| 年代 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 20代以下 | 1,983円 | 2,416円 |
| 30代 | 2,774円 | 3,058円 |
| 40代 | 3,885円 | 3,358円 |
| 50代 | 4,453円 | 3,696円 |
| 60代 | 4,973円 | 3,765円 |
| 70代以上 | 5,981円 | 4,265円 |
更新日:2025年7月9日
60代は、子どもの独立や定年退職など大きなライフイベントを経験し、シニア世代として老後の生活が始まる人が多くなります。 しかし一方で、60代はセカンドライフへの期待とともに、健康について不安や悩みを抱えることが多くなる年代ともいえます。がんのリスクも決して例外ではなく、60代は他の年代に比べがんのリスクが特に高い年代です。 がん保険ではがんに備えることができるため、安心感につながりますが、どのようなポイントでがん保険を選べばよいか悩む方も多いでしょう。 この記事では、60代に必要ながん保険の基礎知識や選び方、また加入時の注意点など押さえておきたいポイントについて解説します。
シニア世代になるとがんの発症率が上がりますが、定年退職で定期的な収入がなくなる人も多い60代にとっては、万が一がんになった際には治療費が経済的負担となることが考えられます。
がん保険は治療費をサポートし、経済的安心を提供します。ここでは、60代におけるがん保険の重要性を、がんのデータなどから解説します。
60代は、他の年代に比べがんのリスクが高い年代です。
国立がん研究センターの調査によると、2021年の各年代ごとのがん罹患率(1年間に人口10万人あたり新規にがんと診断された例)は、以下の通りでした。

※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(全国がん登録)より表を作成
一般的に、がんは30代後半以降から罹患率が高まる病気ですが、年代を通して見てみると50代から60代に入り大幅に増加していることがわかります。
では、60代の男性・女性に多いがんには、どのような特徴があるのでしょうか。
以下は、国立がん研究センターの調査に基づく、60代の男性・女性で罹患率の多いがん(部位別)のランキングです。
| 60-64歳 | 65-69歳 | ||
|---|---|---|---|---|
男性 | 女性 | 男性 | 女性 | |
1位 | 大腸 | 乳房 | 前立腺 | 乳房 |
2位 | 前立腺 | 大腸 | 大腸 | 大腸 |
3位 | 肺 | 肺 | 肺 | 結腸 |
※出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(全国がん登録)より表を作成
60代の前半では、男性は50代から多くなる大腸がんが最も多く、次に男性特有のがんである前立腺がんがランクインしています。また、女性で最も多いのは女性特有のがんである乳房のがんとなりますが、男女ともに3位には肺のがんが入っています。
一方で、60代後半では、男性は前立腺がんが最も多いがんとなり、女性は乳房のがんが依然として最も多いものの、結腸のがんなど、また異なる種類のがんがランクインしています。
なお、肺がんは、長年の喫煙や受動喫煙の影響で発症する可能性が高くなるがんです。60代は男性・女性特有のがんだけではなく、今までの生活習慣を原因としたがんにも気を付けなければならないことがわかります。
60代でがん保険が必要とされる理由は、経済的負担の軽減と安心感の確保にあります。がん保険は、万が一の発症時に治療費や生活費をカバーする手段として有効であり、心の備えとしても安心感をもたらします。
がんは、定期的な健康診断やがん検診を受けることで、早期に発見し治療を始めることができます。しかし、60代は定年退職により、会社などが実施する定期的な健康診断を受ける機会が減少する人もいるため、がんの発見が遅れる可能性もあります。
60代は健康管理を見直し、がんの予防や早期発見に努めることが一層重要な年代ですが、万が一の事態も想定し、がん保険で備えておく必要性も高いといえます。保障が適切ながん保険を選び加入しておくことで、万が一の際にも経済的な負担を軽減し、安心して治療に専念することができます。
また、がん治療には高額な医療費がかかることが多いため、会社を退職し収入が減少する60代にとって、がん治療にかかる費用が家計へ大きな影響を及ぼすことも考えられます。
こうした経済的リスクに対し、がん保険であらかじめ備えておくことで、セカンドライフも安心して楽しめ、生活の質を向上させる助けとなります。
がん保険を選ぶ際には、保障内容と保険料のバランスを慎重に検討し、自分のライフスタイルに合ったプランを選ぶことが大切です。特に、特約で追加できる保障や、それぞれの給付金の支払い条件についても確認しておくと、より安心です。
ここでは、60代でがん保険を選ぶ際の重要なポイントについて解説します。がん保険の加入前に確認しておきたい保障のポイントや、定期型と終身型といったがん保険のタイプ、健康に不安がある場合の選択肢について説明します。
60代でがん保険に加入する際は、まず契約内容を理解することが重要です。
診断給付金や入院給付金などの基本的な保障内容が充実しているか確認するとともに、保険料の支払い方法や保障の期間も必ず検討しましょう。
また、がん保険は契約に特約を付加することで、補償内容を手厚くしたり、新たな保障を加えたりすることができます。
昨今メインとなっている、通院メインのがん治療も想定し、通院保障を手厚くする特約や、公的医療保険制度でカバーできない先進医療や自由診療に対する特約などを中心に、確認してみるのがおすすめです。
また、がん保険の保険料が、長期的に支払い続けられる金額かチェックすることも確認しましょう。家計や老後の生活資金のバランスも踏まえたうえで、無理のない範囲で支払いが可能か検討することをおすすめします。
さらに、がん保険を検討する際には、必ず複数社の商品を比較・検討しましょう。がん保険の比較サイトでは、商品の比較だけではなく、保険会社のサポート体制や給付金の支払いなどについて、契約者からの口コミが投稿されていることもあります。様々な観点からがん保険を検討することができますので、ぜひ積極的に利用してみましょう。
もし、自分に合ったがん保険がわからない際には、ファイナンシャルプランナーなどがん保険をよく知る保険のプロに相談してみるのもおすすめです。
がん保険には、定期型と終身型というふたつのタイプがあります。
定期型のがん保険は、保障は一定期間のみとなりますが、保険料が比較的安価であることが大きな特徴です。しかし一方で、定期型は契約更新時の年齢や健康状態によって、保険料が大きく上がる可能性があることに注意が必要です。
一方で、終身型のがん保険は一生涯保障が続き、保険料が契約時のまま変わらないのが一般的です。契約更新の必要もないため、長期的な安心感がありますが、保険料は定期型よりも高く設定されている傾向があります。
定期型のがん保険は、ある一定期間のがんに対する保障を求める場合に適していますが、更新ごとに保険料が高額になった場合には、長期的に見ると保険料が割高である可能性があります。
終身型のがん保険は、保障が一生涯であり安心感が大きい一方で、定期型に比べ保険料は高いため、のちのち収入が減少したりした際には、保険料の支払いが大きな負担になる可能性があります。
ただし、60代で新たにがん保険に加入する場合、健康状態や告知内容によっては定期型・終身型のどちらも保険料が高めに設定される可能性があるため、あらかじめ注意が必要です。
60代は将来の医療費や老後資金を見据えた計画が必要となるため、がん保険のタイプを選ぶ際には、現在の健康状態やライフスタイル、経済状況を考慮したうえで、自分に合ったものを選ぶことが重要です。
一般的に、がん保険は年齢が上がると保険料も高くなります。よって、がん保険への加入が早ければ早いほど、保険料は安価に設定される一方で、健康状態や既往歴、持病の有無なども保険料に影響を及ぼします。
もし、60代で健康状態が思わしくなかったり、重い既往歴や持病があったりすれば、保険料が高く設定される可能性があるだけではなく、保険会社からがん保険への加入を断られる可能性があります。
しかし、もし通常のがん保険への加入を断られても、引受基準緩和型がん保険に入るという選択肢があります。
引受基準緩和型がん保険は、病気・持病がある方でも入りやすくなっているがん保険で、加入時の告知内容が通常のがん保険より緩やかに設定されています。よって、既往歴や持病があり、健康状態が思わしくない方でも入りやすいがん保険となっています。
ただし、引受基準緩和型がん保険は通常のがん保険に比べ保険料は高く、加入にあたっては保障が限定されたり、条件付となったりする可能性もあります。
よって、もし60代で健康に不安があり、通常のがん保険への加入が難しいと考えている方も、まずは通常のがん保険から検討してみましょう。引受基準緩和型のがん保険は、最後の選択肢として残しておくのがおすすめです。
60代でがん保険に加入する際には、保険料の負担や保障内容をしっかり確認することが重要です。
ここでは、保険料の負担を軽減する方法、保障内容の選び方、既往歴がある場合の注意点について解説します。自身の健康状態やライフスタイルに合った保険を選び、安心して充実したセカンドライフを迎えましょう。
60代は、急な病気やケガに見舞われるリスクが高くなります。もし健康状態が悪化すると、がん保険への加入が難しくなることもあるため、ぜひ健康なうちにがん保険を検討し、加入までしておくのがおすすめです。
また、定年退職前で、今後収入が減少する可能性が高い場合、保険料が長期的に支払い続けられる額か、必ず確認しましょう。
がん保険でカバーできる範囲を確認すると同時に、入院が長引くことも想定して、入院費用や手術費用が適切か確認しておくのも重要です。さらに、特約や給付金の額もしっかり確認しておきましょう。
がん保険の給付金や保険金を受け取るための条件や、手続きについて確認しておくことも重要です。
一般的に、がん保険の給付金や保険金を受け取るには、いくつかの条件を満たすとともに、所定の手続きが必要となります。
例えば、がんの診断給付金を受け取る際には、医師の診断書が必要で、診断日から一定期間内に請求する必要があります。また、がんの診断給付金は、契約時に定められた待機期間中にがんと診断された場合は支払い対象外となるため、注意が必要です。他にも、がんの種類によっては給付金の支給対象外となることもあります。
また、給付金の請求手続きには保険会社所定の必要書類の提出が必要であり、給付金や保険金をスムーズに受け取るには、迅速な手続きが求められます。
契約時に渡される契約のしおりや約款を確認し、給付金・保険金の受け取り条件や、受け取るための手続きや連絡先を把握しておくようにしましょう。
もし、不安がある際には、配偶者や家族、また近しい人と一緒に保障内容や給付金・保険金の受け取り条件や手続きについて確認したり、共有したりしておくとよいでしょう。
がん保険に加入する際には、自分にもしものことがあった場合にも、代わりの人が給付金や保険金を受け取るための手続きができる体制を整えておくことも心掛けましょう。
がんになるリスクが高い60代が、がん保険を選ぶ際には、保険料の負担と長期的な保障を確認し、定期型や終身型の特徴を理解してライフスタイルに合ったものを選ぶとよいでしょう。
60代でのがん保険選びは、これまでの健康状態や病歴を考慮し、適切な保障内容を選ぶことが重要です。また、がん保険は基本的な保障だけではなく、治療期間中の経済的な負担を軽減する特約も検討することをおすすめします。
加入前には、給付金の受け取り条件や契約内容を確認し、万が一の際にはスムーズに給付金や保険金の請求ができる体制を整えておくことも重要です。不安な場合は、家族など近しい人にも共有しておきましょう。
また、保険に加入したら定期的な見直しも忘れずに行い、今のがん治療の実態に即した保障内容にアップデートしておくことが重要です。
もし自分に合ったがん保険がわからなったり、ひとりで選ぶことに不安を感じたりする際には、ファイナンシャルプランナーなど保険のプロに相談するのもおすすめです。無料の相談サービスなどを、まずは気軽に一度利用してみるのもおすすめです。
こちらの動画でもがん保険についてわかりやすく解説をしています。「がん保険は本当に必要か」「がん治療にかかるお金」についてさらに深く知りたい方は、ぜひ参考にしてください。
がんはいまや日本人の2人に1人が生涯に経験すると言われる身近な病気です。がんの専門家や当事者へのインタビューを通じ、がんと向き合うためのヒントを紹介します。
がん保険をテーマにした保険のコラムの一覧です。『がん保険とは?』『がん保険の必要性は?』などの話から基礎知識の解説など、保険選びに役立つトピックスを掲載しています。

















がん保険は、がんと診断された場合や治療を受けた場合に給付金が受け取れる、がんに特化した保険です。医療保険はがん以外の病気やケガも広く保障しますが、がん保険はがんの治療に的を絞って手厚く備えられる点が特徴です。長期にわたる通院治療や高額な抗がん剤治療など、がん特有のリスクに対応した保障内容が充実しています。
早ければ早いほどおすすめです。若いうちに加入すると保険料を長期間低く抑えられるメリットがあります。男性は40代後半から、女性は30代からがんの罹患リスクが高まる傾向にありますので、リスクが上昇する前に備えておくと安心です。また、がんを発症後は加入が難しくなるため、健康なうちに検討されることをおすすめします。
30代でのがん保険加入は十分に意味があるといえるでしょう。特に女性の場合、乳がんや子宮頸がんのリスクが30代から徐々に上昇し始めます。また、30代で加入しておくことで、40代・50代以降も低い保険料で保障を維持できる点も大きなメリットです。将来の治療費の備えとして、早めに検討されることをおすすめします。
40代はがんの罹患リスクが高まり始める時期です。働き盛りで家族を養っている方も多いため、治療費だけでなく収入減少への備えも重要です。診断一時金(診断給付金)や通院保障が充実したプランがおすすめです。また、入院日数が短期化している現在の治療に対応できるよう、通院治療や抗がん剤治療の保障内容もしっかり確認しましょう。
50代でもがん保険に加入することは可能です。ただし、年齢が上がるにつれて保険料は高くなる傾向にあります。50代は特にがんの罹患リスクが高まる時期ですので、まだ加入していない方は早めに備えておくとよいでしょう。終身型を選べば、加入時の保険料が一生涯続くため、老後の保障も安心して確保できます。
女性の30代は乳がん・子宮頸がん・卵巣がんのリスクが高まる時期です。女性特有のがんへの上乗せ保障(女性特約)が付いているプランや、乳房再建費用・医療用ウィッグ費用にも対応できる保障内容を確認するとよいでしょう。また、将来の保険料負担を抑えるためにも終身型への加入を早めに検討されることをおすすめします。
終身型は加入時の保険料が一生涯変わらず、長期的な安心を得やすい点が特徴です。定期型は保険料が割安ですが、更新のたびに保険料が上がります。メリットやデメリットを把握の上、ライフプランやご予算に応じてご検討ください。
がん保険には「免責期間(待機期間)」があり、加入してから一定期間は保障が始まりません。一般的には加入後90日(3か月)が免責期間で、その間にがんと診断されても給付金は支払われません。これはがん保険特有の仕組みですので、加入前に必ず確認しておきましょう。できるだけ早めに加入手続きをされることをおすすめします。
上皮内がんへの対応は保険商品によって異なります。悪性腫瘍と同額の給付金が受け取れるプランから、給付金額が低く設定されるプラン、対象外となるプランまでさまざまです。上皮内がんは早期段階で発見されることも多いため、保障対象かどうかをしっかり確認したうえでご加入されることをおすすめします。
多くのがん保険では、先進医療特約を付加することで先進医療にかかる費用を保障することが可能です。陽子線治療や重粒子線治療などの先進医療は200〜300万円程度かかるケースもあります。先進医療が必要になる確率は高くはありませんが、万が一に備えて特約の付加を検討されるとよいでしょう。
高額療養費制度があっても、がん保険は多くの方に有益な備えといえるでしょう。高額療養費制度では自己負担が一定程度に抑えられますが、長期にわたる抗がん剤治療や差額ベッド代、先進医療・自由診療の費用は対象外です。また、治療による収入減少リスクへの備えとしても、がん保険は役割を果たすことができます。
がん保険の保険料払込方法には「終身払い」と「短期払い」があります。終身払いは一生涯保険料を支払い続けるタイプで月々の負担が軽い点が特徴です。短期払い(60歳払済など)は一定年齢で払込が終わるため、老後の家計への影響を抑えやすい点がメリットです。ご自身のライフプランやご収入に合わせてご選択ください。
商品によって異なりますが、近年のがん保険では複数回受け取れるタイプが主流になっています。がんは再発や転移のリスクがあるため、2回目以降も受け取れる商品を選ぶことが重要です。受け取り条件(1年に1回・2年に1回など)や、再発・転移時の適用条件も商品によって異なりますので、しっかり確認しましょう。
がん保険を選ぶ際は主に5つのポイントを比較されることをおすすめします。①診断給付金の金額と受取回数、②通院・抗がん剤治療などへの保障範囲、③上皮内がんへの対応、④先進医療特約の有無、⑤保険料と払込期間のバランス、です。保障内容が充実していても保険料が家計に合わなければ継続が難しくなりますので、複数社を比較したうえで検討されることをおすすめします。
がん保険の一時金(診断一時金・診断給付金)とは、がんと診断確定されたときにまとまったお金が受け取れる給付金です。入院・通院の有無に関わらず受け取れる商品が多く、治療費・生活費・差額ベッド代など用途を問わず自由に使える点が特徴です。金額は50万円・100万円が多く選ばれており、治療の長期化に備えられる保障として人気があります。
商品によって異なりますが、近年のがん保険では再発・転移時にも複数回受け取れるタイプが増えています。受け取り間隔は「1年に1回」や「2年に1回」を条件とするものが多く、2回目以降に再発・転移が対象になるかどうかも商品ごとに異なります。再発リスクに備えたい方は、複数回受け取り可能かどうかを必ず加入前に確認されることをおすすめします。
がん保険の見直しは、「加入から10年以上が経過したとき」「結婚・出産・子どもの独立などライフイベントがあったとき」「保険料の更新通知が届いたとき」が主なタイミングです。古い保険は通院治療への保障が薄いケースがあります。現在の保障内容が最新のがん治療実態に合っているか、定期的に確認されることをおすすめします。
がん保険の見直しで最も注意すべき点は、「新しい保険に切り替える前に古い保険を解約しないこと」です。新しい保険には免責期間(加入後90日間は保障対象外)があるため、切り替え中に保障の空白期間が生まれる可能性があります。また、健康状態によっては新しい保険に加入できない場合もありますので、慎重に手続きを進めることが大切です。
がん保険が必要かどうかは、貯蓄状況や生活環境によって異なります。十分な貯蓄があり、かつ先進医療・自由診療を受けない前提で割り切れる方は不要と判断する場合もあるでしょう。一方、治療が長期化した際の収入減少リスクや、高額な自由診療・先進医療への備えを考えると、多くの方にとって有益な保障といえます。ご自身の状況を整理したうえで検討されることをおすすめします。
抗がん剤治療の費用は薬剤の種類や治療期間によって大きく異なります。公的保険が適用される標準的な抗がん剤であれば高額療養費制度で自己負担を抑えられますが、自由診療の場合は全額自己負担となるため、高額な負担になることもあります。抗がん剤治療特約や自由診療対応型のがん保険で備えておくと安心です。