| 年代 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 20代以下 | 3,859円 | 4,066円 |
| 30代 | 4,749円 | 4,502円 |
| 40代 | 6,210円 | 5,908円 |
| 50代 | 8,300円 | 6,184円 |
| 60代 | 7,483円 | 6,617円 |
| 70代以上 | 8,359円 | 7,689円 |


















民間の医療保険は病気やケガ全般の入院・手術を保障するのに対し、がん保険はがんに特化した保険です。主な違いは、診断一時金の有無、入院・通院の給付内容、そして免責期間(がん保険では加入から90日間など)の有無にあります。がんへの保障を手厚くしたい場合は、医療保険にがん特約を追加するか、がん保険との組み合わせを検討してみるとよいでしょう。
医療費・差額ベッド代・休業中の生活費などを自己資金でまかなえる方は、医療保険の優先度は低いといえます。ただし、先進医療は数十万〜数百万円の技術料が全額自己負担となるケースもあります。「高額療養費制度の対象外となる費用を貯蓄でカバーできるか」を基準に、必要性を判断されるとよいでしょう。
終身医療保険は保障が一生涯続き、保険料も加入時から変わりません。定期医療保険は保険料が比較的安い反面、更新のたびに保険料が上がる傾向があります。病気リスクが高まる老後も安心して備えたい場合は終身タイプが多く選ばれています。コのほけん!の申込データでも、終身タイプを選ぶ方が大多数です。
一般的にはまず日額5,000円を目安に検討するとよいといわれています。差額ベッド代や食事代・日用品費などの自己負担も考慮すると、日額10,000円あると安心という方も多いです。月々の保険料との兼ね合いを見ながら、ご自身のライフスタイルに合った金額を選びましょう。
先進医療特約は、厚生労働省が認定した高度な医療技術(陽子線治療など)を受けた際の技術料を保障する特約です。先進医療の技術料は全額自己負担で、数十万〜300万円以上になることもあります。特約の保険料は月100〜200円程度ですが、大きな保障を受けられる可能性があるため加入を検討する方が多い特約のひとつです。
若くて健康なうちに加入するほど、保険料を低く抑えられる傾向にあります。年齢が上がるにつれて保険料は高くなるほか、健康状態によっては加入できない場合もあります。コのほけん!の申込データでは、30〜40代をきっかけに検討される方が多く、結婚・妊娠・健康診断での指摘などのタイミングが多いようです。
高額療養費制度は健康保険適用の診療に限られ、差額ベッド代・食費・先進医療の技術料などは対象外です。また、入院中の収入減少には対応していません。こうした「制度の対象外となる費用」や「働けない間の生活費」への備えとして、医療保険を活用する方が多いといえます。
保険会社や商品によって異なりますが、多くの場合、特約は加入時にしか付加できないことが一般的です。後から特約を追加したい場合は、健康状態の告知が改めて必要になるケースや、追加自体が認められないケースもあります。加入時に将来の保障ニーズをある程度見越して、特約の付加を検討しておくとよいでしょう。
医療技術の進歩により、近年は入院日数が短縮化しています。日額タイプの場合、日帰り手術のような短期入院では受け取れる給付金が少なくなることがあります。そのため、入院日数に関わらず一定額が受け取れる「入院一時金特約」を組み合わせておくと、短期入院にも手厚く備えられます。
妊娠中でも加入できる医療保険はありますが、妊娠に関連した入院や手術が保障対象外になったり、保険料が割増になる場合があります。帝王切開や切迫早産などの異常分娩にも備えたい場合は、妊娠前・妊活中に加入しておくことをおすすめします。詳しくは専門家にご相談ください。
民間の医療保険の保険料は、生命保険料控除(介護医療保険料控除)の対象となり、所得税・住民税の控除を受けることができます。年末調整や確定申告の際に、保険会社から送付される控除証明書を使って申告しましょう。
共済は生協や農協などの組合員向け互助制度で、保険料(掛金)が比較的安い一方、保障内容がシンプルな傾向があります。民間の医療保険は保障の自由度が高く、特約で細かくカスタマイズできる場合があります。どちらが適しているかはライフスタイルや必要な保障によって異なりますので、内容を比較して選ぶとよいでしょう。
日帰り入院とは、入院した日と退院した日が同じ日付の入院のことをいいます。近年は日帰り入院に1日目から対応した医療保険が増えています。ただし古いタイプの保険では保障対象外の場合もあります。加入している保険が日帰り入院に対応しているか、保険証券で確認しておきましょう。
結婚・出産・転職・子どもの独立など、ライフステージが変わるタイミングが見直しの好機です。家族構成や収入が変わると必要な保障も変化します。また、定期型医療保険の更新時期も見直しのチャンスです。なお、健康状態によっては新たに加入できない場合もあるため、健康なうちに内容を確認しておくとよいでしょう。
解約前に新しい保険の契約が確定し、保障が開始されてから解約することが大切です。先に解約してしまうと、審査に通らなかった場合に無保険状態になるリスクがあります。また、再加入時は年齢が上がっているため保険料が高くなることがほとんどです。乗り換えの際は専門家に相談することをおすすめします。
会社員には病気・ケガで働けない場合に給与の約3分の2を受け取れる「傷病手当金」がありますが、自営業者が加入する国民健康保険には傷病手当金がないことが一般的です。そのため自営業者は収入が途絶えるリスクが高く、医療保険や就業不能保険への備えの必要性は相対的に高いといえます。