独身者が本当に必要な保険とは？医療・がん・所得補償の特約を徹底解説

独身の場合に抱えるリスクとは？

独身の方が生きていく上で、どのようなリスクが考えられるのでしょうか。

ここでは独身の方が知っておきたい、３つのリスクをご紹介します。

病気や障がい等により働けなくなるリスク

もしも病気やケガ等により入院が必要となれば、医療費の負担は増えるでしょう。加えて、その間働くことは難しくなります。

最近は入院が短期化しているとは言え、1か月程度の入院が必要なケースも依然としてあります。

通院を含めた療養の長期化や予後の状況によっては、収入が減ることも考えられます。

住宅ローンの返済があるなど、家計の状況によっては生活を見直さなければならなくなるケースもあるでしょう。

長生きをするリスク

多くの方の老後の主な収入源は年金ですが、厚生労働省の調査によれば、元会社員で厚生年金からも給付を受けられる方の平均年金受給額は月149,656円です。

年金は、基本的に現役時代の収入を100％カバーするものではありません。

老後生活において減らせる支出もありますが、交際費や医療費など高齢期に増える支出や自宅の修繕費など長生きによりかさむ支出もあります。

よって、コツコツとした資産形成や長く働くキャリアプランニングが大切です。

死亡リスク

どのような方もいつかは旅立たれる時期がやってきます。

しかし、それがいつになるかは誰にもわかりません。

独身でも養っている家族がいる場合、ご自身の万が一は残された家族の暮らし向きに影響を与える可能性があります。

また借入がある場合は、養っている家族がいない場合も、相続した家族に思わぬ返済負担を負わせてしまう可能性があります。

関連記事：独身で老後が不安…老後資金の必要額や目安はいくら？年金・貯金を増やすために今からできる対策とは

独身でも保険が必要な人とは？

ここでは、独身でも保険が必要な方の特徴を3つご紹介します。

自営業・フリーランスの方

自営業・フリーランスの方は、万が一病気やケガ等の療養により働くことが難しくなった場合、療養が長期にわたれば収入が大きく減る可能性があります。

会社員の方であれば、有給休暇等を取得することもできますが、自営業やフリーランスの方にはないためです。

固定支出が多く貯蓄が少ない方

支出のうち、毎月決まって必要になるものを固定支出と言い、例えば住宅ローン等の返済やサブスク料金の支払いなどがあります。

公的医療保険では、医療費の自己負担を一定額に抑える高額療養費制度がありますが、ある程度の医療費の自己負担は必要となります。

一方、健康保険等一部の公的医療保険では、傷病手当金という、お給料の6割程度をカバーできる給付があります。ただし、傷病手当金はフリーランスや自営業の方が多く加入する国民健康保険では給付の対象外です。

また、傷病手当金は申請から受け取りまで、ある程度の日数を要すことにも注意が必要です。

傷病手当金を受け取れても固定支出が多いと、療養が長引くにつれ、医療費の負担が重なり家計は赤字となる可能性が高まるでしょう。

貯蓄があれば当面は対応できますが、貯蓄が少ない場合、老後の資産形成が続けられなくなったり、生活が困窮する可能性も考えられます。

関連記事：傷病手当金とは？退職したらもらえない！？退職後の支給条件や計算・申請方法を解説

万が一のとき多額の保障が必要な方

独身の方の死亡による万が一のときに必要な保障額は、養っている家族に必要な生活費や借入金額等の合計額です。

貯蓄などの資産でも用意できますが、多額の場合、貯蓄等ではまかないきれないでしょう。

独身でも保険が必要ない人とは？

一方で、独身でも保険が不要な方はどのような方なのでしょうか。その特徴を3つ挙げ、解説します。

福利厚生が充実している方

お勤め先によって福利厚生はさまざまですが、中には療養の際、手厚い給付が受けられるところもあります。

例えば、一部の組合健康保険では、高額療養費制度と併用することで、さらにご自身の医療費の自己負担額を抑えることができたり、傷病手当金に上乗せしてお給料のマイナスを減らせたりする付加給付を実施しています。

お勤め先によっては、病気休暇中にもお給料が補償されるケースもあるでしょう。

そのような場合、すでに充実した保障を持っているため、保険の必要性は低い可能性があります。

固定支出が少なくしっかりとした貯蓄がある方

固定支出が少なくしっかりとした貯蓄がある方は、家計がスリムに整っている方が多いです。

そのような場合、今後の家族構成の変化などがないのであれば、もし収入が下がっても、手厚い福利厚生がなくとも対応できるケースは多いでしょう。

養っているご家族や団体信用生命保険のつかない借入金がない方

養っているご家族がいない場合、基本的に死亡保障は必要ないでしょう。

仮に、借入がある場合、相続した人に返済が引き継がれるため何らかの対応が必要となります。

もし住宅ローンなど、団体信用生命保険（団信）に加入している借入であれば万が一のときには完済されます。

ちなみに、奨学金も借入ですが、JASSO（日本学生支援機構）のものは返還が免除されます。

独身が最低限入っておくべき保険の種類とは？

ここでは独身の方が入っておきたい、保険の種類を3つご紹介します。

所得補償保険

ケガや病気によって働けない万が一の収入減をカバーすることができる保険です。

損害保険会社が提供しています。国内外・業務外に関わらず、病気やケガなどにより仕事ができないと医師により判断された場合に、給付を受けることができます。

また、入院しているかどうかを問わず、保険金の支払い対象となるのもうれしいポイントです。

前述のとおり、自営業やフリーランスの方は、長期療養の際には収入が大きく減ってしまう可能性が考えられます。ぜひ積極的に加入を検討しましょう。

医療保険・がん保険

医療保険はケガや病気で療養が必要になったときに給付を受けることができる保険です。

保障内容は保険会社ごとに異なりますが、入院給付金や手術給付金を主契約とし、特約を追加して保障を充実させていくものが一般的です。

がん保険はがんで入院したり、所定の手術を受けたとき、給付を受け取ることができます。

がん治療は入院日数は短くなっている一方で、繰り返しの通院が必要です。がんと診断されたときや、退院後に給付金を受け取れるものもあります。

療養が長期したときに家計が厳しくなりそうなのであれば、加入を検討しましょう。

関連記事：がんの治療費と自己負担額は平均でいくら？手術や抗がん剤治療などの治療別に解説

死亡保険

死亡保険は被保険者が死亡した時に死亡保険金を受け取ることができる保険です。

掛け捨ての定期保険と積み立てもできる終身保険・養老保険などがあります。

一定の高度障害時にも死亡保険金額と同額の高度障害保険金を受け取ることができます。

死亡保険金額は会社により異なりますが、100万円程度から加入できるものもあります。

また、保険金額が徐々に減り、死亡時に年金形式で保険金が給付される収入保障保険などもあります。

養っている家族がいたり、団信により完済されない借入があるなど、死亡時にまとまった金額の保障が必要な方は加入を検討しましょう。

独身の場合の保険の選び方とは？

3つの保険を選ぶにあたって、確認したいポイントをご紹介します。

所得補償保険

1年ごとの更新とするものが多いですが、保険金の支払い対象とならない「免責期間」や、補償期間を示す「填補期間」の設定は商品ごとに異なります。

また、保険料は年齢とともに上がりますが、働けなくなるリスクの程度は職業によっても変わるため、職種ごとに保険料は異なり、中には加入できない職種もあります。

なお、うつなどの精神疾患等による場合は、給付を受けられないものもあります。

加入を検討する場合には、ご自身の状況と照らし合わせながら、いくつかの商品を比較しながら検討しましょう。

医療保険・がん保険

いずれも期間限定で保障する定期タイプと一生涯保障する終身タイプがありますが、どのような要件を満たせば給付金を受け取れるかは商品ごとに異なります。

医療費の負担は入院や通院が長期に及ぶ際、かさむ傾向にあります。

医療保険の場合、保険料が安いものの中には、長期の入院に対応していないものも目立ちます。

長期の入院に対応しているのか、がん保険は長期の通院治療の費用をカバーできそうなのか、最低限確認しておきましょう。

死亡保険

医療保険・がん保険と同様に定期タイプと終身タイプがあります。

独身の方の場合、死亡保障額が必要であっても長期にわたって多額の死亡保障が必要な方は少ないでしょう。

ご家族の扶養期間や借入の返済状況と照らし合わせながら、保険金額と保障期間を設定しましょう。

関連記事：独身に生命保険は必要？選び方3つのポイント

まとめ

独身の方は、必ずしも大きな保障は必要ないものの、お一人で担わなければいけないことも少なくないでしょう。

元気なうちは問題なくとも、万が一のときにはご自身ではどうしてもできない部分も出てきます。

例えば保険金等の受け取りには基本的に請求手続きが必要になりますが、ご自身が請求できない状態になることも考えられます。

保険加入の前には、万が一のときに代わりに請求手続きができる指定代理請求人をお願いできる人を確認しておくなど、経済的な準備だけでなく、人のつながりも意識した備えもしておきましょう。