前立腺がんとは？原因・症状・治療法や治療費に備えるためのポイントも解説

前立腺がんとは？

前立腺がんとは、主に前立腺の外腺（辺縁領域）に発生する悪性腫瘍です。

前立腺がんは、ほかの臓器のがんに比べて、ゆっくりと進行します。

そのため、早期に発見できれば、ほかのがんに比べて治りやすいがんであるといえます。

ただし、初期には自覚症状がほとんどないため、発見が遅れることがあります。

前立腺がんが進行すると、最終的には骨やほかの臓器にまで転移することもあります。

そのため早期に発見し、適切な治療を行うことが大切です。

前立腺がんの発生には男性ホルモンが関与しており、加齢によるホルモンバランスの変化が影響しているものと考えられています。

前立腺がんは、前立腺肥大症とともに、中高年の男性において注意すべき前立腺の病気のひとつです。

前立腺がんの原因とは？

前立腺がんの発生要因には、さまざまなものが考えられます。

主に、以下の要因による影響が大きいとされています。

自覚症状が出にくいがんのため、定期的に検査を受けることが重要です。

前立腺がんの症状は？

初期の前立腺がんの場合、自覚症状がないケースが非常に多くみられます。

自覚症状がある場合でも、尿が出にくい、排尿の回数が多くなるといった軽い症状にとどまる場合があります。

そのため、初期の前立腺がんは自分では気づきにくいケースが多くあります。

なお、がんの進行度は「ステージ」によって表されます。

また、治療前に得た情報にもとづいて判断する臨床病期診断には、「TNM分類」と「ABCD分類」があります。

なお「TNM分類」とは、Tが「原発腫瘍」、Nが「所属リンパ節」、Mが「遠隔転移」を示します。

前立腺がんの治療法は？

前立腺がんの主な治療法は、以下の5つです。

なお、複数の治療法を組み合わせる場合もあります。

前立腺がんの主な治療法について、説明します。

監視療法

監視療法は、発見されたがんの進行が緩やかで、治療をしなくても余命に影響がない場合にとられる治療法です。

監視療法では、3カ月から6カ月ごとに検査を行い経過を見ていくことが一般的です。

手術

前立腺がんの手術では、前立腺と精のうを摘出する前立腺全摘除術を行います。

がんが前立腺内にとどまっており、期待余命が10年以上と判断される場合に行うことが最も推奨されている治療法です。

放射線治療

放射線治療は、X線や電子線を使ってがん細胞を死滅させる方法です。

がん細胞を小さくするのに有効な治療法ですが、一方で体への負担が大きくなる恐れもあります。

ホルモン療法

前立腺がんには、精巣や副腎から分泌されるアンドロゲン (男性ホルモン)の刺激で病気が進行する性質があります。

ホルモン療法では、このアンドロゲンの分泌を抑えるホルモン製剤の投与を行います。

化学療法

化学療法では、薬を注射や点滴、または内服で投与します。

がん細胞を消滅させたり、小さくしたりすることを目的に行う治療です。

関連記事：三大がん治療から先進・自由診療まで徹底解説

前立腺がんに関連する疾患とは？

前立腺がんと似ている疾患として、前立腺肥大症があります。

前立腺肥大症は、高齢に伴い増える病気です。

症状は、前立腺がんの初期症状と非常に似ており、尿が出にくいことや尿の切れが悪くなることです。

「排尿後にすっきりしない」「夜間にトイレに何度も行く」などの症状があります。

また、前立腺がんと前立腺肥大症は同時に発症することもあります。

統計からみる前立腺がんの発生率は？

厚生労働省の調査によれば、日本人男性のがん罹患者に占める割合では、前立腺がんは全体の18.4％と最多です。

■ 2023年度の日本人の部位別がん罹患数

※罹患数（割合）

また、前立腺がんの罹患率は50代以降で急激に増加する傾向があります。

■ 2023年度の日本人の年齢階級別罹患率（前立腺がん）

ただし、前立腺がんを発症した場合の5年後の生存率は99.1％と高い傾向にあります。

前立腺がんは早期発見により、根治の可能性が高まるがんです。

前立腺がんの治療費はどれくらい？

前立腺がんの治療費の目安は、選択する治療法やがんのステージ、入院日数などによって大きく異なります。

ここでは、主な治療法ごとの費用について、公的医療保険（3割負担）適用後の自己負担額を中心に解説します。

なお、以下に示す金額はあくまで一般的な目安です。

医療機関や個々の症状、合併症の有無などによって実際の治療費は変動します。

正確な金額については、担当医や医療機関の相談窓口にご確認ください。

前立腺がんの手術費用の目安

現在、前立腺がんの手術では、ロボット支援手術（ダヴィンチ手術）が普及しています。

ロボット支援下の前立腺全摘除術は2012年から保険適用となっており、開腹手術や腹腔鏡手術と同様に公的医療保険の対象です。

なお、前立腺がんの手術は高額療養費制度の対象となるため、実際の自己負担は10万円程度に収まるケースが多くなっています。

また、前立腺がんの入院費用については、手術を伴う場合で1週間〜10日程度の入院が一般的です。

入院費用には、手術費のほか、入院基本料、食事代、差額ベッド代（個室を選択した場合）などが含まれます。

差額ベッド代は高額療養費制度の対象外であり、病院によって費用も異なるため、事前に確認しておくことをおすすめします。

放射線治療費用の目安

前立腺がんの放射線治療費用は、治療方法によっても異なります。

定位放射線治療の場合、自己負担は20万円が目安です。

なお、検査や診察にかかる費用は別途かかります。

さらに、通院にともなう交通費や治療回数に応じた自己負担額が積み重なる点にも注意しましょう。

なお、小線源療法の場合は、短期間の入院で治療が完了するケースが多く、3割負担での自己負担額は約30万円程度が目安とされています。

先進医療（重粒子線治療・陽子線治療）の費用の目安

先進医療を用いる場合は、費用負担が高額になる可能性があります。

なぜなら、先進医療の技術料は公的医療保険の適用外であり、全額自己負担になるためです。

前立腺がんにおける代表的な先進医療には、重粒子線治療や陽子線治療があります。

これらの治療は、がん細胞をピンポイントで攻撃できるため周囲の正常組織へのダメージが少なく、前立腺がんの治療法として注目されています。

2025年6月30日時点の実績によると、陽子線治療は1件あたり約278万円、重粒子線治療は1件あたり約399万円かかるとされています。

関連記事：がんの治療費と自己負担額は平均でいくら？手術や抗がん剤治療などの治療別に解説

前立腺がんで受け取れる医療保険・がん保険の給付金とは？

前立腺がんと診断された際に、民間の医療保険やがん保険などから受け取れる給付金は、主に以下の6つです。

診断給付金

診断給付金は、がんと診断されたときに受け取ることができる給付金です。

まとまった金額を一括で受け取れるため、がん保険において特に有効な保障といえます。

入院給付金

入院給付金は、入院した際に受け取ることができる給付金です。

入院給付金は、入院1日目から受け取れるタイプが一般的です。

また最近は、1日でも入院した場合、まとまった給付金が支払われるタイプの保険もあります。

通院給付金

通院給付金は、がんの治療などで通院した際に受け取ることのできる給付金です。

近年、がん治療の主流は入院から通院に変わってきています。

通院給付金など、通院に対する保障も検討するとよいでしょう。

三大治療に対する給付金（手術、放射線治療、抗がん剤治療）

がんの三大治療を行った際に、受け取ることができる給付金です。

がんの三大治療とは、以下の治療法をさします。

複数回診断給付金

がんの再発により、再度がんと診断された際に、受け取ることができる給付金です。

診断給付金と同様に、まとまった金額を一括で受け取ることができます。

受け取れる回数は無制限や、最大5回までなど上限付きの場合があります。

先進医療給付金

先進医療を受けた際に、受け取ることができる給付金です。

先進医療とは、厚生労働大臣が定める施設基準を満たした医療機関で実施される、公的医療保険の対象外となる先進的な治療のことです。

しかし一方で、公的保険制度の対象外のため、治療費は全額自己負担しなければなりません。

実際にがんと診断された際に、治療の選択肢を広げるためにも、先進医療特約を検討するのがおすすめです。

なお、先進医療特約の保険料は、毎月100円程度となります。

関連記事：がん保険の特約の種類はどんなものがある？特約の選び方を解説

前立腺がんで利用できる公的制度とは？

前立腺がんを患った際に利用できる可能性のある公的制度には、「高額療養費制度」や「傷病手当金」などがあります。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、1カ月間（1日から月末）の医療費が高額になったときに、自己負担限度額を超えた分が、加入している健康保険制度から払い戻されるものです。

自己負担限度額は年齢と収入によって個人ごとに異なります。

また、医療費を支払う前に申請により「限度額適用認定証」を取得しておけば、病院での支払いは自己負担限度額の範囲内で済みます。

関連記事：高額療養費制度は医療費がいくら以上から使える？自己負担額引き上げの可能性も？さらに医療費の負担を軽くする制度も紹介！

傷病手当金

傷病手当金は、健康保険の被保険者が病気やケガで会社を休み、会社から給与が支払われない場合などに支払われる健康保険の給付です。

支給期間は、支給開始から最長で1年6カ月です。

また、給付金額は直近1年間の標準報酬月額の3分の2です。

支給条件は以下の4つの条件をすべて満たすことです。

関連記事：傷病手当金とは？退職したらもらえない！？退職後の支給条件や計算・申請方法を解説

医療費控除

前立腺がんの治療で1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告により「医療費控除」を受けることができます。

医療費控除は、本人だけでなく生計を一にする配偶者や親族の医療費も合算して申告できる制度です。

具体的には、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費の総額から保険金等で補てんされた金額を差し引き、さらに10万円（総所得金額等が200万円未満の場合は総所得金額等の5％）を差し引いた金額が控除対象となります。

医療費控除の対象には、治療費や入院費用のほか、通院にかかった交通費（公共交通機関の利用分）なども含まれます。

高額療養費制度が月単位の医療費負担を軽減する制度であるのに対し、医療費控除は年間を通じた医療費の負担を所得税の還付という形で軽減する制度です。

前立腺がんの治療は長期にわたることもあるため、領収書を保管し、年間の医療費を把握しておきましょう。

関連記事：確定申告の医療費控除とは？いくらからもらえるのかシミュレーションや申請方法を解説

前立腺がんと診断されても入れる保険はある？

前立腺がんと診断された方や、過去に前立腺がんを患ったことがある方は、一般の医療保険やがん保険に加入するのが難しい場合があります。

その際には「引受基準緩和型保険」と「無選択型保険」を検討するのも選択肢の一つです。

引受基準緩和型保険は、一般の保険より告知項目が限られています。

また、無選択型保険は告知も不要です。

どちらも一般の保険と比較して保険料が高く、また保障内容も制限されています。

保険会社によって異なりますが、引受基準緩和型保険の告知項目は主に以下の通りです。

また引受基準緩和型保険と無選択型保険は、ともに医療保険や終身保険があります。

そのため、罹患状況とニーズにあわせて商品を選択することができます。

関連記事：がん経験者でも入れる保険はある？申し込み可能な保険の種類やおすすめの選び方も紹介！

まとめ

前立腺がんは早期発見が重要であり、定期検診や自己チェックが治療成功の鍵となります。

治療法には監視療法や手術、放射線療法、ホルモン療法、化学療法などがあり、症状やステージに応じて最適な方法を選択できます。

また、医療費の自己負担を軽減するための公的制度や、診断給付金や入院給付金などの民間の保険からの給付金を活用すれば、前立腺がんの治療費にも安心して備えることができます。

がんによる経済的な不安を最小限に抑えるために、がん保険への加入を検討する際には、コのほけん！の無料相談サービスもご利用ください。