がん保険

がん保険をやめたい人必見!やめなければよかったと後悔する前に確認すべき事

がん保険は『がん』しか保障しないのに入る意味はあるのでしょうか?医療保険に入っていればがん保険は必要ないのでは?と疑問をお持ちの方に、本記事は、がん保険の必要性、がん保険に入っていない場合にどんなことが想定されるのか、がん保険に入らない・がん保険を解約する前に確認しておきたいことを解説いたします。

がん保険の重要性とは?

がん保険の特徴

がん保険

がん保険とは、がん(悪性新生物)による入院・治療に保障を特化した保険です。

医療保険とがん保険の違い

民間の医療保険と異なり、がん保険はがん以外の病気については保障しません。

逆に、民間の医療保険は、がんを含め病気・けが全般の入院・手術について保障をします。

医療保険とがん保険の違い

ひとくちにがん保険と言っても、保険会社および商品によって保障の範囲が異なります。

がん保険の保障の範囲

  • 悪性新生物のみ
  • 悪性新生物+上皮内新生物
  • 悪性新生物は給付金満額、上皮新生物は給付金の半額

上皮内新生物と悪性新生物の違いまた、保険期間(保障期間)は、生命保険や医療保険と同様に、

保険期間(保障期間)

  • 終身がん保険:一生涯、生きている限り続く保障
  • がん定期保険:契約時に決めた一定の期間だけ保障

の2種類があります。

がんという病気の性質上、契約してすぐにがんの保障が開始するわけではなく、免責期間(待機期間)が3ヶ月もしくは90日間あることが一般的です。

免責期間について

がんという病気について

生涯でがんに罹患する確率は、男性65.0%(2人に1人)、女性50.2%(2人に1人)となっています。(2018年データに基づく)

かなり高い確率と感じられますが、性別と年齢によって大きく異なります。

このグラフは性別・年齢別のがん罹患者数(2018年データに基づく)のグラフです。

性別年齢別がん罹患者数

グラフをみると、がんの罹患率は女性は50代まで、男性は60歳以降が高い傾向にあります。そのため、女性は20代から50代までの間、男性であれば60代以降の年代を目安として、がん保険を備えておくとよいかもしれません。

関連記事:がん保険|がんの発症率(罹患率)と生存率

がんの治療方法

がんの治療は、一般的に、がん三大治療と言われ、具体的には下記の通りです。

  • 抗がん剤
  • 放射線
  • 外科手術

三大がん治療関連記事:がん保険はなぜ必要?がんの治療法と治療費をふまえ、がん保険を選ぼう

がん三大治療以外にも治療法はあります。

「第四の治療法」と呼ばれ期待されている、先進医療や、ノーベル医学生理学賞受賞の免疫治療薬を含む免疫療法などが挙げられます。この先進医療や自由診療を選んだ場合に、原則、治療費は全額自己負担であり高額になりがちであるため、その部分をカバーするためにがん保険は有効です。

医療技術の進歩により、がんの治療は入院せずに、通院で治療できるようになってきました。しかしながら、通院で治療できるようになったことと、がん罹患前、がん治療開始前と同様に仕事を続けられるかどうかはまた別の問題になります。

そして、がんは再発・転移がある病気であり、がん治療のため仕事を継続できなかった場合はがんの治療費どころか、生活費などにも困る可能性が出てきます。

がん保険に入っていない場合やがん保険をやめるとどうなる?

万が一、がん保険に入っていない状態でがんに罹患した場合、十分な預貯金、もしくは、仕事が続けられない等で継続的に得られる収入がなければ、経済的困難を抱える可能性が高いです。また、がん保険および医療保険への加入が困難になります。

仕事を続けられるかどうかは実際にがんの治療を開始してみないとわからないため、仕事が続けられない際に、がんの治療費とそれ以外の生活費の確保をどうするのかという問題が出てきます。

そして、がんが「転移・再発」した場合、がんの治療費の自己負担額がかさんでいき負担になる可能性が高いといえます。

すでにがん保険に加入していた人ががん保険を解約した後にがんに罹患した場合は、がん保険の再加入が困難になります。

また、がんにならなくても、がん保険に再び入ろうとすると、免責期間(待機期間)3ヶ月もしくは90日間が発生し、かつ、被保険者の年齢が高くなるため、以前のがん保険よりも保険料が高くなる可能性もあります。

がん治療は保険がきく?

がんは公的医療保険の対象であるため、現役世代であれば自己負担は3割となり、高額療養費制度や医療費控除などの制度の利用が可能です。

また、民間の医療保険でも入院・手術はカバーされるため、がん保険しか使えないということはありません。民間の医療保険でもがんによる入院・手術について保障されます。

ただし、保険会社・保険商品ごとに異なりますが、民間の医療保険は1入院ごとの入院日数の上限と通算の入院日数上限があることが一般的です。

民間の医療保険と比べて、従来型の入院給付金が支払われるタイプのがん保険であれば、一般的に入院日数が無制限となっていたり、一時金型のがん保険であれば、保険会社所定の条件を満たした上でがんと診断された時点でがん診断一時金(給付金)が受け取れる等の特徴があります。

関連記事:がん保険は不要?医療保険でいい?

がん保険の必要があまりない人とは?

がん保険の必要度は性別・年齢に応じて変わります。
がん保険の必要があまりないと思われる人は、下記の通りです。

がん保険の必要があまりない人

  • がんに対する不安がない人
  • 十分な預貯金がある人
  • 仕事が続けられなくても何らかの定期的収入が確保できる人

がん保険の必要性がある人とは?

がん保険の必要性がある人は、下記の通りです。

がん保険の必要性がある人

  • 身内にがんになった人がいるなどのがん家系やがんになるかもと不安がある人
  • 仕事が続けられなくなった場合に収入が無くなる人
  • 預貯金をためる余裕があまりない人

関連記事:自分にがん保険は必要?不要論のワケ・必要性が高い人を知る

いくら貯金があればがん保険はいらない?

がんになった時に必要となるのは、がんの治療費+生活費です。

独身で一人暮らしの方であれば、がんの治療費(入院・手術・通院・その他雑費)と本人の食費や住居費・光熱費等の固定費を含めた生活費
家族のいる方であれば、がんの治療費(入院・手術・通院・その他雑費)と本人+家族の食費や住居費・光熱費等固定費を含めた生活費、となります。

仕事が継続できるかどうか(収入の確保)でも異なってきます。

なお、がんの種類によって必要になる治療費は異なり、再発・転移までを考慮すると目安となる預貯金額はありませんが、おおよそ200万円程度、がんの治療費として使っても差し支えない預貯金があればよいでしょう。

関連記事:がん保険はなぜ必要?がんの治療法と治療費をふまえ、がん保険を選ぼう

まとめ

がん保険の必要性はその人個人の考え・価値観の影響が高いといえます。

一般に、がんの治療費と生活費をまかなえるだけの十分な預貯金がある、もしくは仕事が続けられなくても定期的な収入が確保できるようであればがん保険の必要性は低いといえますが、病気の性質上、「転移・再発」までを考えるとなかなか厳しいといえます。

がん保険と預貯金とをうまく組み合わせて、万が一の時に備えましょう。

お金の専門家であるFP(ファイナンシャル・プランナー)に相談することもおすすめです。

関連記事:生命保険に入らないと後悔する?入ってない人の割合や入らないとどうなるかを解説

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