生命保険の賢い選び方のコツ｜家族構成別（共働き夫婦・専業主婦夫・子どもあり）編

最初に覚えておきたい、生命保険とは

毎日の生活のなかで、どれだけ万全を期していても、ある日突然、病気やケガを負ったり、万が一が発生する可能性があります。

たとえ元気に長生きできたとしても、老後の生活や介護など長生きにおけるリスクを考えなければいけません。

生命保険の仕組みの根本的な考え方は「相互扶助」。

現在、市場に出回っている民間の生命保険は、保険契約者全員が保険料を出し合い、病気やケガ、万が一が発生した際などにまとまったお金が必要になった契約者が給付金・保険金を受け取ることができるという理念によって成り立っています。

日本の生命保険（個人年金保険を含む）の世帯加入率は89.8％。

9割に近い世帯の多くが生命保険を活用し、病気やケガのリスク、死亡のリスク、介護や長生きのリスクに備えています。

家族構成別に必要な保障内容を把握する

生命保険の比較検討および加入に先立ち、まず最初にやるべきことは、必要な保障内容を把握すること。

現在、市場に展開している保険は種類が多く、まず選ぶのが大変です。

加えて、家族構成や生活スタイル、貯蓄額によって必要な保障や保険金額の設定が変わってくるため、あらかじめ必須項目を確認しておくことは優先事項と覚えておいてください。

まずは夫婦、子どもがいる世帯のそれぞれで必要な保障内容をみていきましょう。

夫婦のみの世帯に必要な保障

夫婦向けの保険の基本的な考え方として、医療保障を優先します。

夫の死亡保険金は妻が働いているかどうかで変わる

死亡保険金は、夫も妻も葬儀代程度あれば十分でしょう。

ただし、妻が働いているか専業主婦かによって夫の死亡保険金は多少変わってきます。

社会から遠ざかっていたブランクがどれくらいかによって異なるとはいえ、専門的な知識や技術を持ち働いていたキャリア女性でない限り、すぐにフルタイムで潤沢な報酬を稼ぐことはむずかしいと考えておいたほうが◎。

できたら葬儀代に加え、妻の社会復帰までの準備期間の生活費分くらいは用意しておいたほうが安心です。

特約を組み合わせながら医療保障を充実させる

夫婦にとって死亡保障より優先度が高い医療保障ですが、ここ数年、特約がさらに充実し、それぞれの生活スタイルやニーズにあわせ、基本的な保障内容に追加していく形でカスタマイズできる医療保険が増えています。

長期療養になった場合でも自己負担分の治療費の捻出に困ることがないように、通院特約や一時金特約、先進医療特約、保険料払込免除特約など、自分にとって必要な特約を付加しておくようにしましょう。

がん保険・年金保険は追加で検討する

がんが心配ならがん保険に追加で加入し、老後の生活費が不安なようであれば年金保険に追加で加入しておけば、さらに安心です。

がん保険・年金保険の優先度は、個々人のニーズによって異なりますが、一般的には、がん保険＞年金保険で考えておくと◎。

がんの治療には放射線や抗がん剤など、がん特有の治療方針が浸透しており、通院治療期間が長いことも特徴です。

そのため、治療費が大きな負担になり、発症してから完全に仕事復帰できるまで時間を要することもあり、がん治療に特化したがん保険に加入しておくことがリスク対策のひとつとして考えられています。

対する年金保険は、老後の生活費をカバーする貯蓄のため、家計に余裕ができたときに加入を検討すればOK。

先々のリスク対策を優先し、目先のリスクへの備えが疎かになってしまっては本末転倒です。

特にがんが気になる人は、貯蓄商品よりがん保険から検討したほうがよいでしょう。

子どもがいる世帯に必要な保障

子どもがいる世帯の保険の基本的な考え方は、死亡保障と医療保障であれば、死亡保障を優先します。

子どもの有無によって死亡保障・医療保障の優先度が変わってくることがポイントです。

世帯主の死亡保険金は公的保障で不足する分を補う

子どもがいる世帯の世帯主が、夫婦ふたりだけの生活だった時期と大きく異なるのは、高額の死亡保障が必要になること。

とはいえ、必要以上の死亡保険金を用意し、保険料の支払いで家計を圧迫してしまう事態は避けましょう。

目安になるのは、「世帯主の死亡保障は国の公的保障で不足する分を補う」という考え方です。

医療保障は、夫婦のみ世帯と同じく特約を組み合わせ充実させる

子どもがいる世帯の世帯主向けの医療保障は、それぞれのニーズや事情にあわせて特約を組み合わせ、充実させる夫婦のみの世帯と基本的にまったく同じです。死亡保障を優先させたほうがいいとはいえ、医療保障を疎かにしていいというわけではありません。

妻に関しては、世帯主でない限り高額の死亡保障は不要です。

死亡保険金は葬儀代程度を用意し、現在の医療制度に対応している医療保障でリスク対策をしましょう。子どもが病気やケガをした際に給付金が受け取れる特約が付加できるようであれば、検討してみるのもいいですね。

がん保険・年金保険は、夫婦のみの世帯と同じく追加で検討する

がん保険および年金保険の考え方は、夫婦のみの世帯と同じ考え方です。夫婦のみの世帯の前項を参考にしてください。

現在加入の保険内容を確認し、見直しなどを見極める

次に、現在夫婦それぞれで加入している保険内容および貯蓄を確認します。

以下のポイントをふまえながらチェックしていきましょう。

切り崩しても構わないまとまった貯蓄を用意しているのであれば、その分を差し引きし、世帯主の死亡保険金を設定してもいいでしょう。ただし、あくまでも「残された家族が生活に困らない、その後の人生に影響しない範囲内であること」が重要です。

たとえ妻が実家のサポートを得られるとしても、夫を亡くし、精神的にも辛いなかで子育てしながら仕事をするのは想像以上に困難であることを覚えておいてください。その結果、妻が病にかかったり、過労で倒れてしまっては元も子もありません。また、妻の老後を考えると、むやみに貯蓄を切り崩すことはリスクをともないます。「愛する人への最後の贈り物」とも称される死亡保険金は、一家の主だからこそ保険金額の慎重な見極めがたいせつです。

また、夫婦の保険の加入については、夫婦で保険会社が違う場合でも特に問題はありません。夫婦で入るとお得ということも特にないため、それぞれに合った保険を選んで加入することが大事です。

見直し or 追加加入を選択する

前項でも触れましたが、必要な保障を備えた保険を準備するには、以下の「見直し」「追加加入」のいずれかに該当します。

このほか、医療保障や死亡保障をすべて見直す形で生命保険に切り替え、がん保険や年金保険だけ追加で加入というパターンなどもあります。

いずれにしても、コのほけん！をはじめ、担当の保険外交員や、保険ショップの窓口などで相談しながら選択していくのが◎。疑問や不安な点はきちんと確認し、詳しく説明してもらいながら納得したうえで保険を選ぶことがたいせつです。

公的保障制度と生命保険を上手に併用する

今回ご紹介した通り、「子どもができた！＝高額な死亡保障を用意しなくちゃ！」とやみくもに高い死亡保険金を準備する必要はありません。日本には遺族年金などの公的保障制度があるため、あくまでも「足りない分を補う」という考え方で保険の入りすぎを防ぎ、家計の負担を減らすことがポイントです。

ただし、世帯主が会社員と自営業者で遺族が受け取れる年金額が異なることなど、注意点もあります。こうした細かい点も含め、自分と家族に本当に必要な保障を把握し、どんな保険が用意されているのか情報収集するためにも、まずはコのほけん！で診断、FPに相談してみてはいかがでしょうか。