子育て世帯にがん保険は必要？どう備える？がん保険の概要と必要性

2019年10月8日2024年8月5日

子どもが自立するまでの間、家族の生活費や教育費を確保しなければいけない子育て世帯では、世帯主と配偶者の病気のリスクに備えておくことも大切です。なかでも、治療費がかかるがんに対する備えを用意しておけば、がんに罹患したとしても金銭的な困難に陥らず家族の生活が守れるのはもちろん、治療に専念することができます。

その備えとして加入しておきたいのが、がん保険です。今回は一般社団法人キャンサーペアレンツ×ライフネット生命保険共同調査「子育て世代のがん患者における教育費に関する調査」などをもとに、がん保険の概要と必要性をご紹介します。

「2人に1人はがんにかかる」時代だからこそ備えが大切

一般社団法人キャンサーペアレンツ×ライフネット生命保険が、子どもを持つがん患者398名を対象に実施した共同調査「子育て世代のがん患者における教育費に関する調査」によると、「がんに罹患したことでその後の子どもの教育計画に影響があったか（今後影響があると考えているか）」に対し、5割強が「影響があった・今後影響があると考えている」と回答（複数回答）していることがわかりました。

その一方、「影響はなかった」と回答した世帯が53.5%で、その理由として、「がんに対する備え（医療保険・がん保険・生命保険・貯蓄など）が十分にあった」などが考えられます。

国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター「最新がん統計」によると、生涯でなんらかのがんにかかる確率は男性63%、女性47%で、男性も女性も「2人に1人はがんにかかる」時代と言われています。年齢が高くなるにつれてがんにかかるリスクが高まるため、なるべく早めにがんに対する備えを検討しておいたほうがいいでしょう。

がん治療に特化した保障内容でサポートするがん保険

がん保険は、がんの治療を目的とした入院や通院、手術、投薬などに対し、給付金でサポートする保険です。

がん治療は、罹患した部位や発見時のステージ（病期）に合わせて治療法が変わる傾向があり、入院して手術をする、あるいは通院で投薬治療を受けるなど、人によってさまざまです。そのため、がん保険はがん治療に特化し設計されています。

がん保険の主な保障内容は以下の通りです。

診断給付金（一時金）

がんと告知（診断）された際に受け取ることができる給付金です。契約内容により、50万・100万・200万といったように所定の金額が受け取れます。給付金の受取回数は、1回のみ、もしくは長期の治療や再発に備え複数回と商品によって異なるので、比較しながら検討しましょう。

入院給付金

がん治療を目的に入院した場合に、契約内容に応じて1日1万円など入院日数分受け取ることができる給付金です。入退院の繰り返しや長期入院にも対応できるよう、1回の入院日数を無制限にしている商品が多いのが特徴です。

通院給付金

がん治療を目的に通院した場合に、契約内容に応じて1日3000円など通院日数分受け取ることができる給付金です。入院前や退院後の通院を保障、入院をせず治療を行う場合の通院も保障など、商品によって保障内容が変わってきます。

手術給付金

がん治療を目的に手術した場合に、契約内容に応じて受け取ることができる給付金です。一般的に、入院給付金日額に所定の倍数を掛けた金額が定められています。手術の種類を問わず一律で給付、種類に応じて倍数が変わるなど商品によって異なり、入院での手術だけでなく通院での手術にも対応した商品もあるので、保障内容をよく確認しましょう。

放射線治療給付金

所定のがん放射線治療を受けた際に受け取ることができる給付金です。放射線のみの治療でも受け取れる、あるいは手術給付金と一体になっているなど、商品によって保障内容が異なります。

抗がん剤治療給付金

所定の抗がん剤治療を受けた際に受け取ることができる給付金です。一般的に抗がん剤治療を受けた月ごとに受け取れる保障内容になっています。

先進医療給付金

がん治療を目的に、厚生労働省が承認した先進医療を受けた際に受け取ることができる給付金です。先進医療の技術料は公的医療保険制度が適用されないこと、提供している医療施設が限定されていることから、高額になりやすい特徴があります。そのため、給付金の通算限度額が500万円〜2000万円程度に設定されている商品が多いです。

がん患者のおよそ7割が保険の給付金を活用

前項でご紹介した通り、がん保険はがん治療に特化した設計で、がんのリスクに対応した保障内容になっています。

医療保険や生命保険も対応していますが、がん治療で多い通院治療に関して日数制限や入院前後の通院以外は保障されないなど条件が設けられ、カバーしきれない商品も少なくありません。がんならではの治療に対応するにはがん保険が最適と言えます。

がん治療を行った患者のおよそ7割が、保険の給付金を活用し治療費のカバーを行っている現状から考えても、がん保険を用意しておいたほうがよいでしょう。公的制度の高額療養費制度を併用しながら上手に対策してください。

働けない期間の生活費のカバーには就業不能保険

がんにかかると、一般的に休職や短時間勤務で治療を行うため、収入が減るにも関わらず生活費がかかるリスクに備えるには、就業不能保険を検討しましょう。治療費はがん保険で、生活費は就業不能保険でカバーし、働けない期間の備えを万全にすると安心です。

一方、子どもの教育資金への影響ですが、親ががんにかかり奨学金を利用した世帯は8.3%、教育ローンを利用した世帯は3.5%で、がんになっても奨学金を利用していない世帯は75.6%、教育ローンを利用していない世帯は90.9％となっており、がん罹患が教育資金の困難に直結する家庭は少ないと言えます。ただし、治療費と生活費を準備した上での結果とも言えるので、保険や貯蓄で備えは忘れないようにしましょう。