自分にがん保険は必要？不要論のワケ・必要性が高い人を知る

がん保険は、保障対象となる病気が「がん」に限定されています。そのため、がん保険に加入する必要があるのか、入るべきならばどんな商品を選べばいいのか、迷っている方は少なくありません。

この記事では、

• がん保険の特徴や必要性
• がん保険選びのポイント

などについて、わかりやすく解説します。

がん保険とは

がんは、三大疾病のひとつであり、誰もが罹患する可能性のある病気です。そしてがんを発症すると、治療費の負担や収入の減少など、様々な経済的リスクを負うことになります。

ここではまず、がん保険の特徴についてみていきましょう。

がん保険の主な保障内容

がん保険に加入すると、がんで入院をしたり手術を受けたりした場合に、保険金の給付を受けられます。

具体的な保障内容は商品やプランによって異なりますが、主に以下のようなものがあげられます。

がん診断給付金（一時金）

がん診断給付金は、がんと診断された場合に給付されるものです。金額は50万円・100万円・200万円、というように契約内容によって異なります。

一時金の受取回数も商品によって異なり、1回しか給付されないものもあれば、治療の長期化や再発に備え、約定の年数の経過ごとに複数回給付されるものもあります。

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がん入院給付金

がん入院給付金は、がんの治療のために入院した場合に、入院日数に応じて給付されるものです。

がん保険の中には、がん入院給付金の支払い限度日数を無制限としている商品が多く、長期入院にもしっかり備えられます。

がん手術給付金

がん手術給付金は、がん治療を目的として生命保険会社所定の手術を受けた場合に給付されるものです。

給付金額は「外来手術の場合は〇万円、入院手術の場合は△万円」というように定額になっている商品もあれば、手術の種類によって「がん入院給付金の●倍」となっている商品もあります。

がん通院給付金

がん通院給付金は、がんの治療を目的として、外来治療を受けた場合に給付されるものです。

退院後の通院についてのみ保障を受けられる商品もあれば、入院をせず通院のみで治療を受ける場合でも保障を受けられる商品もあります。

色々な種類があるがん保険の給付金

がん保険の保障内容は多岐にわたり、上記の他に、以下のような保障が用意されているものもあります。

これらの保障は、基本保障としてセットされている商品もあれば、特約として個別に付加する商品もあります。

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がん保険に付加できる主な特約

がん保険に付加できる特約には、以下のようなものがあります。

先進医療特約

先進医療を受ける場合、診察や検査・投薬・入院料などについては公的健康保険制度の対象となるものの、先進医療にかかる技術料についてはその全額を自己負担しなければなりません。

先進医療特約は、この技術料を保障するもの。

たとえば、がん治療を目的として陽子線治療を受け、270万円の技術料が必要になった場合、その実費についてこの特約による保障を受けられます。

※中央社会保険医療協議会「令和元年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」p4～p5をもとに平均値を算出

女性特約

女性特約は、子宮頸がんや子宮がん・乳がんをはじめとする、女性特有のがんになった場合に約定の保険金が給付されるものです。

女性特約の内容は、

というように商品によって異なります。

がん入院一時金特約

がん入院一時金特約は、がんで入院した場合に約定の一時金が給付されるものです。

近年はがん治療に伴う入院も短期化傾向にありますので、入院給付金だけでは十分な保障を得られない可能性があります。

この点、がん入院一時金特約を付加していれば、短期間の入院でもまとまった保険金の給付を受けられます。

 

がん保険と医療保険はどこが違う？

がん保険と医療保険には、以下のような違いがあります。

保障対象となる病気

がん保険は、上皮内がんや悪性新生物といった、いわゆる「がん」の治療を目的とした入院や治療を、保障の対象としています。

これに対して医療保険は、がんだけでなく、脳出血や肺炎・骨折など、様々な病気やケガが保障の対象となります。

免責期間

多くのがん保険には、90日間の免責期間が設けられており、この期間中は保障を受けられません。

これに対して医療保険には免責期間が設けられていないものが多く、契約成立直後から保障を受けられます。

 

1入院あたりの入院給付金の支払限度日数

がん保険の多くは、1回の入院についての入院給付金の支払限度日数が「無制限」となっています。

これに対して医療保険は、40日・60日・120日というように、1入院あたりの入院給付金支払限度日数が定められているものがほとんどです。

保障期間における入院給付金の通算支払限度日数

がん保険のほとんどは保障期間（保険期間）中、通算無制限で入院給付金の支払いを受けられます。

これに対して医療保険は、保険期間中における入院給付金の通算支払日数について、1,000日などの制限を設けているものが多くあります。

最近のがん保険の傾向とは

医療技術は日々進んでおり、陽子線治療や重粒子線治療といった先進医療や、オプジーボ治療をはじめとする免疫療法など、がんに対する治療法が多様化しています。

こういった変化はがん保険の保障内容にも大きく影響しており、近年は以下のような保障を受けられる商品が注目されています。

また近年の傾向として、早期のがんも高精度で見分けられる線虫検査が広まりつつあることから、上皮内がんについても保障を受けられるがん保険の人気が高まっています。

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がん保険には入るべき？必要性をチェック

がん治療のために入院をしたり手術を受けたりした場合、一般的な医療保険でも入院給付金や手術給付金などの支払を受けることは可能です。

そのため「医療保険に加入していれば、がん保険はいらないのではないか」と考える方は少なくありません。

ここからは、私たちが抱えるがん罹患リスクやがんになった場合の経済的負担などから、がん保険に入るべきなのかどうかについて考察してみましょう。

性別・年代別のがんにかかる確率

国立がん研究センターの調査によると、2017年における生涯におけるがん罹患リスクは男性が65.5％、女性が50.2％となっています。

男性の年代別がん罹患率

男性が一定年数後にがんに罹患するリスクを現在の年齢別にみると、以下のようになります。

現年齢	10年後	20年後	30年後	40年後	50年後
20歳	0.3％	0.9％	2.5％	7.6%	21.8%
30歳	0.6％	2.2％	7.4％	21.7%	43.7%
40歳	1.6％	1.6％	21.3％	43.6%
50歳	5.4％	20.3％	43.2％
60歳	16.2％	41.1％

女性の年代別がん罹患率

女性が一定年数後にがんに罹患するリスクを現在の年齢別にみると、以下のようになります。

現年齢	10年後	20年後	30年後	40年後	50年後
20歳	0.4％	2.0％	6.0％	12.2%	21.1%
30歳	1.6％	5.6％	11.8％	20.7%	32.5%
40歳	4.1％	10.4％	19.5％	31.5%
50歳	6.6％	16.1％	28.7％
60歳	10.3％	23.8％

※出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」（人口動態統計）

がん保険への世帯加入率

生命保険文化センターの発表によると、平成30年の民保加入世帯におけるがん保険・がん特約への世帯加入率は62.8％でした。

• 平成27年が60.7％
• 平成21年が59.5％
• 平成18年が56.4％

であることから、その加入率は年々増加していることがわかります。
※出典：生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」

※出典：公益財団法人生命保険文化センター 令和元年9月 「生活保障に関する調査」

医療保険でも一応の保障を得られるにもかかわらず、がん保険に加入する理由としては、

などが挙げられるでしょう。

がんになった場合の生存率は？

皆様の中には「がん = 生命を脅かす病気」というイメージをお持ちの方も多いかと思います。

しかし国立がん研究センターの発表によると、2009年から2011年にがんと診断された方の5年生存率は、男性が62.0％・女性が66.9％、男女全体では64.1％でした。

がんの部位	患者の性別	5年生存率
前立腺	男	99.1%
子宮	女	78.7%
甲状腺	男	91.3％
	女	95.8％
大腸	男	71.7％
	女	71.9％
胃	男	67.5％
	女	64.6％
肝臓	男	36.2％
	女	35.1％
肺	男	29.5％
	女	46.8％

※出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」（人口動態統計）

がんの部位にもよりますが、がんと診断された6割以上の方が5年後も生存していることがわかります。ただしこれはあくまでも「生存率」であり、ほとんどの方が何らかの治療を受けていたり、定期検診に通ったりしています。

がんに対して十分な備えを用意するにあたっては、長期療養に伴う経済的リスクにも対応できるよう、がんの保障に特化したがん保険を検討する必要がありそうです。

がん治療にかかる平均費用

がんと診断された場合、最初に不安になるのが「治療にどのくらいの費用がかかるのか」という点でしょう。

全日本病院協会の発表によると、がんで入院した場合にかかる費用の平均は、以下のようになっています。

がんの部位	がんで入院した場合に かかる費用の平均
胃がん	95万3,595円
直腸がん	102万2,965円
気管支および 肺がん	85万5,040円

※出典：公益社団法人全日本病院協会「2019年度医療費（重症度別）」

がんになると収入面にも大きな影響がある

がんに伴う経済的リスクは、治療費だけではありません。がん治療のために休職、離職せざるを得なくなったことで、収入が減少してしまう可能性があるのです。

東京都福祉保健局が実施した調査によると、がん罹患者の16.7％が仕事を辞めていることがわかっています。

また、治療と仕事の両立に関する調査では、

• 放射線治療を受けた方の17.8％
• 薬物療法を受けた方の24.0％

が「休職をしなければ不可能」と回答しています。そして、がん罹患後の収入の状況に関する調査では、49.4％の方が「収入が減少した」と回答しています。

※出典：東京都福祉保健局「がん患者の就労等に関する実態調査」

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3タイプの主ながんの治療法

がんの治療法には、大きく分けて

1. 三大治療
2. 自由診療
3. 先進医療

の3種類があります。

そして、これらのうちどの治療法を選択するのかによって経済的負担がかなり変わってきます。

① 三大治療

がんに対する治療法のうち、以下の3つを三大治療（標準治療）と呼びます。

がんの進行度や転移の有無などによって、いずれか1種類だけの治療を行うこともあれば、複数の治療を組み合わせて行うこともあります。

※3割負担は6歳（義務教育就学前）以上70歳未満の人と、70歳以上かつ現役並み所得者。義務教育就学前の人、70歳以上75歳未満の人は2割負担、75歳以上の人は1割負担。

⑴ 手術

外科的アプローチによって、がんの病巣やその周辺の組織を除去する治療法です。

⑵ 化学療法

抗がん剤やホルモン剤を用いて、がん細胞を破壊したり、その増殖を阻止したりする治療法です。

がんに対する直接的なアプローチとしてはもちろん、再発や転移を防止する手段としてこの治療が行われることもあります。

⑶ 放射線治療

がん細胞に放射線を照射することで、これを小さくしたり、消滅させたりする治療法です。

放射線治療のみ行われることもあれば、手術や抗がん剤治療と組み合わせて行われることもあります。

② 自由診療

日本では、自由診療と保険診療の併用が認められていません。

自由診療に分類される治療法としては、以下のようなものが挙げられます。

⑴ 免疫療法

免疫療法は、私たちの体内にある免疫細胞がもつ力を利用して、がん細胞を攻撃する治療法です。

• 効果が証明された免疫療法
• 効果が証明されていない免疫療法

に大別され、治療法や対象となるがんの種類が限定的であるものの、前者については公的医療保険制度が適用される場合があります。

⑵ 温熱療法

温熱療法は、温度が42.5度以上になると急速に死ぬ、という人の細胞の性質に着目し、がん細胞の温度を選択的に上昇させることでこれを死滅させる治療法です。

無作為試験により、

• 再発性乳がん
• 子宮頸がん
• 直腸がん
• メラノーマ
• 頚部リンパ節転移 など

に対する有効性が示されています。

③ 先進医療

がんに対して行われる先進医療としては、がん細胞に放射線の一種である陽子線を照射する「陽子線治療」や、重粒子線を照射する「重粒子線治療」が有名でしょう。

これらの治療法は国によってその有効性と安全性が認められているものの、先進医療にかかる技術料については公的医療保険制度が適用されません。

上述のように陽子線治療には平均約270万円、重粒子線治療には平均約309円の技術料がかかるのですが、これについてはその全額を自己負担しなければならないのです。

なので診察・検査・投薬・入院、といった通常の治療と共通する部分については、公的医療保険制度が適用されます。

がん保険と公的医療保険制度の保障範囲を比較

公的医療保険制度を活用すればがん保険はいらないのではないか、といったがん保険不要論。

がん保険に加入するかどうか、保障内容をどうするのか検討するにあたっては、公的医療保険制度によって得られる保障について理解しておくことも大切です。

そこでここからは、がん保険と公的医療保険制度、それぞれの保障範囲についてみていきましょう。

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がん治療で使える3つの公的医療保険制度とは

日本は国民皆保険制度を採用しており、公的医療保険制度を活用することで、診療費の自己負担割合が1割～3割になります。

ただし、自己負担額を抑えられるのは標準治療などこの制度の対象となる治療法のみで、先進医療にかかる技術料や自由診療にかかる費用については、その全額を負担しなければなりません。

① 高額療養費制度

毎月の上限額は、年齢や所得水準に応じて定めされています。

対象となるのは公的医療保険制度が適用される治療にかかる費用で、入院時の差額ベッド代や食事代は含まれません。

② 傷病手当金

対象者は、会社員など社会保険に加入している方（本人のみ）。

支給される期間は支給開始日より最長1年6ヵ月で、支給される傷病手当の額は、以下の計算式により算出されます。

傷病手当額（1日当たり）の計算方法

支給開始日以前の継続した12カ月間の各月の標準報酬月額の平均額 ÷ 30日 × 2／3

③ 医療費控除制度

医療費控除制度は、所得税や住民税の算定にあたって用いられるものです。

本人または本人と生計を一にする配偶者や、その他の親族のために払った医療費が一定額を超えた場合に、所得控除を受けられます。

公的医療保険適用外のがん治療にかかる費用

上では3つのタイプのがん治療をご紹介しましたが、標準治療については公的医療保険が適用されるものの、先進医療と自由診療は公的医療保険の適用外となります。

そして、公的医療保険適用外のがん治療を受ける場合、高額な治療費を全額負担しなければなりません。

免疫療法ではこれを数週間ごとに複数回投与しますので、薬価だけでもかなり高額になりますし、これに診療費や入院費が加わると、その負担はさらに大きくなります。

※出典：厚生労働省「費用対効果評価結果を踏まえた価格調整について」

がん保険で補えるがん医療費

がん保険の基本保障は、「がん入院給付金」や「がん手術給付金」で構成されています。

がん治療のために入院をしたり手術を受けたりした場合はこれらの保険金が給付されますので、これを医療費に充てることが可能です。

また「がん診断給付金特約」を付加している場合は、がんと診断された時点でまとまった額の保険金が給付されます。

そして「先進医療特約」では、先進医療にかかる技術料の実費が通算限度額まで保障されます。そのためこの特約を付加していれば、金銭的な問題を気にすることなく、先進医療を受けることができます。

がん保険が必要な人と不要な人

がんに対して手厚く備える「がん保険」。この種の保険が必要なのは、どういう人なのでしょうか？

ここからは、

• がん保険が必要な人
• がん保険が不要な人
• がん保険のおすすめの選び方

について解説します。

年代別にみるがん保険が必要な人・不要な人

がん罹患率は、年齢に比例して高くなります。

そのため20代の頃は「まだ若いから、がん保険はいらないのではないか」と思う人も多いかもしれません。実際に、29歳以下のがん保険加入率は67.3％で、医療保険加入率が93.9％であること比べても、がん保険に加入している人が少ないことがわかります。※

がん保険は「何歳から加入したほうがいい」という商品ではありませんが、がんへのリスクに備えたいのであれば、若いうちに加入しておくことをおすすめします。

そういった場合は、掛け捨て型の商品を選ぶといいでしょう。がんに対して不安があり何らかの備えを用意しておきたいというのであれば、早期の加入をおすすめします。

※出典：生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」

ライフステージ別にみるがん保険が必要な人・不要な人

がん保険の必要性や保障内容の選び方は、ライフステージによっても変化します。

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独身の方のがん保険の選び方

独身の方の場合、がん治療にかかる費用やがん治療に伴って生じる逸失収入をカバーできるだけの保障を用意しておけば足ります。

医療保険に加入している場合のがん保険の選び方

既に医療保険に加入している方は、

一般的な医療保険ではカバーしきれない、がんに特化した保障の付保をメインに考えてみてはいかがでしょうか。

既婚者のがん保険の選び方

これに対して既婚者は、がん治療にかかる費用はもちろん、逸失収入が生じた場合の家族の生活費についても考えておかなければなりません。

こういったリスクに備えるには、

を検討してみることをおすすめします。

また、妻のがん保険についてですが、共働き世帯で妻の収入減少が家計に大きく影響する方は、世帯主と同様の保障内容のがん保険への加入をおすすめします。

がん治療にかかる費用は、選択する治療法によって大きく異なります。

「金銭的な理由から治療法の選択肢が狭くなってしまう」といった事態を回避するためにも、若いうちにがん保険に加入し、十分な備えを用意しておくことをおすすめします。

まとめ

がんは、2人に1人が罹患する可能性のある病気です。がんの治療法には多くの選択肢があり、先進医療や自由診療による治療を受ける場合、数百万円・数千万円といった高額な治療費がかかることもあります。

がん保険は、そんな”がん”に特化した保障で、がん治療に伴う経済的リスクにしっかり備えられる商品です。

は、できるだけ早期に加入されることをおすすめします。商品選びや保障内容の決め方に悩んだときは、プロのファイナンシャルプランナーに相談してみてはいかがでしょうか。

関連ページ：生命保険（死亡保険）はいらない？不要と言われている理由や必要性がある人・ない人を解説