生命保険を解約することは難しいことではありませんが、デメリットを知っておかなければ損をしてしまうこともあります。解約で損をしないために、そのメリットとデメリットについてしっかりと知っておきましょう。
目次
生命保険の解約とは
生命保険の解約とは
解約の手続きは、一般に、契約者もしくは被保険者から生命保険会社に解約の申し出（連絡）をすることで手続きが可能となります。
解約の具体的な手続きの流れについては、下記の記事をご参考ください。
生命保険を解約するメリット
生命保険を解約するメリットは次の2つです。
メリット
- 保険料の支払いがなくなる
- 解約返戻金がある場合、まとまったお金を受け取ることができる
① 保険料の支払いがなくなる
生命保険を解約した場合、以降の保険料の支払いがなくなります。
保険料の支払いがなくなる分、家計に余裕が出ます。
② 解約返戻金がある場合、まとまったお金を受け取ることができる
解約した生命保険の種類によっては、解約返戻金がある場合があります。
解約返戻金がある生命保険の種類は、貯蓄性のある終身保険、養老保険、個人年金保険、学資保険等が挙げられます。
ココに注意
契約して時間がたたないうちに解約をする場合、解約返戻金はないかあってもごくわずかです。
なお、解約返戻金や解約返戻率などの詳細は下記の記事をご参考ください。
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非公開: 生命保険｜解約返戻金と解約返戻率について徹底解説
生命保険などの契約を検討する際に、「解約返戻金（かいやくへんれいきん）」や「解約返戻率（かいやくへんれいりつ）」という言葉が出てきます。 保険契約を解約した場合に戻ってくるお金だということを知っている …
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生命保険を解約するデメリット
生命保険を解約するデメリットは次の4つです。
デメリット
- 保障がなくなる
- 解約で損をすることがある
- 新たな保険に加入できないことがある
- 新たな保険に加入するとき保険料が高くなることがある
① 保障がなくなる
生命保険を解約すると、それまであった保障はなくなります。
例えば、医療保険を解約した直後に病気で入院・手術をすることになったとしても、一度解約をした保険契約をもとに戻すことはできないため、入院給付金や手術給付金を受け取ることはできません。
ココに注意
万が一のときの死亡保障や入院や手術の保障など、必要な保障まで解約しないようにしましょう。
② 解約で損をすることがある
貯蓄性の高い保険の場合、契約して時間がたたないうちに解約をする場合、解約返戻金はないかあってもごくわずかです。
ココに注意
契約してすぐ解約する場合、払い込んだ保険料の総額よりも解約返戻金の額が低くなる ＝ 元本割れ の可能性があります。
終身保険など長く継続することで貯蓄性が高くなる保険ほど、解約するタイミングには慎重になる必要があります。
③ 新たな保険に加入できない場合がある
持病や過去の治療歴など健康上の問題があるときや年齢制限があるとき等、新しく保険に加入したくても保険会社から断られてしまうことがあります。
ココに注意
保険に加入してから、何らの病気等で治療を受けたことがある方は、現在の自分の条件（持病、治療歴、年齢等）で、納得のいく保障内容、保険料で新しい保険に加入できるかどうか検討しましょう。
解約する前に確認することが重要です。
④ 新たな保険に加入するとき保険料が高くなる場合がある
生命保険を解約して新たな保険に加入しようとしたとき、現在の年齢で保険料が計算されます。
ココに注意
一般に、被保険者の年齢が高くなるほど、生命保険の保険料は高くなる傾向があります。
ですから、同じような保障内容でも、元の契約よりも高い保険料になる可能性があります。
解約する前に知っておきたい4つの方法
そもそも、解約をする（解約を検討している）理由は何なのでしょうか？
- 保険料の支払いが大変だから
- 保障が過剰だから
- 保険が不要になったから
- まとまった金額のお金が必要だから
解約の主な理由は以上の4つが考えられます。
2や3の場合は、ムダな契約を続ける必要はないので解約という方法もあるでしょう。
1や4であれば、解約する前に、次の4つの方法を検討してみてください。
ココに注意
ご契約の商品・保険会社によって取扱いが異なるため、事前にご契約のある保険会社へお問い合わせください。
① 保障額を減額する
保障期間を変えずに保険金額や給付金額を減らすことで、保険料を抑えることができます。
解約返戻金がある保険であれば、減額をする際に、減額分の解約返戻金を受け取ることが出来る場合もあります。
② 払済保険に変更する
保険料の支払いを中止し保障を継続することができます。
変更時の解約返戻金をもとに保険金額が再計算されるので、保障期間はそのままに保険金額が減ります。
③ 延長定期保険に変更する
保険料の支払いを中止し保障を継続することができます。
変更時の解約返戻金をもとに保険金額をそのまま維持するため、死亡保障のみの定期保険への変更となります。
④ 契約者貸付を利用する
資金が必要なとき、解約返戻金のうち保険会社が定める一定の範囲内で貸付を受けることができる制度です。
貸付金には一定の利息（複利）がかかり、貸付金の全部または一部の利息を含めて返済することができます。
まとめ
生命保険を解約するなら、事前にそのメリットとデメリットを知っておく必要があります。
本当に解約をすべきなのか、それとも、それ以外の方法を検討すべきなのか、どの方法を選べばよいのか、どのタイミングがよいのか、自分だけでは判断が難しいこともあるかもしれません。
そんなときは焦って判断せずに、保険の専門家であるFP（ファイナンシャルプランナー）に一度相談してみるとよいでしょう。
FPは保険をはじめとした金融の専門家ですので、家計診断や保険の解約に関する悩みにも丁寧に答えてくれます。
また、FPの中でも「独立系FP」と呼ばれるFPなら、保険会社にしばられることなく公平な立場からアドバイスができます。
保険の相談をするなら保険会社に所属しているFPではなく、複数の保険会社と提携している保険代理店の独立系FPに相談することをおすすめします。
もちろん相談したからといって必ず保険に加入しなければいけないということはありませんので、安心して納得のいくまで相談するとよいでしょう。
