入しているのでしょうか。

生命保険文化センターが2022年度に行った調査によると、がん保険およびがんの特約への加入率は39.1%でした。

また、コのほけん！のアンケート調査で、「保険加入に関する意向調査」を独自に実施したところ、回答者483名のうち、がん保険に加入している人は23.8%でした。医療保険の40.1%と比べると、がん保険の加入率は半数程度といえます。

しかし、同調査にて、今後追加で入りたい保険についてもたずねたところ、がん保険の割合が一位となりました。今何らかの保険に加入している人も、がん保険への関心は高いことがうかがえます。

がん保険と医療保険の違いとは？

そもそも、がんは下の図の通り、医療保険の保障対象に含まれています。

それではなぜ、がんの保障に特化した保険が存在するのでしょうか。

それは、三大疾病のひとつでもあるがんは、様々な面で特殊な病気であるということが理由に挙げられます。まず、治療には長い目で臨まねばならず、治療費が高額になることも覚悟しなければいけません。「不治の病」というイメージもいまだに強いため、本人の精神的な不安や心配も他の病気に比べ大きいといえます。

このようながん特有の特殊な事情にしっかり備えるため、がん保険は存在しています。よって、医療保険とは保障内容で大きく異なる点もあります。

診断一時金の有無

まず、がん保険と医療保険の違いとしてあげられるのが診断一時金の有無です。

医療保険には診断一時金の給付はありませんが、大半のがん保険では、がんと診断された際に100～200万円の診断一時金の給付を受けられます。

入院給付金の支払限度日数の制限

次に、がん保険と医療保険には入院給付金の支払限度日数にも違いがあります。

医療保険は病気やがんで入院すると、日帰り入院でも給付金が支給されますが、ほとんどが60日や120日など限度日数が定められています。よって、この日数を超えてしまうと、給付金は支給されませんが、一方でがん保険は、ほとんどの商品で限度日数を無制限としています。

また、医療保険は、入院給付金の通算の限度日数も設けられているため、もし再度入院しても、限度日数の上限を超えると保障されません。

それに対し、がん保険は、ほとんどが通算でも限度日数を無制限としているため、がんの入院が長引いたり、再入院を繰り返した場合もしっかり保障されます。

通院給付金の違い

通院を保障する通院給付金についても決定的な違いがあります。

最近では、がん治療も通院で行うことが増えています。医療保険では、入院にかかわる通院のみが通院給付金の支払い対象であり、通院だけの治療は保障されません。

一方で、がん保険では、がん治療のための通院であれば、入院の有無にかかわらず通院給付金が支給されます。

免責期間（待機期間）の存在（がん保険のみ）

最後に、がん保険の免責期間についても触れておきます。

がん保険は契約してから90日間（3カ月）は、がんと診断されても保障を受けられない免責期間が設けられています。

契約前の告知段階で、自覚症状なくがんが進行していた人と、健康な人の公平性を保つために免責期間が設けられています。

がん保険に入っておけばよかったと後悔しないためのチェックリスト

以上、がん保険の必要性を様々な面から検討してきました。がん保険に入っておけばよかった、と今後後悔しないために、ぜひ以下の項目を確認しておきましょう。

現状と照らし合わせ、当てはまる項目が多い人は、現在加入している医療保険の見直しや、がん保険への加入を検討するとよいでしょう。

関連記事：がん保険をやめたい人必見！やめなければよかったと後悔する前に確認すべき事

まとめ

がんの治療費に加え、当面の生活費をまかなえるほどの貯蓄があれば、がん保険は確かに不要です。しかし、お金の面で少しでも不安があれば、いざというときにがん保険が経済的そして精神的にも支えてくれます。

もし、がん保険への加入を考え始めたものの、自分ひとりでは選ぶのが難しいと思ったら、コのほけん！の無料相談サービスで、専門のFP（ファイナンシャルプランナー）の意見を聞くのもおすすめです。

自分にあった保険を選び、がんにもしっかり備えましょう。