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がんとはどんな病気?生存率や入院日数のデータからがんの実態を知ろう

がんとはどんな病気?生存率や入院日数のデータからがんの実態を知ろう

がんは、三大疾病(さんだいしっぺい)のひとつで、日本人の死因では常に上位にランクインしています。

症状や治療に対してはもちろん、治療にかかる費用に対する不安も大きく、あらゆる面でがんを「怖い病気」と感じる人は多いのではないでしょうか。

この記事では、がんという病気を生存率や入院日数といったデータから分析し、解説します。

データから見るがんの実態

データから見るがんの実態

がんは不安が大きい病気です。しかし一方で「怖い病気」や「不治の病」という、がんに対する漠然としたイメージが独り歩きしていることも事実です。

なお、国立がん研究センターの調査では、2022年にがんで死亡した人は約39万人でした。

また、部位別のがん死亡数は2021年の調査によると、男性の1位が肺、2位が大腸、3位が胃で、女性の1位が大腸、2位が肺そして3位が膵(すい)臓という結果でした。

たしかに、がんは手強い病気です。しかし、がんを発症した部位や、進行の度合いにもよりますが、現代ではもはや、がんは死に直結する病気ではなく、かなりの割合で治る病気にもなっています。

がんになると必ず死亡してしまう?

がんから死を連想する人は少なくないでしょう。果たしてがんは必ず死に至る病なのでしょうか。

がんと診断された人が、治療を経て生存している割合がわかるのが、5年相対生存率です。

5年相対生存率(ごねんそうたいせいぞんりつ)とは

がんの罹患者と日本人全体が5年後に生きている割合を比較し、がんの罹患者が治療によってどのくらいの割合で生存しているかを示す目安。

国立がん研究センターの調査によると、2009から2011年にがんと診断された5年相対生存率は、男女計で約64%でした。

すなわちがんと診断された人のうち、半数以上は5年後も生存していることがわかります。

一方でがんの部位ごとに見ると、この数値には男女差があることがわかります。

なお、5年相対生存率が100パーセントに近ければ、治療で生命を救えるがんである一方で、0パーセントに近づけば、治療しても生命を救うのが難しいがんといえます。

がんの部位

男性の5年相対生存率

女性の5年相対生存率

全部位

62.0

66.9

口腔・咽頭

60.7

69.4

食道

40.6

45.9

胃

67.5

64.6

大腸(結腸・直腸)

72.4

70.1

結腸

72.8

69.4

直腸

71.7

71.9

肝および肝内胆管

36.2

35.1

胆のう・胆管

26.8

22.1

膵臓

8.9

8.1

肺

29.5

46.8

皮膚(悪性黒色腫を含む)

94.4

94.6

乳房(女性のみ)

ー

92.3

子宮

ー

78.7

子宮頸部

ー

76.5

子宮体部

ー

81.3

卵巣

ー

60.0

前立腺

99.1

ー

膀胱

76.5

63.0

腎・尿路(膀胱除く)

70.4

64.8

脳・中枢神経系

34.1

37.4

甲状腺

91.3

95.8

悪性リンパ腫

66.4

68.6

多発性骨髄腫

41.9

43.6

白血病

43.4

44.9

上の表をみると、男女ともに皮膚がんの生存率が高いことがわかる一方で、膵(すい)臓がんは治療の難しさから、男女ともに生存率が低いことがわかります。

がんの治療

さらに、国立がん研究センターの調査によると、生涯でがんにかかる確率をあらわす累積罹患リスクは男性が65.5%で、女性が51.2%です。

日本人の男女ともに2人に1人が生涯でがんと診断される可能性がある割合であるため、一見、この確率は非常に高く感じます。

しかし、がんで実際に死亡する確率をあらわす累積死亡リスクに目を向けてみると、男性は26.2%で、女性が17.7%です。

がんと診断された男性の4人に1人が、女性は6人に1人ががんで死亡する可能性があるということになります。

上の例からわかるように、がんにかかる確率とがんで死亡する確率は決してイコールではありません。

年齢が上がるにつれてがんにかかる確率は高くなるものの、がんと診断されても、長生きできる可能性の方が高いといえます。

がんの入院は長引く?

がんの入院

現在、がんによる入院日数は非常に短くなっています。

厚生労働省の調査によると、悪性新生物(がん)の入院患者の平均在院日数は19.2日でした。

すなわち、がんで入院しても3週間足らずで退院できます。

がんの入院日数が短くなった主な原因は、通院でのがん治療の増加です。

がんになってもいっさい入院をせず、抗がん剤や放射線による治療を通院のみで行う例もあり、がん治療を受けながら働く人も今ではあまり珍しくありません。

がん治療の中心は、入院から通院へとシフトしていますが、言い換えれば人生でがんとつき合う時間はむしろ長くなったということになります。

がんが完治していなくても、治療を続け症状を和らげることで、普段通りの生活を続けながら生きていける一方で、いつまで治療を続けるのかという判断が難しくなっているようです。

がんの治療には多額の費用がかかる?

がんの治療には多額の費用がかかる、というのも根強いイメージです。

しかし、保険診療が適用されるがん治療であれば、他の病気と同様に、自己負担額は原則3割で済みます。

また、高額療養費制度により1か月にかかった医療費のうち、自己負担の上限を超える分については払い戻しを受けることができます。

関連記事:高額療養費制度は医療費がいくら以上から使える?さらに負担を軽くする多数該当、世帯合算とは?

がんに保険で備える必要性

ただし、がんの治療には先進医療や自由診療など、健康保険の適用外となる、非常に高額な治療があるのも事実です。

たとえば、先進医療の中の陽子線治療は1件あたり約270万円がかかります。また、重粒子線治療は1件あたり約320万円の費用を自己負担しなければなりません。

また、自由診療のひとつの免疫療法も非常に高額であり、年に数千万近い費用がかかるケースもあるようです。

よって、がんの治療費は高額になる、というのはある意味で正しいといえます。

※参考:中央社会保険医療協議会「令和4年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」をもとに陽子線治療と重粒子線治療の1件あたりの技術料を算出

がんへの備え

しかし、がん保険に加入していれば、がん治療にかかる費用の負担を軽くすることは可能です。

がん保険はがんへの備えに特化しており、主に以下の特徴があります。

  • がんと診断された時点で100~200万円の診断一時金が受け取れる
  • 入院給付金の支払限度日数が通算でも無制限となる
  • がん治療のための通院のみでも通院給付金を受け取れる

また、がん保険のほかに、医療保険などに先進医療特約を付加することで、がんの先進医療を受けた際にかかる高額な治療費に備えることも可能です。

先進医療特約は先進医療にかかる技術料を全額保障します。

特約の保険料も月々数百円程度であるため、医療保険やがん保険に加入する際は、積極的に検討するとよいでしょう。

まとめ

がんは恐ろしい病気というイメージが根強いものの、医療技術の発達によって、入院をせずとも日常生活を送りながら治療でき、かつ治る病気へと変わってきました。

すなわち、がんをやみくもに恐れず、その実態を知っておけばがんはほかの病気となんら変わりはないといえるでしょう。

がんを正しく理解し、正しく備える選択肢のひとつとして、がん保険の必要性を感じられる方は、FPへの相談も検討してみてください。