一般的に、マイホームを購入する時は生命保険の見直しのタイミングであると言われています。
どのような理由からそう言われているのか等の根拠や、生命保険の見直しをする場合のポイントを本記事でご紹介します。
目次
死亡保障は減らせる？
生涯を通じて払い込む保険料の総額は、思いのほか高額なのです。
マイホームを手に入れた喜びはひとしおでしょうが、この先には住宅ローン返済の長い道のりが待ちかまえています。
子どもがいる家庭は、住宅ローンを返済しながら、将来の教育費も貯めていかなければなりません。
どうやりくりするか、頭を悩ませるでしょう。
住宅の購入によってライフステージは変化しますから、保険も見直す必要があります。
不安な気持ちはわかりますが、じつは逆です。
ココがポイント
住宅ローンを組んだら、死亡保障は減らせる可能性があるのです。
死亡時は団信でローンの残債がゼロに
住宅ローンを組むときは、大半が団体信用生命保険（団信）に加入します。
団体信用生命保険（団信）とは
団信に加入していれば、住宅ローンに関する心配は消えます。
契約者が死亡した場合、団信から死亡保険金が支払われます。
この保険金は住宅ローンの残債に充てられるため、住宅ローンは相殺されます。
遺族は住宅ローンの返済に追われることなく、家を手に入れられるわけです。
家族がいれば、すでに死亡保険に入っているでしょう。
つまり、死亡保障がダブってしまうのです。
両方を合わせた保障額が大きすぎるなら、削ることができます。
ココがポイント
団信の死亡保険金が住宅ローンの返済にあてられるので、家族のための死亡保険金は必要な生活費を考えればＯＫです。
たとえば、3,000万円の定期保険に入っていて、3,000万円の住宅ローンを組んだとします。
すると、死亡保障は合計6,000万円になります。
もともと3,000万円が必要保障額だったのなら、倍額までは必要ないかもしれません。
こういうときは、定期保険を減額するといった方法も考えられます。
住宅ローンを組んだからといって、前から入っていた死亡保障をゼロにはできません。
ココに注意
団信があるからといって、家族のための死亡保険の契約を解約しようと早まらないでください。
団信は住宅ローンをなくしてくれますが、家族の生活費は賄ってくれないからです。
それでも、保障額を減らすことによって、保険料の負担は少し軽くなるはずです。
死亡保障の増額が必要なケースも
ただし、住宅ローンを組んだら、誰でも死亡保障が減らせるわけではないので気をつけてください。
ココがポイント
適正な必要保障額をつけていた人は減額が可能です。
一方、必要保障額を下回る金額を設定していた人はそもそも足りないのですから、むやみに減額してはいけません。
借り入れ金額や住居費にかけていた金額など、それぞれの条件しだいで減額の幅は異なります。
どなたも、もう一度きちんと必要保障額を計算して見直すことが肝心です。
住宅ローンを組むときは団信への加入が条件となっていますが、2017年以前の「フラット35」は団信への加入が任意でした。
もし団信に加入しないのであれば、死亡した際はローンの残債が丸ごと残ってしまいます。
このような場合は、住宅ローンを組むことによって、死亡リスクが非常に高まったといえます。
ローン返済を加味して、死亡保障の上乗せが必要になります。
ココに注意
2017年以前に「フラット35」を借りた方は団信に加入をしているかどうかをまず確認をしましょう。
働けないリスクも考慮に入れて
大病やケガをして長期間働けなくなるリスクです。
団信はあくまでも死亡した場合を保障する保険です。
契約者が病気になったとしても保険金はおりず、住宅ローンの残債は消えてなくなりません。
つまり、住宅ローンは返していかなければならないのです。
治療が長引けば、休職や離職もありえます。
収入がガクンと減り、治療費がかさむなか、返済を続けていくのは厳しいでしょう。
医療保険があると思うかもしれませんが、基本的に給付の対象になっているのは入院と手術で、通院治療や自宅療養は含まれません。
また、入院には限度日数が設けられています。
ココに注意
病気になって働けず収入を得ることが難しい場合であっても、治療費、住宅ローンの返済、自分含めた家族の生活費等の出費がかかります。
このように長い間働けず、収入が減るリスクに備えたいなら就業不能保険を検討しましょう。
就業不能保険（しゅうぎょうふのうほけん）とは
とくに、働けない状態が収入減に直結する自営業者やフリーランスの人は、しっかりとした備えが必要です。
会社員は傷病手当金の制度がありますから、支給開始から１年半は給付金が半額になるタイプでもいいと思います。
また、団信には三大疾病や７大生活習慣病で所定の状態になった場合を保障する、特約を用意しているものもあります。
こうした特約を付加しておくのも、ひとつの方法です。
保障内容等は金融機関によって違いますので、確認しましょう。
就業不能保険以外にも、債務返済支援保険というものがあります。
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まとめ
- 住宅ローンを組んだ時が生命保険の見直しのタイミング
- マイホーム購入までに適正な必要保障額をつけていた人は減額が可能
- 2017年以前に「フラット35」を借りた方は団信に加入をしているかどうかをまず確認
- マイホーム購入までに適正な必要保障額を下回っていた人は住宅ローンの返済分を含めて必要保障額の見直しを
- 病気やケガで働けなくなり収入減少のリスクを考えて、特に自営業の方は就業不能保険の検討を
しかし、団信に加入したときは死亡保障が重複するため、保障額を減らせるかもしれません。
大きすぎる保障を削れば、保険料の負担が軽くなります。
また、ローン返済中の働けないリスクが心配なら、就業不能保険を検討しましょう。
