就業不能保険って必要？長期間働けなくなるのはどんなとき？場面別の就業不能保険の必要性を解説

就業不能保険が必要となるのはどんなとき？

死亡保険や医療保険に入り、残された家族の生活費や病気・ケガの医療費への備えを固めている人は多いと思いますが、就業不能保険などで働けなくなったとき備えている人はまだまだ少ないといえます。

実は働けなくなることは非常にリスクが大きく、日常生活を送る中で突然起こることもありえます。就業不能保険の必要性が特に高いと思われるタイミングについて解説します。

うつ病や統合失調症など治療期間の長い精神疾患にかかったとき

就業不能を引き起こす原因として多いのが、うつ病や統合失調症といった精神疾患です。

うつ病や統合失調症などの精神疾患の発症のメカニズムについては、いまだ解明されていないことが多くあります。しかし、いずれも日常生活や仕事など、普段の生活の中でストレスの強い環境や出来事にさらされることで発症する可能性があるといわれています。

また、これらの精神疾患は治療に長い時間を要するという共通点があります。厚生労働省の調査によると、平均入院日数はうつ病が165.6日で、統合失調症は623.2日です。また、統合失調症にかかるのは平均で100人に1人程度、うつ病は100人に6人程度であるため、決してひとごとではない割合といえます。

現在、就業不能保険で精神疾患を保障対象とする商品は限られています。さらに、通常のケガや病気による就業不能状態に比べ、給付金の受け取り回数など、精神疾患による就業不能状態については保障内容が制限されていることが一般的です。また、保障範囲となる精神疾患も保険会社により基準が異なります。

このように就業不能保険で精神疾患にも備えることは可能ですが、保障対象となる精神疾患や保障内容については、加入前にじっくり確認する必要があるといえるでしょう。

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治療のため長期休職または退職する可能性がある病気になったとき

病気にかかっても仕事と治療を両立でき、それぞれに支障が生じなければよいのですが、治療のために仕事を休む、もしくは辞めざるをえないということも考えられます。

働き盛りの世代が、特に気を付けなければならない病気の筆頭が「がん」です。がんは誰もがかかりうる病気であると同時に、休職・休業、さらに退職・廃業の可能性が高い病気です。

現在、日本人が一生のうちでがんと診断される確率は男性が65.5%で女性が51.2%です。男性・女性ともに2人に1人が診断される可能性があります。

また、がん患者を対象に行った調査によると、がんの診断時に収入のある仕事をしていた就労者のうち、がん治療のために休職・休業した人の割合は54.2%でした。さらに、仕事を退職・廃業した人の割合は19.8%となりました。

がんというと治療費だけを心配しがちですが、働けなくなるリスクもきわめて大きいことを覚えておきましょう。会社員や個人事業主・フリーランスといった多様な働き方にかかわらず、収入ダウンを補うには、がん保険だけでなく、就業不能保険もぜひ検討することをおすすめします。

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がん患者の退職・廃業のピークは2回ある

参考までに、退職・廃業をがん患者がどのタイミングで決心することが多いのか、データを紹介します。

まず、がん患者の退職・廃業が多いのが、がんと診断され治療が始まるまでのタイミングです。がんと診断されたパニックから仕事を辞めてしまう人が多く、この期間の離職は「びっくり離職」とも呼ばれています。調査によると、がんで退職・廃業した人のうち、がんの診断確定前からがん診断後の初回の治療前のタイミングで退職・廃業した人は約6割でした。

もうひとつは治療を経て復職したタイミングです。最近は仕事をしながら通院でがん治療を受けられることが多くなったものの、治療のための休暇や早退について、会社から十分な理解を得られなかったことを理由に退職する人もいるようです。実際に、復職後に退職した人は約1割います。

以上のことからも、やはりがんをはじめとした病気の治療による休職や退職のリスクにも備える必要性は高いといえます。治療費に加え、自分と家族の生活費をまかなえるほどの貯金があれば保険で備える必要もありませんが、なかなか難しいという人がやはり多いのではないでしょうか。

住宅ローンや家賃の支払いがあるとき

住宅ローンを組む際は、団体信用生命保険（団信）に加入するケースがほとんどであり、もしローン返済中に契約者が死亡すると、団信からローン残高分の死亡保険金が支払われます。この保険金は残っている住宅ローンの返済に充てられるので、遺族は住宅ローンの支払いが免除されます。

ところが、重い病気にかかって働けなくなったとしても、一般的な団信では保険金が出ず、住宅ローンの返済も免除されません。

こうなった際に備え、就業不能保険で備えておく方法があります。なお、家賃も住宅ローンと同様に、働けず収入がない期間も支払い続けなければなりません。持ち家・賃貸にかかわらず、住居費の支払いに備え、就業不能保険を検討するとよいでしょう。

なお、団信には就業不能保障付のタイプがあり、働けなくなって所定の条件を満たすと、まず1年間は毎月の住宅ローン返済がゼロになり、1年経過しても働けない状態が続いている場合にローン残高がゼロになるものもあります。

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就業不能保険の加入率はどれくらい？

では、実際に就業不能保険に加入している人はどのくらいいるのでしょうか。

生命保険文化センターの調査によると、生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約（全生保）の加入率は5.3%でした。性・年齢別では男性・女性ともに働きざかりの年代といえる40代の加入率が最も高くなっています。

また、コのほけん！でも「保険加入に関する意向調査」で各保険への加入率を調査したところ、就業不能保険の加入率は2.7%でした。

いずれの調査においても、他の保険と比較すると就業不能保険への加入率はけっして高いとはいえません。しかし年齢を重ねるほどに、がんをはじめとした病気やケガのリスクは高まります。

自分だけではなく家族の備えとしても、現在働いている人は就業不能保険をいちど検討してみるとよいでしょう。

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まとめ

死亡保障や医療保障に比べ、働けないリスクへの対応は後回しにされがちです。住宅ローンを返済しているとき、長期の入院が必要になったときなど、日常生活の中で、特にどんなとき働けなくなったら困るリスクが潜んでいるか知っておき、備えることが大事です。

現在、就業不能保険は様々な商品があり、上で述べたように精神疾患についても保障対象となる疾患の範囲や、保障内容が異なります。もし就業不能保険の商品選びに迷ったら、コのほけん！の無料オンライン保険相談もぜひご利用ください。