車両保険は必要？加入がおすすめのケースと保険料を下げるポイントもあわせて解説

2021年5月11日2025年5月23日

自動車保険の中でも、自分の車に対し保険をかける車両保険。

「運転中のもしもの事故で、自分の車が傷ついたり壊れたりしたら修理費用のために車両保険は必要？」と疑問に思う方は多いかもしれませんが、車両保険を付帯することで保険料が高くなるのは避けたいところです。

この記事では、車両保険の必要性を見極めるポイントや保険料を安くするためのポイントについて分かりやすく解説します。この記事を読んで、自分に合った車両保険の選び方をぜひ見つけてください。

この記事のポイント

車両保険は必要か？

「車両保険はいらない」と言われることも多いため、車に車両保険をつけるかどうか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

ここでは、車両保険の必要性が高いケースや低いケースについて解説します。

そもそも、車両保険の金額は自分で好きに決めることはできず、「車両標準価格表」をもとに定められた範囲の中で決定します。

ここでいう車両価格は時価で判断されるため、車両の初度登録以降だんだんと価値が下がっていき、おおよそ10年で車の価値は10分の1程度になると言われています。

例えば、新車で購入した時に車両価格が300万円だったとしても、10年経つと車両の価値は30万円程度になるため、車両保険の保険金額も30万円程度が上限となります。

そうすると、たとえ車両が全損になるような事故があっても、保険会社から受け取れる保険金はこの30万円程度が上限となってしまいます。

車両保険に限らず損害保険は受けた損害を補償する、という性格上、現在の車の価値（＝時価）以上の支払いは受けることができません。

そのため車の年数が経つにつれて、車両保険の必要性も低くなってくると言えます。

車をローンで購入している場合、車両保険をつけていない状況で全損事故を起こしてしまうと、車が手元にないのにローンだけ残ってしまうことも考えられます。

車両保険をつけていれば、事故の際に保険金でローンの残債を相殺することができます。

特に残価設定型ローンを利用されている方は車両保険をつけることは必須と考えたほうがいいと思います。

残価設定型ローンは、一定期間経過後に車を返却することを前提とした契約です。もし、事故等で車が破損した場合は修理したとしても査定額が下がる可能性もあるため、残価設定額との差額を支払うことになります。

また、事故で車が廃車になってしまうような事態になると、残っているローンを一括で返済することを求められるため、車両保険の付帯は必須と考えた方がいいでしょう。

車両保険とは、偶然の事故により自分の車が損害を受けた時の修理費用を補償してくれる保険です。

ここでは車両保険の基本的な補償内容などについて解説します。

多くの保険会社では、車両保険は「一般条件」と「車対車＋A（※エコノミータイプと呼ぶ保険会社もあります）」の2つのタイプがあります。

一般条件のほうが補償する範囲が広く、車対車＋Aは自損事故や相手のわからない当て逃げが補償されません。

当然、補償範囲が狭い「車対車＋A」の方が保険料は安くなりますが、警察庁のデータによると2024年の車両単独事故は約1万2,000件あり、そのうち工作物（道路上の人工物）衝突事故は約3,800件でした。割合にして約31.6％を占めます。

自損事故は建物との接触など比較的軽度な事故が多いものの、物損事故の中では比較的多い事故となるため、車両保険のタイプを選ぶ際に参考にしてみてください。

免責金額とは、自己負担額とも呼ばれます。車両保険の補償の対象になるような事故があったとき「○○円までは保険会社は負担しません」というものです。

免責金額の設定は保険会社によってかなり種類が異なりますが、大きく分けると下記の2つがあります。

定額方式	1回目の事故と2回目以降の免責金額が同じ。（例:10万円-10万円）
増額方式	2回目以降の事故の方が免責金額が大きくなる。（例:5万円-10万円）

当然、免責金額を大きくすると保険料の負担も大きくなります。免責金額をいくらにするかは、少額の修理費なら自分の手持ちから出すと考えるか、なるべく手持ちのお金は使わず保険に頼りたいか、といった考え方で選択が変わってきます。

すでに車両保険を契約しているユーザーの中では、「免責5万円−10万円」を選んでいるユーザーが多いようで、保険会社や比較サイトでも見積もり条件の初期設定は「免責5万円−10万円」の設定になっているところが多いようです。