保険診療とは？自由診療との違いや健康保険（公的医療保険）とがん保険の関係について解説

診療には2種類がある

病院や診療所などで支払う医療費は、通常、3割負担など一部の負担のみで済みます。これは加入している国民健康保険や健康保険が適用されるためです。

このような保険が適用される診療を保険診療といいますが、なかには保険が適用されない自由診療もあります。自由診療の場合は、健康保険等からの給付はなく、全額自己負担となります。この保険診療と自由診療の特徴や違いについて、もう少し詳しく解説していきます。

保険診療（健康保険適用の診療）とは

保険診療とは、国民健康保険や健康保険が適用される診療のことで、病院の窓口で支払う医療費は年齢や所得に応じた負担割分のみの支払いとなります。

自己負担割合は、義務教育就学後の6歳から70歳までは3割負担、70歳から75歳までは現役並み所得者以外であれば2割負担、75歳以降は1割負担となります。また義務教育就学前であれば2割負担となります。なお70歳以上で現役並み所得者は3割負担です。

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自由診療（健康保険適用外の診療）とは

保険診療ではおもに所得および年齢に応じた負担割合分を支払いますが、国民健康保険や健康保険が適用されない診療もあります。

この診療を自由診療といい、10割負担、つまり全額自己負担となります。

たとえばがん治療において重粒子線治療や陽子線治療は先進医療に該当しますが、この先進医療は自由診療に含まれます。

軽い病気やケガなどでは自由診療を受ける機会はほとんどありませんが、がんなど大きな病気になると、治療方法の選択肢の一つとして自由診療に該当する治療が検討されることがあります。

また自由診療のなかには数万円程度の費用負担で済むものもありますが、特にがんの治療に関する費用は高額になりがちです。

「自由診療は高い」というイメージをお持ちの人も多いのではないでしょうか。

保険外併用療養費とは

診療には、保険診療と自由診療があることを紹介しました。そのほかに、これらを組み合わせた混合診療もあります。健康保険等が適用される診療（保険診療）と健康保険等適用外の診療（自由診療）を併せて受けた場合、保険診療を含めて全額自己負担となります。

ただし、自由診療が厚生労働省の定める先進医療などの場合は、保険診療との併用が認められ、通常の治療との共通部分である診察や検査、投薬、入院などの費用については保険診療となり、保険外併用療養費として健康保険等から給付されます。つまり、３割負担など一部負担となるのは、保険診療と自由診療の通常治療との共通部分で、そのほかの先進医療の技術料などが全額自己負担となります。

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自由診療にはどんな治療法があるの？

自由診療で代表的な治療としては、先進医療に該当する治療があります。また厚生労働省が未承認の抗がん剤を使用した治療や厚生労働省が承認した効能以外で投与する薬剤の適応外投与なども自由診療となります。

がんの治療法に限定すれば、前述した先進医療である重粒子線治療や陽子線治療、国内では未承認の抗がん剤による治療などが自由診療です。国立がん研究センターによると、米国FDAや欧州EMAが承認している医療品のうち、国内未承認の抗がん剤はのべ65剤あります。うち45剤については月の薬剤費が100万円超となっています。

なお自由診療となる治療のうち、医療保険やがん保険の支払い対象かどうかについては各保険会社への確認が必要です。

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自由診療を選ぶメリット・デメリット

自由診療では、先進医療などその医療費（技術料）は全額自己負担となります。医療費の全額を負担したとしても、がんが治るのであれば選択肢の一つとしたいところです。また治療方法の選択肢が多ければ、それだけ自分に合った治療方法に出会う可能性が高くなります。

治療方法の選択肢が増えること、自分に合った治療方法を選べる可能性が高まること、治療による身体への負担軽減や生存率の向上などが自由診療を選ぶメリットといえます。

一方、自由診療を選ぶデメリットは、第一に金銭的負担が大きくなる点です。厚生労働省が定めている先進医療だけでなく、海外の抗がん剤を利用する場合には保険が適用されず、全額自己負担しなければなりません。また治療例が少ない場合は期待通りの成果が得られない可能性も考えられます。

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まとめ

自由診療は、選択肢の幅が広がる一方、金銭的負担が重くなることから、治療方法として選べない可能性もあります。高額になりがちな自由診療のための費用を重視してがん保険などで準備しておくと、自分の症状にあった治療方法を選べる可能性が高まります。がん保険を検討するにあたり、この記事で紹介した自由診療についての理解を深めておきましょう。