2026年9月版

54歳女性

女性医療保険

おすすめ人気ランキング

50代女性が女性医療保険を検討すべき理由とは？

50代は、リタイア後を意識して生活を見直す時期でもあります。

この章では、50代の女性が医療費負担のリスクを回避するコツや、女性医療保険との向き合い方を解説します。

加齢などを原因とした病気の発症リスクが高まる

50代は、生活習慣病や加齢による病気が増える年齢で、更年期のトラブルに悩む方もいます。

 厚生労働省が行った患者調査では、50代の女性に多い病気は次のようになっています。

なお、乳房及び女性生殖器の疾患の患者数は、20代から50代前半までほぼ横ばいですが、50代後半以降は減少傾向です。

一方で高血圧症や脊柱障害など、生活習慣病や加齢による病気が増加していました。

また、同調査で得られた女性の患者数を年齢別にグラフにすると次のようになります。

上のグラフでは、患者数が10代から50代にかけて増加傾向にあることがわかります。

50代で一度ほぼ横ばいになるものの、60代で再度増加に転じ、70代後半まで急激に増加しています。

一方、厚生労働省の「全国がん登録 罹患数・率 報告」によると、乳がん罹患率は30代から急増し、50代の罹患率が突出しています。

また、子宮がんは50代をピークに60代以降は減少傾向ですが、大腸がんや肺がん、胃がんの罹患率は継続的な増加が見られます。

年齢階層別罹患率の上位5種の部位をグラフにしたものが、次のグラフです。

50代は、女性に特化した病気の患者数やがんの罹患率が多いものの、生活習慣病や加齢による病気も増えています。

治療費を医療保険で備えるのであれば、女性に特化した保障とともに一般的な病気への保障も視野に入れると安心です。

老後の医療費に備える必要がある

前章では、年齢が上がると、入院や通院で治療を受ける人が増えることが分かりました。

この章では年齢によって医療費がどのように変わるか調べてみましょう。

次のグラフは厚生労働省の「国民医療費の概況」のデータをもとに、人口1人あたりの医療費を年齢ごとに表したものです。

なお、この金額は公的医療保険の適用前の金額であり、実際の負担はこの金額の1割から3割です。

医療費は0歳から10代まで減少していますが、20代以降は年齢が上がるにしたがい増えていき、特に40代後半から急激に増加しています。

退職後は収入が減る人が多いため、働いているときよりも医療費の負担を大きく感じるかもしれません。

医療費の金額が加齢とともに大きくなっていますので、事前に医療費に対する備えをしておいた方が安心です。

公的医療保険や高額療養費制度でカバーできない費用がある

公的医療保険や高額療養費制度は、治療費の負担を軽くする制度です。

日本の場合、公的医療保険が適用されると、個人の負担額は医療費の1割から3割に抑えられます。

さらに、1ヶ月に負担する医療費の上限が収入によって決まり、上限を超えた分は、高額療養費制度で払い戻されます。

ただし、これらの対象となるのは、法律で決められた診療や入院費用です。

次のような項目は対象外となります。

もし、これらの出費の負担を小さくしようとするのであれば、預貯金で準備をしたり、民間の医療保険を活用したりします。

民間の医療保険は、受け取った給付金の使いみちは自由で、公的医療保険の対象にならない出費の支払いにも充てられます。

女性医療保険についてプロに相談する

50代女性が女性医療保険を選ぶ際に確認したいポイント

女性医療保険では、女性がかかりやすい病気や女性に特化した病気の治療の保障が強化されています。

ここでは、50代の女性が女性医療保険を選ぶポイントを解説します。

女性特有の病気への保障が手厚いか

女性がかかりやすい病気や女性に特化した病気は、年齢によって差があります。

50代は、更年期障害や骨粗鬆症が代表的ですが、女性医療保険で保障される病気は次のようなものもあります。

これらの治療費を保険で備えたい方は、女性医療保険を検討してみましょう。

なお、給付金の対象になる病気や治療法は、保険商品によって異なります。

備えたい病気や治療法が対象になっているか、しっかり確認することが大切です。

また、保険は長期で契約するのが一般的です。

契約時に発症しやすい病気だけではなく、高齢になったときに発症しやすい病気も視野に入れておくと安心です。

入院・通院給付金の額の目安

入院給付金は、入院した日数に合わせて受け取れる給付金です。

女性医療保険は、女性に特化した病気の治療の場合、一般的な医療保険の給付金に上乗せがあります。

そのため、一般的な医療保険の給付金をベースに女性に特化した病気でどのくらい増額するか検討します。

入院給付金の目安額を検討するため、生命保険文化センターの調査を参考にしてみましょう。

次の表は医療保険の入院給付金契約額と、入院1日あたりの負担額をまとめたものです。

■ 入院給付金の契約額と入院1日あたりの負担額（平均額・最多回答額）

入院1日あたりの負担額の平均額と最多回答額を参考にすると、保険ですべてまかなう場合は、1万円から2万5,000円程度必要になると考えられます。

しかし、入院給付金の契約額は負担額より少ないため、不足分は預貯金など他の資産を併用していると考えられます。

これらの金額を参考にすると、他の資産を併用する場合は5,000円から1万円程度、入院費用を医療保険で備える場合は1万円から2万5,000円程度が目安になると考えられます。

なお、女性医療保険の上乗せ分もありますので、上乗せ分も含めて目安額にするか、目安額以外に上乗せ分を契約するかを検討します。

目安額以外に上乗せ分を契約すると、受け取る入院給付金は多くなりますが、その分保険料も高くなります。

通院給付金は、退院後の通院にかかる費用に備えるものです。

がんなどの通院する期間が長くなる場合や、タクシー通院などで交通費が高額になりそうな方など、通院費用負担が不安な場合に付帯します。

保障内容と保険料のバランスは適正か

保険料は、契約内容や加入者の年齢など、複数の要因で決まります。

そのため、保険料の目安の提示は難しいのですが、生命保険文化センターの調査によると、1年間の生命保険の保険料の平均額は14万1,000円です。

平均額は参考程度と考え、保障内容と生活費を圧迫しない保険料のバランスをとるようにする方が健全な家計になります。

持病がある場合は引受基準緩和型医療保険・無選択型医療保険も検討する

持病がある場合は、通常の医療保険に加入しにくくなります。

これは、保険加入者間の公平性を保つためのルールがあるからです。

もし、保険加入を希望していても通常の医療保険に加入ができない場合は、条件が緩い「引受基準緩和型」や、健康状態の告知がない「無選択型」の医療保険を検討してみましょう。

通常の医療保険は、過去の病気や入院の有無、現在の健康状態などを保険会社に申告しなければなりません。

持病がある場合は、この段階で加入が認められないケースが多いです。

引受基準緩和型医療保険は、現在の健康状態について3～5つ質問がある程度で、通常の医療保険と比べるとかなり少なくなっています。

さらに、無選択型医療保険は質問事項がなく、健康状態に関わらず保険に加入できます。

ただし、引受基準緩和型医療保険や無選択型医療保険は、保障内容が近い保険より保険料が高め、保障内容に制限があるなどの注意点があります。

女性医療保険についてプロに相談する

まとめ

女性医療保険を利用すると、女性特有の病気の治療費に備えやすくなります。

50代の女性は更年期のトラブルや乳がん・子宮がんなどの罹患率が高いうえ、加齢による病気のリスクも高まります。

もし、保険加入を検討しているのであれば、生活習慣病など、高齢になったときの保障も視野に入れておくと安心です。

また、健康なうちに保険に加入しておくことも大切です。

女性医療保険についてプロに相談する