終身保険とは？種類と必要性、メリット・デメリットについて解説

終身保険は、一生涯の死亡保障に加え貯蓄性も備えた保険として、多くの方が一度は加入を検討する保険のひとつです。

しかし「自分に本当に必要なのか」「保険料も高いし預貯金や投資の方が良いのでは」と疑問を持つ方もいるでしょう。

実際のところ、終身保険はすべての方に必要なわけではなく、ライフステージや家計の状況によって異なります。

この記事では、終身保険の仕組みや種類、必要性、メリット・デメリットを詳しく解説します。

終身保険とは？

終身保険は「保障期間が一生続き、被保険者が亡くなった時に死亡保険金が支払われる保険」です。

同じ死亡保険でも、定期保険や収入保障保険との違いとして、掛け捨てではなく解約返戻金があるという点が挙げられます。

そのため「貯蓄型」の保険とも言われますが、目的はあくまで一生涯の死亡保障を用意することにあり、預貯金とは性質が異なるため注意が必要です。

関連記事：終身保険と定期保険どっちがおすすめ？特徴と選び方を解説

終身保険の必要性が高い人・低い人とは？

終身保険は、すべての方に必要というわけではありません。

どのような方なら必要性が高いのか、またどのような方なら必要性が低いのか確認していきましょう。

終身保険の必要性が高い人

まず、以下にあてはまる方は終身保険の必要性が高いと考えられます。

葬儀費用など死後の整理資金を準備したい人

終身保険は被保険者が亡くなった時点で必ず死亡保険金が支払われるため、葬儀費用をはじめとする死後の整理資金を用意する手段として適しています。

定期保険のように保険期間が切れる心配がなく、何歳で亡くなっても保険金が受け取れる点が大きな特徴です。

生命保険文化センターの調査によると、2016年から2021年に生命保険に加入した人のうち、加入目的を「万が一の葬式代のため」とした人は12.4％（※2人以上世帯の場合、単身世帯は16.5％）にのぼります。

なお、葬儀費用の目安は一般的に200万円前後とされていますが、近年は家族葬など小規模な形式を選ぶ方も増えており、実際に必要な金額は葬儀の規模や地域によって異なります。

想定している形式に合わせて、保険金額を設定するとよいでしょう。

遺族へ一定額を遺したい人

一家の生計を支える方に万が一のことがあった場合、残された家族には生活費や子どもの教育費など、長期にわたる資金が必要になります。

終身保険に加入していれば、被保険者が亡くなった時点で死亡保険金が支払われるため、遺族の生活基盤を守る手段として活用できます。

なお、定期保険でも同様の備えは可能ですが、保険期間が終了してから亡くなった場合には保険金を受け取れません。

一方で、終身保険であれば保障が一生涯続くため、「いつ亡くなっても遺族にお金を残せる」という安心感があります。

なお、遺族の生活費はすべて保険金だけでまかなう必要はありません。

国からの遺族年金や職場からの死亡退職金、また配偶者の収入など、遺族に入るお金を考慮したうえで、不足する部分を保険金で補うのが一般的です。

なお、終身保険などの必要な保障額を算出したい場合は、以下の計算式を用います。

この計算式の中の「遺族の支出」には、次の費用を主に含みます。

一方で、「遺族の収入」は、以下の支給額などを含めた金額で計算するとよいでしょう。

関連記事：遺族年金はいつまでもらえる？受給要件や手続き・金額の目安はいくらか早見表で解説

教育資金を準備したい人

文部科学省の調査によると、給食費や学校外活動費などを含む「子どもの学習費」の総額（1年間）は以下の通りです。

■ 子どもにかかる教育資金の平均額

幼稚園から高校までの学習費総額は、すべて公立の場合で約617万円、すべて私立の場合で約1,971万円にのぼります。

終身保険の中でも、「低解約返戻金型終身保険」は教育資金の準備手段としても活用されることが多い保険です。

なお、低解約返戻金型終身保険は、払込完了後に解約返戻率が上がり、100％を超える場合もあります。

そのため、子どもの進学時期に合わせて払込期間を設定し、必要なタイミングで解約して返戻金を教育資金に充てるという使い方も可能です。

関連記事：学資保険の代わりに使える！終身保険・NISAなどの教育資金準備法を解説

相続税の納税資金を残しておきたい人

遺産相続が発生した場合、受け継ぐ財産の金額によっては相続税が発生します。

ただし「基礎控除」によって、法定相続人の数に応じて一定の金額が非課税になります。

基礎控除の計算式は、以下のとおりです。

なお、相続人が配偶者と子どもの2人の場合、4,200万円までの相続であれば相続税が発生しません。

この基礎控除を超える財産がある場合、相続税を納める必要がありますが、相続税は原則として現金で一括納付しなければなりません。

相続財産の多くが不動産や自社株などの換金しにくい資産に偏っていると、遺族が納税資金を確保できず、不動産の売却を迫られるケースもあります。

終身保険に加入していれば、被保険者が亡くなった時点で死亡保険金が現金で速やかに支払われるため、相続税の納税資金として活用することができます。

関連記事：生命保険の受取人は誰にする？かかる税金や変更手順・受取人の条件を解説

相続のトラブルを防ぎたい人

遺産相続では、財産を法定相続人の間で分け合います。

なお、法定相続人の範囲は下記の図のようになります。

相続する割合は民法などの法律で「配偶者は2分の1」「子どもは全員で2分の1」など定められています。

1,000万円の財産を配偶者と子ども2人が分け合う場合、配偶者は2分の1の500万円、子ども2人が残りの500万円を半分ずつ分け合うといった具合です。

しかし一方で、相続の対象となるのは明確に分割できる財産ばかりではありません。

国税庁の「令和6年分　相続税の申告事績の概要」によれば、財産金額に占める構成比において現金・預金が34.9％に対して、不動産（土地・建物の合計）が35.0％を占めています。

不動産は現金や預金、株などの有価証券と違って簡単に分けることができません。

そこで用いられるのが、「代償分割」と呼ばれる方法です。

例えば、3,000万円の自宅が唯一の遺産で、相続人が子ども2人の場合、自宅を相続した子どもが別の子どもに対し1,500万円を支払うことで公平な遺産分割の実現を目指します。

しかし、手元に十分な現金がなければ、代償分割が成立せず、相続トラブルに発展する可能性もあります。

こうした場合に活用できるのが、終身保険の死亡保険金です。

死亡保険金は「受取人固有の財産」として扱われるため、受取人に指定された配偶者が遺産分割の内容にかかわらず受け取ることができます。

そのため、そのまま代償金の原資に充てることができます。

終身保険の必要性が低い人

終身保険に加入する主な目的は、公的な遺族年金や死亡退職金だけではカバーしきれない遺族の生活費や教育費を確保することです。

そのため、以下のような方は必要性が低いと考えられます。

ただし、「十分な貯蓄がある」と思っていても、末子が独立するまでの生活費や教育費を具体的に試算すると、想定以上の金額になるケースは少なくありません。

例えば、現在子どもが12歳で、22歳で大学を卒業して独立すると仮定します。

また、現在の年間生活費は200万円とします。

そうすると、末子が独立するまでの生活費は、現在の生活費の70％で計算した場合、下記の式のとおり1,400万円が必要です。

ここに教育費や葬儀費用が加わることを考えると、本当に保険が不要かどうかは慎重に判断する必要があります。

終身保険のメリット・デメリット

終身保険は一生涯の保障と貯蓄性を兼ね備えた保険ですが、定期保険と比べて保険料が割高になるなどのデメリットもあります。

加入を検討する際は、メリット・デメリットを正しく理解し、ご自身の目的に合っているか確認しましょう。 

終身保険のメリット

終身保険には、万が一の備えとしてはもちろん、将来の資金準備や税金面などで活用できる利点があります。

具体的なメリットとして、以下の4点が挙げられます。 

終身保険は、定期保険のように保険期間が定められておらず、遺族へお金を残せる点が大きなメリットです。

また、保険料の払込完了後は解約返戻金が払込保険料を上回るケースが一般的で、教育資金や老後資金の準備手段としても活用可能です。

関連記事：生命保険料控除でいくら戻る？還付金額の計算方法【会社員・個人事業主・パート】

終身保険のデメリット

終身保険は一生涯の保障と貯蓄性を兼ね備えている一方で、その仕組みゆえの注意点もあります。

以下の3つのデメリットもしっかり把握しておきましょう。

終身保険は貯蓄機能を持つ分、同じ保険金額であれば定期保険よりも保険料が高くなります。

そのため、「保障だけを確保できればよい」という方にとっては、割高に感じられる場合があります。

また、終身保険は払込完了前に解約すると、元本割れする可能性があります。

加入する際は、少なくとも払込を完了するまで保険料を支払い続けられるか、家計のシミュレーションを行ったうえで判断しましょう。

なお、2024年末以降は日銀の金融政策正常化にともなう長期金利の上昇を受けて、大手生命保険会社が相次いで終身保険の予定利率を引き上げています。

予定利率が高くなると、同じ保険金額に対して保険料が安くなったり、解約返戻金の水準が改善されたりするため、終身保険の貯蓄性は以前に比べて向上しつつあります。

加入を検討する際には、最新の予定利率を確認しましょう。

関連記事：4種類の貯蓄型保険を比較！終身保険・学資保険・個人年金保険・養老保険の違いやメリット・デメリットを解説

まとめ

終身保険は、「万が一の際の備え」と「将来に向けた資産形成」の両方を叶えることができる保険です。

特に、自分が亡くなった後の家族の生活費や教育費、相続時の納税資金などを残したい方は検討するとよいでしょう。

一方で、掛捨て型の保険と比べると保険料が割高になる点や、早期解約による元本割れのリスクも理解しておく必要があります。

重要なのは、ご自身の家族構成や現在の貯蓄状況、将来のライフプランに合わせて「何のために、いくら必要なのか」を明確にすることです。

この記事を参考に、あなたとご家族にとって最適な保障プランをご検討ください。

さらに、終身保険の必要性についてより詳しく知りたい場合は、【しっかり保険、ちゃんと節約。】終身保険はいらない？デメリットや必要性をわかりやすく解説, 終身保険の選び方とは？加入目的別に選ぶ際のポイントと終身保険の種類を解説も参考になります。