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アレルギーや喘息がある人の生命保険や医療保険の備え方

アレルギーや喘息がある人の生命保険や医療保険の備え方

粉症やアトピー、喘息などのアレルギー疾患を抱えていると、「生命保険や医療保険に入れないのでは」と不安に感じる人も少なくありません。

実際には、症状の重さや治療状況によっては、持病があっても一般の保険に加入できるケースもあります。

この記事では、アレルギー・喘息の基礎知識から、保険加入時の告知のポイント、加入できなかった場合の選択肢まで、わかりやすく解説します。

この記事のポイント

  • アレルギーや喘息は告知対象となることが多いが、症状の程度や治療状況によっては一般の生命保険・医療保険に加入できる可能性もある。
  • 保険加入時の告知は極めて重要であり、虚偽や記載漏れがあると告知義務違反となり、保険金が支払われない可能性がある。
  • 一般の保険に加入できない場合でも、引受基準緩和型保険や無選択型保険といった選択肢があるため、健康状態に応じ、備え方を検討するとよい。

アレルギーとは?どんな症状がある?

アレルギーとは?

アレルギーとは、免疫の過剰反応によって、食べ物や花粉など有害でないものも攻撃してしまうことで、さまざまな症状を引き起こすことをいいます。

アレルギーは、基本的に根治することがなく一生付き合っていかなければなりません。

アレルギーの症状は、かゆみや充血、じんましん、咳、鼻水、鼻づまり、くしゃみ、嘔吐、下痢などさまざま。

また、アトピーやアレルギー性鼻炎、喘息などはアレルギーが主な原因である疾患です。

また、アレルギーの症状が過剰に現れるアナフィラキシーショックによって、生命を脅かす危険な状態になるケースもあります。

喘息とは?どんな症状が現れる?

喘息(ぜんそく)とは、一般的には気管支喘息を指すケースが多いです。

アレルギー反応によって気管支の炎症が慢性化することで、気道が狭くなって刺激に対して敏感になり、以下のような症状が現れます。

  • 息を吐くときにゼーゼーといった音がする
  • 突然息苦しくなる
  • 咳が繰り返し起こる

喘息の症状が出る間隔は、毎年の春や秋など期間限定で1ヶ月程度発作が続く人もいれば、発作が1年中続く人もいるなど、人それぞれです。

また、子供のときに小児ぜんそくにかかり、成人までに症状がなくなる人もいる一方で、大人になってから喘息と診断されるケースもあります。

喘息についても根治的な治療はなく、基本的には一生付き合っていく病気です。

アレルギー・喘息の患者数の推移とは

アレルギーによる疾患の患者数は、以下のように増加傾向にあります。

平成20年

平成23年

平成26年

平成29年

喘息

88.8万人

104.5万人

117.7万人

111.7万人

アトピー性皮膚炎

34.9万人

36.9万人

45.6万人

51.3万人

アレルギー性鼻炎

51.2万人

55.7万人

66.3万人

65.8万人

出典:厚生労働省「患者調査」各年の調査における「総患者数,性・年齢階級 × 傷病小分類別」より

特に喘息の患者数は、100万人を超えています。また、アレルギー疾患の患者は、0〜19歳の若者の割合が全体の約4割前後と最も多いです。

アレルギーや喘息でも保険に加入できる?

喘息のようなアレルギー疾患に罹患すると、一般的な生命保険医療保険に加入できないケースがあるため注意が必要です。

しかしアレルギー疾患といっても、症状や処方されている薬の種類は人それぞれですので、加入を引き受けてもらえることもあります。

生命保険や医療保険の加入時に必要な「告知」とは?

生命保険医療保険などに加入するときは、ご自身の健康状態について正直に告知しなければなりません。

特に医療保険は、告知する項目が多い傾向にあります。

告知内容は、保険会社によりますが、以下のような告知が必要とされるケースが一般的です。

  • 過去3ヶ月以内における医師による診察や検査、投薬、治療の有無
  • 過去5年以内における所定の病気での医師による診察や検査、投薬、治療の有無(※別表にぜんそくのようなアレルギー疾患が記載されている)

逆に言えば、3ヶ月以内や5年以内に項目に該当するような医師による治療や投薬を受けていない場合は、告知する必要はありません

例えば、子供のころに小児ぜんそくにかかっており成人してから治療をしていない場合、告知は不要です。

また、告知が必要な場合でも、保険に加入できるかどうかは、治療の内容や投薬された薬の種類によるため、加入できる場合もあります。

ただし以下のような制限が付くこともあるため注意しましょう。

  • 支払う保険料の割増
  • 受け取れる保険金の削減
  • 特定の部位が保障の対象外(部位負担保)

ちなみに筆者自身は、過去に生命保険への加入申込時にぜんそくの薬を服用した過去があったため、5年間肺に関する疾病が保障されない部位不担保と割増保険料が適用されました。

告知義務違反に注意

保険に加入する時にもっとも行ってはならないことは「虚偽の健康状態を告知する」「必要にもかかわらず意図的に告知をしない」といった告知義務違反をすることです。

告知義務違反に該当すると、契約が解除となり保険金の支払い対象となる病気やケガで入院や手術などを受けたり亡くなったりしても保険金が支払われません。

保険会社は保険金を支払うときに、その人の過去の病歴を徹底的に調べあげられる力を持っているので、虚偽の告知をしても必ず発覚します。

むしろ、保険加入時に告知するときは、できるだけ詳細に記入する方がおすすめです。

保険会社は、告知書に記入されている内容を元に契約の引き受けを判断します。

記入内容が簡潔だと保険会社はその記述から読み取れる最悪の健康状態を想定して引き受けを判断するため、できるだけ詳細に記載した方が審査に通過しやすくなる可能性があるのです。

関連記事:告知の重要性と生命保険に加入するときの注意点

一般的な保険への加入を断られた場合に検討すべき保険

一般的な生命保険や医療保険に加入できなかった場合は、以下2つの保険への加入を検討すると良いでしょう。

  • 引受基準緩和型保険
  • 無選択型保険

それぞれの特徴やメリット・デメリットを確認、理解したうえで加入するかどうかを判断するとよいでしょう。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険とは、告知の項目が少なく保険契約の引き受け基準が低い保険のことです。

例えば、引受基準緩和型の医療保険の告知項目は、以下のように大きな病気による治療した過去や、直近数ヶ月以内の入院や手術を問われる場合がほとんど。

一般的な医療保険で必要な告知項目のように、細かな治療歴や服薬歴は問われません。

ただし引受基準緩和型保険は、一般的な生命保険や医療保険と比較して保険料が割高に設定されているため家計を圧迫する可能性がある点に注意が必要です。

また、保障が開始されてから一定期間は、保険金額が削減されることもあるため保障内容をよく確認してから加入しましょう。

無選択型保険

無選択型保険とは、保険契約時に告知が一切必要ない保険です。そのため健康状態にかかわらず誰でも加入することができます。

一方で無選択型保険の保険料は、引受基準緩和型保険よりもさらに割高に設定されています。

そのため、一般的な保険屋引受基準緩和型保険を加入できないような健康状態の人が最後に加入を検討する保険と言えるでしょう。

関連記事:保険に入れない病気一覧とは?持病で保険に入れない場合の対処法

まとめ

喘息のようなアレルギー疾患には、様々なものがあり症状や治療の内容も人によって大きく異なります。そのため、場合によっては一般的な生命保険や医療保険にも加入が可能です。

ただし、告知は加入時点におけるありのままの健康状態を正直に記入しましょう。

仮に一般的な生命保険や医療保険に加入できなかった場合は、引受基準緩和型保険や無選択型保険といった告知項目が限定されている保険への加入が選択肢として考えられます。

一方で、引受基準緩和型保険や無選択型保険は一般的な生命保険医療保険よりも保険料が割高です。

割高な保険料を支払ってでも加入する価値があるのかどうか入念に検討しましょう。

もし自分が加入できる保険が分からない場合や、保険の必要性が分からない場合は、 ファイナンシャルプランナーのようなお金の専門家の力を借りるのも1つの方法です。

さらに、加入しやすい保険の種類について知りたい場合は、【しっかり保険、ちゃんと節約。】高血圧でも生命保険や医療保険に加入できる?加入しやすい保険の種類を解説しますも参考になります。

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