掛け捨て型の定期保険はなぜ安い？保険料の内訳割合や終身保険との比較を解説

なぜ保険料が安いの？定期保険が安い理由

生命保険には「保険金」と「保険料」という言葉があります。保険金は保険会社が支払うお金、保険料は契約者が保険会社に支払う料金のことを指し、掛け金ともいいます。

では、なぜ定期保険の掛け金ともいえる保険料は安いのでしょうか？その理由は次の2つのポイントが関係しています。

・満期保険金や解約返戻金がないから
・保険料の内訳で積立部分の割合が少ないから

満期保険金や解約返戻金がないから

まず、定期保険には満期保険金や解約返戻金がありません。一定期間だけ保障する定期保険は、無事に何事もなく保険期間が満了しても、満期による保険金を受け取ることはできません。また、保険期間中に解約をした場合、解約返戻金はほとんどないか、あってもごくわずかです。このため、定期保険の保険料は安いと言われています。

逆に、貯蓄型保険の終身保険は、保険期間が一生涯の死亡保障ですが、人は必ず最後には亡くなることから、必ず保険金が受取れます。そして、途中で解約した際には、解約返戻金があります。したがって、終身保険の保険料は定期保険と比較すると高くなる傾向にあります。

保険料の内訳で積立部分の割合が少ないから

民間の保険商品の保険料は、純保険料と付加保険料の2つから構成されています。

純保険料
→　将来の保険金支払のために充てられる部分（満期保険金などの長期積立部分と、死亡率に応じた死亡保険金に備える部分があります）

付加保険料
→　保険会社が運営するために必要な人件費や契約の管理や運営などのために充てられる部分

この内訳について、掛け捨て型保険の定期保険は、純保険料が非常に低いという特徴があります。それは、満期保険金や解約返戻金がないために長期積立部分が少ないことと、一定期間中に万一のことがあって支払われる死亡保険金も、統計による死亡率にもとづいて年齢や性別に応じた保険料が徴収されるため、将来に向けた積立部分が少なくても成り立つ商品だからです。しがたって、定期保険は、貯蓄性型保険よりも純保険料部分が少なく、保険料を安く抑えることができます。

さらに保険会社ごとに経営努力で付加保険料を抑えることができれば、さらに保険料を抑えることができますので、同じ定期保険でも保険料に差が出ることがあります。

定期保険と終身保険の保険料の比較

では、本当に掛け捨て型保険の定期保険は、貯蓄型保険の終身保険と比較して保険料が安いのでしょうか？実際に30歳男女、保険金額500万円と仮定して比較してみましょう。なお、保険料のシミュレーションは、大手保険会社のホームページを使用しています。また、各保険会社によって保険料に差が出ることをご了承ください。

30歳男性定期保険と終身保険の保険料比較

以下は、30歳男性の定期保険と終身保険の保険料の比較です。
 

 
このように、定期保険と終身保険では保険期間が異なることも大きなポイントですが、80歳と比較的長期の定期保険でも終身保険と比較すると、その保険料は1/5近くに抑えることができるのがわかります。

30歳女性定期保険と終身保険の保険料比較

以下は、30歳女性の定期保険と終身保険の保険料の比較です。

 

 
主な年齢の平均余命」※1でもわかる通り、男性よりも女性の方が長生きするというデータが出ています。そのため、男性よりも死亡リスクが低いとされる女性の保険料は、男性と同じ年齢でも安く抑えることができます。

終身保険と比較すると、保険料を1/8近くに抑えることができるので、保障を効率的に確保するために定期保険を上手に活用することも選択肢のひとつとして覚えておきましょう。

まとめ

掛け捨て型の定期保険の保険料はなぜ安いのか？その理由は次の通りです。

・満期金や解約返戻金がないから
・保険料の内訳で積立部分の割合が少ないから

このような理由から、効果的に保障を確保するには、掛け捨て型で保険料の安い定期保険を上手に利用することが大切なポイントになってきます。

保険に加入するなら、何事もなければ払った保険料が戻ってこない「掛け捨て型保険」よりも、満期保険金や解約返戻金があって多少なりとも受取れる「貯蓄型保険」がいいと思う人もいるでしょう。しかし、すべての保険を貯蓄型にしてしまうと高額な保険料の支払いを続けることが難しくなるなど、早期に解約をしなければいけなくなるケースも多くみられます。

いくら貯蓄型保険でも、早期解約をすると解約返戻金がまったくないか、あってもごくわずかしかありません。掛け捨て型保険と貯蓄型保険をバランスよく検討することが大切です。

ただ、もし自分でバランスよく検討することが難しいと感じたら、そんなときは保険の専門家であるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談してみましょう。保険会社に属していない独立系FPであれば、無理な保険の勧誘もないので安心して相談することができます。保険は目に見えない商品ですが、将来にわたって大金を払い込む特殊な商品です。わからないところがあれば、一度気軽にFPに相談してみることをおすすめします。

※1　厚生労働省「主な年齢の平均余命」より