保険 比較
通話
無料
無料保険相談はコチラ
0120-995-311
10:00~19:00(年末年始除く)
保険 比較
お気に入り
お気に入りは
最大10件です
資料請求
通話
無料
無料保険相談はコチラ
0120-995-311
10:00~19:00(年末年始除く)
メニュー

生命保険(死亡保険)

20代・30代女性に生命保険(死亡保険)は不要?必要保障額を独身・既婚別に解説

社会人になって数年、仕事にも慣れてきてプライベートも充実してきた頃、そろそろ生命保険の検討をはじめた人もいるでしょう。しかし、はじめて生命保険を検討するとき、どうやって必要保障額を計算するかわからなくて困ったことはありませんか?

本記事では、20代・30代の女性向けに、生命保険の中でも死亡保障にしぼって平均額を紹介しますので、どれくらいの金額が妥当なのか目安をイメージしてみましょう。また、必要保障額はどれくらいなのか計算の仕方も解説しますので参考にしてみてください。

20代・30代女性の生命保険(死亡保険)の必要保障額の相場はいくら?

女性全体の生命保険加入金額(死亡保障額)の平均は783万円

公益財団法人 生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」(令和元年12月発行)」によると、生命保険加入金額(民保(かんぽ生命含む))について、男性は1,928万円、女性は783万円となっています。

必要だと考えている死亡保障額は男性で3,108万円、女性で1,444万円です。

全体で見ると約5割の人が、今の保障内容では満足していないと感じています。

20代・30代女性の平均死亡保障額はいくら?

年代別の平均死亡保障額で見ると、

  • 20代女性の平均死亡保障額:  749万円
  • 30代女性の平均死亡保障額:1,012万円 

となっています。

男性が30代~50代で保険金額が2千万円台になるのに対して、女性はほとんど変化がないのが特徴です。

また、同じく生命保険文化センターの「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査 (2021年12月発行)」によると、世帯主年齢別で見た年間保険料は、

全体で35.9万円、29歳以下で21.3万円、30~34歳で24.6万円、35~39歳で39万円

となっています。

女性の加入している保険金額が男性よりも少ないことから、女性が支払う保険料はこの金額よりも安いものと考えることができます。

結局、20代・30代女性の必要保障額はいくら?

20代30代の女性が加入している死亡保障の金額の平均はデータからわかりますが、人それぞれ年齢も違えば収入や生活環境も異なります。

あなたの生活環境をしっかりと把握し必要保障額を計算することで、ムダな保険料を払うこともなくなります。ここでは、独身女性と既婚女性とで必要保障額の計算の仕方を見ていきましょう。

独身女性の必要保障額の計算

必要保障額は、あなたが死亡した後に必要な資金からすでに準備されている資金を差し引いたものになります。

必要保障額 = 必要な資金 - 準備されている資金

必要な資金には以下のようなものがあります。

  • 遺族の生活費
  • 子どもの教育費
  • 住居費
  • 葬儀費用、墓代など

独身女性で子どもがいない場合、教育費を考える必要はありませんが、親と同居していて生活費を工面しているなら、残された家族の生活費や住居費も必要な資金として考える必要があります。

一般的に遺族の生活費は現在の生活費の7割と考え、親と同居であなた名義の団体信用生命に加入している住宅ローン以外の住居費や、賃貸住宅などの家賃は全額必要な資金と考えておきます。

準備されている資金には以下のようなものがあります。

  • 預貯金
  • 遺族年金
  • 死亡退職金
  • 遺族の収入など

必要な資金からこれらの準備されている資金を差し引いて必要保障額を計算します。必要な資金も準備されている資金にも個人差がありますので、必要保障額をしっかりと計算をすればムダのない保障を組むことができるようになります。

既婚女性の必要保障額の計算

既婚女性も独身女性と同じように必要保障額の計算を行います。

必要保障額 = 必要な資金 - 準備されている資金

独身女性との違いは、死亡したときに残された遺族の生活費を考えなければいけないという点です。

既婚女性でも共働きでなければ死亡保障は必要ないという人もいますが、それは間違いです。もちろん共働きであれば、目に見えて収入を支えていることがわかるので、死亡したときの遺族の生活費を考えなければいけません。しかし外に働きに出ていない専業主婦であっても、家事や育児を賃金換算すると年収約300万円に相当することが、内閣府経済社会総合研究所国民経済計算部が2011年に出した「家事活動等の評価について」※3を見るとわかります。共働きの兼業主婦であれば、毎月生活費として家計に入れている金額が必要な資金になります。専業主婦であれば、年収300万円(月額25万円)をひとつの目安として考えてみましょう。

死亡保障は貯蓄型と掛け捨て型で使い分けよう

死亡保障をどのタイプの保険で準備するかは重要なポイントです。貯蓄型の保険で準備をするか、それとも掛け捨て型の保険で準備するかによって、支払う保険料の額や解約したときの解約返戻金があるかどうかも変わってきます。

以下が貯蓄型と掛け捨て型のポイントです。

貯蓄型のポイント

  • 満期金や祝い金が受け取れる
  • 解約するとお金が戻ってくる(解約返戻金)
  • 掛け捨て型と比べて保険料が高い

掛け捨て型のポイント

  • 解約してもお金は戻ってこない(解約返戻金はあってもごくわずか)
  • 貯蓄型と比べて保険料が安い

必要保障額が高くなる傾向にある既婚女性は、保険料の高い貯蓄型よりも保険料の安い掛け捨て型で効率的に死亡保障を確保することを優先すると、毎月の支出も抑えることができるのでおすすめです。

独身女性は必要保障額が少なくなる傾向にあるので、貯金目的で貯蓄型の保険に加入する人も多くいます。ただ、独身時代には自由にできるお金が多くても、結婚すると独身時代のように自由にお金を使うことができなくなります。貯蓄型の保険は契約から早い時期に解約をしてしまうと損をしてしまうことがあります。いくら貯蓄型であっても高い保険料の保険に加入してしまうと、結婚してから保険料の支払いが難しくなることがありますので、契約の際には結婚後のことも考えて保障金額と保険料を検討するようにしましょう。

関連記事:生命保険(死亡保険)の必要保障額(死亡保障額)を自分で簡単に計算する方法

まとめ

20代30代の女性が生命保険の加入を考えるとき、まずはどれくらいの死亡保障が必要なのか確認することが大切です。特に初めて生命保険の検討をするなら、必要保障額をしっかりと計算して、ムダのない保険料で加入することを意識しましょう。

ただし、生命保険を検討することは簡単なことではありません。生命保険のパンフレットや見積書には、難しい言葉や意味の分かりにくい言葉がたくさんあります。自分だけで検討しようとしてわからないところがあったとき、そのまま契約してしまうと間違った内容で保険に加入してしまうこともあります。

もし保険選びで困ったら、そのときは独立系FP(ファイナンシャルプランナー)に相談することをおすすめします。独立系FPは特定の保険会社に所属していないので、無理に保険の勧誘をするようなことがないので安心です。また、何回相談しても納得いくまで応えてくれるところもおすすめのポイントです。あなたも保険選びに困ったら一度独立系FPに相談してはいかがでしょうか。

関連記事

コのほけん!で探しませんか

3つを選ぶだけで簡単比較