がん保険|がん遺伝子パネル検査について
がんは遺伝子変異で起きる病気です。一度に複数の「がん関連遺伝子」に変異の有無を調べ、患者の遺伝子変異の組み合わせから適切ながん治療につなげることを目的としたものが「がん遺伝子パネル検査」です。本記事では2019年6月より保険適用となった「がん遺伝子パネル検査」について解説します。
がん遺伝子パネル検査とは?
がんは遺伝子の変異で起こります。
遺伝子の変異は人によってその状態は異なり、複数の遺伝子が複合的に関係していることもあります。
これまでのがん遺伝子検査では特定の変異に限り一つひとつ調べていましたが、複数の遺伝子変異を同時に調べ、治療や診断に活用できる「がん遺伝子パネル検査」が導入されています。またがん遺伝子パネル検査をもとに診断や治療をする医療をがんゲノム医療といいます。
がん遺伝子パネル検査は、遺伝子検査の技術の進歩により、短時間で解析できるようになった検査で、これまでにはなかった検査です。
がん遺伝子パネル検査でわかること
がん遺伝子パネル検査で、一人ひとりの遺伝子変異の特徴がわかります。
がんの種類だけでなく、遺伝子変異の特徴に合わせた治療ができることが特徴です。
治療薬(分子標的薬)が有効かどうかを調べるために、コンパニオン診断薬を使用します。
たとえば遺伝子変異Aに対して治療薬Aが有効だとすると、治療薬Aが有効かどうかを調べるためにコンパニオン診断薬Aが必要です。同様に変異Bには治療薬Bとコンパニオン診断薬Bが必要となり、がん遺伝子検査で調べた変異一つひとつに対応するそれぞれの診断薬と治療薬が必要となります。
がん遺伝子パネル調査では、この遺伝子変異を一度に調査し、遺伝子変異の組み合わせに合わせた治療薬を選ぶことができます。
なお、がん遺伝子パネル検査を受けたとしても、遺伝子変異が見つからない可能性や、遺伝子変異が見つかっても適切な治療薬がない場合もあり、
ココに注意
必ず治療法が見つかるということではありません。
がん遺伝子パネル検査により治療につながる割合はおよそ10%( ※ )とされています。
※ 出典:国立がん研究センターがん情報サービス
がん遺伝子パネル検査と遺伝カウンセリング
がん遺伝子パネル検査を受ける場合、検査の前後で遺伝カウンセリングを受けることが一般的です。
遺伝カウンセリングでは、臨床遺伝専門医や認定遺伝カウンセラー® が患者へ情報提供を含めたサポートや、心理精神面のケアを行います。
例えば、がん遺伝子パネル検査実施後であれば、検査結果をもとにどういう治療を行っていくのか、検査結果を家族に伝えるのかどうか、血縁者のがんのリスク等について話をします。
がん遺伝子パネル検査の費用はいくら?
がん遺伝子パネル検査にはいくつかの種類があります。
検査の種類によって、保険適用されるか、自由診療かの違いがあります。
たとえば、兵庫県立がんセンターでは次のようながん遺伝子パネル検査が行われています。
- OncoGuide™ NCCオンコパネル
- FoundationOne CDx がんゲノムプロファイル
- FoundationOne Liquid CDx がんゲノムプロファイル
- Guardant360(ガーダント)
(1)~(3)の検査は、がん標準治療のあとにがんが進行していたり、がんが発生した臓器が明確ではなかったりした場合など一定の条件を満たすと保険適用となり、3割負担で16.8万円(税込)です。
(4)の検査は保険適用の対象外で、全額自己負担となります。兵庫県立がんセンターの検査費用は42.3万円(税込)となっています。
他にも、国立がん研究センター中央病院によると、保険適用される検査のみの医療費は56万円で、3割負担の場合でも16.8万円かかりますので、高額療養費制度をうまく活用して費用負担をおさえたいところです。
がん遺伝子パネル検査の費用の目安をまとめると下記のとおりとなります。
- 保険適用(3割):16.8万円〜
- 自由診療(全額自己負担):42.3万円〜
保険適用対象外の検査を受ける場合には、がん保険の診断給付金(一時金)など活用すると良いでしょう。
ココがポイント
自由診療となるがん遺伝子パネル検査を選んだ場合、費用が高額になるため、がん保険の診断給付金(一時金)等があると安心
がんゲノム治療との関わり
がんゲノム治療では、がん遺伝子パネル検査の結果に基づいた薬物療法が行われます。
またがんゲノム医療は、標準治療が終了した場合などに行われます。
標準治療には、がんを取り除く手術、直接がん細胞を破壊する放射線治療、がんの進行を遅らせるなどの薬物療法があり、ときにはこれらを組み合わせて治療が行われます。なお標準治療でも大腸がんや乳がんなどで医師が必要と判断した場合にはがん遺伝子検査が行われています。
がん保険は使える?がん保険の活用法
保険適用されるがん治療であれば一般的ながん保険の対象となります。
ココに注意
現状、生命保険会社のがん保険の給付金の中に、がん遺伝子パネル検査そのものに対する保障はありません。
そのため、がん保険の給付金で、がん遺伝子パネル検査の費用をまかないたい場合には、がん保険の診断給付金(一時金)等を活用しましょう。
がん診断給付金(一時金)の使用用途は限定されておらず、がんと診断されることで給付されるものであるため、ある程度まとまった給付金額に設定しておくことで、自由診療となるがん遺伝子パネル検査を使うことも可能となります。
- これからがん保険に加入
→ がん診断給付金(一時金)の設定とその金額について検討を - すでにがん保険に加入済
→ ご自身のがん保険ががん診断給付金(一時金)が出るものであるかどうかを確認
なお、検査の結果、抗がん剤治療特約を付帯していて抗がん剤治療を開始したら給付されたり、外来で治療を受けたら通院給付金が支給されたりするケースが一般的です。
なお、おもに損害保険会社取扱いの実費払いのがん保険は、自由診療にも対応しているため、医療費負担分が給付されます。
いずれのがん保険でも、保険会社によって給付条件は異なりますので、事前に確認しておくことをお勧めします。
まとめ
がん遺伝子パネル検査とゲノム医療は、標準治療後など一定の条件を満たした場合に行われます。現状はがん遺伝子パネル検査を行ったとしても治療につながる割合は低いものの、さらなる医療技術の発展でより身近な治療になる可能性も秘めています。
治療費については一般的な病気よりも高額になる可能性があり、高額療養費制度を活用したとしても、治療費だけで月10万円前後かかることも考えておかなければなりません。
がん保険の活用ポイント
- これからがん保険に加入 → がん診断給付金(一時金)の設定とその金額について検討を
- すでにがん保険に加入済 → ご自身のがん保険ががん診断給付金(一時金)が出るものであるかどうかを確認
がんになった場合の治療費をどのように準備するかは人それぞれですが、準備方法の一つとしてがん保険への加入が挙げられます。がん保険の給付条件はおもに、入院したとき、がんと診断されたとき、がんの治療を目的として通院したときなどですので、今回紹介した検査が対象となるか、どのような治療薬が対象となるか具体的に確認しておくとよいでしょう。