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持病がある方向け医療保険

持病があっても入れる保険(引受基準緩和型の医療保険)の必要性とは

持病があっても入れる保険(引受基準緩和型の医療保険)の必要性とは

「持病があるから、もう医療保険には入れないかも」と諦めていませんか。

実は、健康状態に不安がある方でも加入しやすい「引受基準緩和型」や「無選択型」といった保険が存在します。

この記事では、持病がある方向けの医療保険の仕組みや、加入を検討する際の判断基準について分かりやすく解説します。

この記事のポイント

  • 一般の保険が難しくても、「引受基準緩和型」や「無選択型」なら加入できる可能性が高い。
  • 引受基準緩和型なら、加入前からの持病が悪化したり再発したりした場合も保障対象になるのが大きな魅力といえる。
  • 「引受基準緩和型」や「無選択型」保険の保険料は割高になる傾向があるため、家計とのバランスを考え慎重に検討するとよい。

保険は持病があると入れない?

持病があっても入れる保険(引受基準緩和型の医療保険)の必要性とは

「持病があると、医療保険に加入できないのでは?」と考えてしまうかもしれませんが、一律に保険に加入できないというわけではありません。

医療保険に加入する際は、健康状態等について告知を行う必要があります。

この告知の該当状況により、保険加入の可否が判断されます。

告知の内容は保険会社によって異なるものの、一般的には下記のような内容です。

一般的な告知の内容

  • 過去3ヶ月以内に医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けましたか。
  • 過去5年以内に病気やケガで7日以上の入院をしましたか。
  • 過去5年以内にガンや心筋梗塞、うつ病など保険会社所定の病気で、医師の診察・検査・治療・投薬を受けましたか。
  • 過去5年以内に保険会社所定の病気以外で7日以上の期間にわたり、医師の診察・検査・治療・投薬を受けましたか。
  • 過去2年以内に健康診断や人間ドックで、要再検査など異常を指摘されたことはありますか。
  • 今までに、がんと診断されたことはありますか
  • 視力・聴力などの障害はありますか。
  • 現在妊娠していますか。 など

一般の医療保険に加入する際は、これらの告知に回答する必要があります。

もし告知に該当した場合は、治療期間や治療内容等について、さらに詳しく告知書に記入することになります。

持病があっても「条件付き」で一般の保険に加入できることもある

ただし、上記の告知に該当したとしても、ただちに保険に加入できないわけではありません。

特定の病気や身体の特定の一部を一定期間保障の対象から外す「特定疾病・特定部位不担保」を条件としたり、通常保険料に割増保険料を上乗せしたりすることで加入できる可能性もあります。

なお、これらの条件の適用期間は、一律で内容が決まっているわけではありません。

告知内容によって保険会社が個々に判断するため、同じ病気でも人によって条件が異なることもあります。

同じ病気を持っている人が、医療保険に加入できた・できなかったという話をしていても、自分には当てはまらない可能性があることを覚えておきましょう。

持病とはどこまでの病気を指す?

持病と言っても症状は様々です。

一般的に持病とは、なかなか治らない慢性的な病気や症状を言います。

一方で医療保険においては、保険会社や商品ごとに異なりますが、下記の病気が一例として挙げられます。

部位

病名

心臓

  • 狭心症
  • 心筋梗塞
  • 不整脈

脳

  • 脳内出血
  • 脳梗塞

精神・神経

  • 統合失調症
  • うつ病
  • てんかん
  • 認知症
  • 自律神経失調症

肺・気管支

  • ぜんそく
  • 慢性気管支炎
  • 肺結核

胃腸

  • 胃潰瘍
  • 腸閉塞

肝臓・胆嚢

  • 肝機能障害
  • 脂肪肝

がん

  • がん(上皮内新生物含む)
  • 白血病
  • 肉腫
  • ポリープ

目・耳・鼻

  • 白内障
  • 緑内障
  • メニエール病
  • 中耳炎

その他

  • 糖尿病
  • こうげん病
  • 不妊症 など

これらの病歴がある場合は、告知に該当する可能性が高くなります。

なお、告知の内容では「過去5年以内に診察を受けた」など、期間限定で質問されることが一般的です。

加入を検討する余地はありそうだという方もいれば、やはり厳しいという方もいることでしょう。

ただし、「持病があっても入れる保険」なら検討の余地はあるかもしれません。

持病があっても入れる保険とは?

持病があっても入れる保険とは「無選択型保険」や「引受基準緩和型保険」のことを指します。

一般的な医療保険と同じく、1日あたりの入院給付金や手術給付金、先進医療給付金などが保障されます。

無選択型保険

無選択型保険とは、健康状態の告知や保険会社の審査がなく加入できる保険です。

保障期間は一定期間の定期型で、更新するたびに保険料は上がります。

また、更新できる年齢についても最長75歳までなど、上限が設けられています。

病気に関しては、加入後90日など一定期間保障対象外となっていたりすることが一般的です。

さらに、治療中の病気や既往症は保険金支払いの対象外です。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険とは、加入する際の条件が緩やかな保険を指します。

定期型・終身型どちらもあり、契約前の病気や既往症も保険金支払いの対象です。

引受基準緩和型保険の告知内容は、保険会社によって異なるものの、告知の数は3つ程度であるものが一般的です。

引受基準緩和型保険の告知内容の例

  • 過去3ヶ月以内に医師に入院・手術・検査をすすめられましたか。
  • 過去2年以内に入院・手術をしたことがありますか。
  • 過去5年以内にガン、肝硬変、認知症、アルコール依存症、統合失調症で医師による診察を受けましたか。

一般的な医療保険の告知内容と比べると、ずいぶん項目が少ないのが分かるかと思います。

告知内容が少ないため、一般の保険に比べ加入も検討しやすいといえるでしょう。

では、持病があっても入れる保険にはどのようなものがあるでしょうか。一例を挙げます。

保険会社

商品

特徴

チューリッヒ生命

終身医療保険プレミアム Z ワイド

ニーズに合わせた保障のカスタマイズが可能(三大疾病の一時金や払込免除特約、女性特有の疾病で給付金上乗せなど)

第一ネオ生命

ネオdeいりょう 健康プロモート

  • 基本の保障は入院給付金と手術給付金のみと至ってシンプル
  • 自分の判断に応じてその他のオプションが付けられる

ご自身の持病で加入できる商品は他にもあるのか、詳しく知りたい方は保険のプロに相談してみましょう。

持病があっても入れる保険のメリットと必要性とは

持病で保険に入れないと思っていた人にとっては、保険に加入できる入れることは安心感につながり心理的負担は緩和されるでしょう。

持病により、入院や手術で大きな出費を経験されてきた方も多いのではないでしょうか。

引受基準緩和型であれば、加入前からの持病も保障対象になります。

そのため、特に今後も入院や手術が予想されるなら、入るメリットは大きいでしょう。

しかし一方で、「高額療養費制度があるのに医療保険に入る必要性があるのか」と、疑問に思う方もいるかもしれません。

高額療養費制度とは、1カ月間の医療費が上限を超えた場合に、払い戻しを受けられる制度です。

なお、上限額は年齢や所得によって異なります。

医療費が上記の自己負担上限額を超えたとしても申請すれば戻ってきますが、対象となる医療費はあくまで 健康保険適用の医療費です。

病院までの交通費や付き添いの人の食事代はもちろん、本人の差額ベッド代や食費、健康保険適用外の医療費は高額療養費の対象とはなりません。

したがって、がん治療などで健康保険適用外の自由診療や先進医療などを受けた場合は、全額を自己負担しなければなりません。

場合によっては、数百万円の医療費がかかる可能性もあります。

なお、引受基準緩和型の保険には、がん診断給付金や三大疾病一時金などオプションで追加することもできます。

そのため、健康保険適用外の医療費負担のリスクを減らすというメリットもあります。

持病があっても入れる保険のデメリット

引受基準緩和型や無選択型保険の大きなデメリットは、一般の医療保険に比べ保険料が高いことです。

保険料の支払いが家計の大きな負担になり、保険を見直しをせざるを得ないことになると本末転倒です。

なお、年齢に応じて保険料は高くなりますから、見直すことによって保障内容が薄くなってしまうかもしれません。

医療保険は終身や数十年契約していくものですから、今の家計状況だけでなく、これからの人生ずっと払っていけるのかも判断する必要があるでしょう。

そのほか、商品によっては契約から一定期間、保険金削減期間が設けられていることがあります。

削減期間内だと支払事由に該当しても、満額の保険金は支払われませんから確認が必要です。

また、商品によっては、がん保障や特定疾病保障など特約を追加できるとはいえ、告知項目が増えるのが一般的です。

該当すると希望する保障内容で契約できない可能性もありますので、この点はデメリットと言えるでしょう。

まとめ

持病があっても、保険の加入を諦める必要はありません。

まずは「一般の保険に条件付きで入れないか」を試し、それが難しければ「引受基準緩和型」や「無選択型」の保険を検討してみましょう。

ご自身の持病ではどの商品に加入できるのか、詳しく知りたい方は保険のプロに相談してみましょう。