持病があっても入りやすい保険（引受基準緩和型医療保険）の選び方

持病があっても入りやすい医療保険とは？

持病があっても入りやすい医療保険には「引受基準緩和型保険」と「無選択型保険」があります。「無選択型保険」は健康状態の告知や保険会社の審査なしで加入できるため、加入のハードルは非常に低くなっています。

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しかし、一方で保険料が高い、治療中の病気や既往症は保険金支払いの対象外など制約もあります。そこで、このコラムでは「引受基準緩和型保険」を中心に選び方を解説します。

引受基準緩和型保険は、一般の医療保険よりも保険料は高くなりますが、無選択型保険に比べると保険料は安く設定され、持病の悪化や再発も保障されます。健康状態の告知や保険会社の審査はありますが、一般の医療保険より基準が緩いため、加入もしやすくなっています。告知内容は保険会社によって異なるものの、一般的には以下のような内容になっています。

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これら3つに該当しなければ、加入できる可能性があり、無選択型保険に比べると商品数も多く、選択肢が広がります。とはいえ、選択肢が多いほど迷ってしまうという問題も発生しますから、ここからは引受基準緩和型保険の選び方のポイントをお伝えします。

持病があっても入りやすい医療保険（引受基準緩和型医療保険）の選び方

数ある商品の中から自分にあった保険を選ぶには、何を基準に選べば良いでしょうか。基準となるポイントを4つ挙げました。順に説明します。

 1：告知内容

一般的な引受基準緩和型保険の告知内容は先に述べた通りですが、保険会社によって告知項目は異なります。例えば、先述した告知内容に「過去2年以内に入院・手術をしたことがありますか」という質問が「過去1年以内に入院、または手術をしたことがありますか」と、年数を短く設定している保険会社もありますし、告知項目が2つだけの保険会社もあります。

そもそも保険に加入できなければ検討の余地もありませんから、健康状態と告知項目を照らし合わせて、加入できる保険を探す必要があります。ただし、告知項目が少ない商品は加入しやすい一方、保険料は高めに設定されていることがあります。自分の健康状態が告知に該当するのかどうか迷った時は、自分で判断せず保険会社に問い合わせたり、代理店で相談してみると良いでしょう。

2：保険料 

同じ保障内容なら保険料は安い方が良いですよね。保険料は各保険会社のウェブサイトで簡単にシミュレーションができます。保険料を比較するときは、保障内容を入院給付金と手術給付金のみにするなど、なるべくシンプルに設定します。こうすることで保障内容が統一されたシミュレーションができるため、保険料を比較しやすくなります。

ただし、基本保障として入院給付金と手術給付金以外の保障がついている商品もあります。保障内容を完全一致させることは難しいため、この場合は、保険料は目安としてシミュレーションを活用すると良いでしょう。

 3：保障内容と特約

医療保険に加入する目的は、医療費増加による家計への負担を軽減したいという目的の方が多いのではないでしょうか？。その場合、医療費が高額になりがちな健康保険適用外の治療や、収入が減少した時のことも想定しておきたいものです。

たとえば、先進医療は健康保険適用外になり、先進医療にかかる医療費は全額自己負担になります。また、がんの治療法として、セカンドオピニオンや患者申出療養（国内未承認の医薬品等を使用したい患者が申出することで行われる保険外併用療法の仕組み）など健康保険適用外の医療を選択した場合も、医療費は高額になるでしょうし、退院後も定期的な通院が長引けば家計への負担も大きくなります。それらに対応するなら、先進医療特約やがん診断一時金特約があると安心です。

また、三大疾病にかかれば就業が制限され、収入が減少するリスクがあります。特に脳血管疾患は入院日数が長期化する傾向にあります。厚生労働省「令和２年（２０２０）患者調査」によると、脳血管疾患の平均入院日数は77.4日です。

治療が長期化すると、収入が減少する可能性がありますが、一方で、収入が減少しても保険料の支払いは続きます。保険料の支払いを避けたいなら、保険料払込免除特約が有効です。

さらに、治療の長期化による医療費増加に備えるなら、三大疾病一時金の特約がある保険を選ぶとよいでしょう。保険金支払い事由に該当すれば、1年に1回、何度でも保険金を受け取れる商品もありますから、医療費増加による家計支出を抑えることができます。

関連ページ：加入前に押さえたい！保険料払込免除特約の内容、条件や注意点

ただし、特約を増やすと保険料が増えるのはもちろん、特約に入るための告知も増えます。 告知の該当状況によっては、希望通りの特約をつけられない可能性もあることは認識しておきましょう。

4：支払削減期間の有無

保険商品によっては、契約から一定期間は保険金支払い事由に該当したとしても、契約から1年以内の場合は保険金が50%に削減されるなど保険金削減期間が設けられている商品があります。 

削減期間はないにこしたことはありません。削減期間のないものを選ぶ、削減期間があったとしても、どの保障にどの程度の削減期間が適用されるのか確認しておくことが大切です。

持病があっても入りやすい保険を契約する際の注意点

次に、保険を契約するにいたった場合に注意したいことを4つお伝えします。こちらも順に説明します。

1：告知は正直に

告知項目の質問には正直に答えましょう。仮に虚偽報告で保険加入できたとしても、保険金支払いの際などに嘘はばれます。そうすると、保険金は支払われず、契約が解除されることがある上、支払った保険料も戻ってくることはありません。デメリットしかありませんから、告知は正直に行いましょう。

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2：保険料を支払うことができるか

契約すると、これから長い期間、保険料を支払うことになります。今は支払う余裕があったとしても、今後、教育費の負担が増えたり年金生活になったり、生活状況は変わります。ライフスタイルが変わった場合でも、支払い続けられる金額であるか考えましょう。

特に更新型の保険の場合、保険を更新するたびに保険料がアップします。20〜30代の保険料は安くても、50代になると一気に保険料がアップし、とたんに家計が苦しくなることもあります。更新型の場合は、更新後の保険料はどの程度になるか、事前に把握しておくことをお勧めします。

老後は医療保険にお世話になる可能性が高くなります。保障が必要な時に、保険料が支払えず解約せざるをなくなると本末転倒です。これから長期にわたって支払っていける保険料水準であるか、契約時によく考えることは大切です。

3：会社の福利厚生や健康保険の上乗せ給付はあるか

これは、契約時に注意するというより保険選びを始める前に調べておきたいことですが、会社の福利厚生や健康保険組合の上乗せ給付で医療費負担を軽減する制度が整備されていることがあります。 

たとえば、福利厚生が手厚い会社の場合、社員のために会社が医療保険に加入してくれていることがあります。もちろん、退職するとその福利厚生は受けられませんので、退職する可能性がある場合は自分で医療保険に加入し直す必要があります。一方、転職や退職の予定がなければ、医療保険を備える必要性から考えた方が良いでしょう。

また、健康保険組合の上乗せ給付については、医療費が1ヶ月に自己負担限度額以上になった場合に、医療費と自己負担限度額との差額を組合が還元する制度があります。これを付加給付と言いますが、付加給付の有無は健康保険組合によって違う上、内容も異なります。付加給付がある場合の多くは、組合のホームページに付加給付について掲載されていますので、加入している健康保険組合のホームページをチェックしてみてください。 

これらの制度の有無によって医療保険に加入する・しないの判断が変わるかもしれませんし、 加入するとしても保険金の必要保障額が変わるかもしれません。まずは、このような制度があるか確認してみることをおすすめします。 

4：一般の医療保険を検討したか

一般の医療保険を検討せず、引受基準緩和型保険を選択したのであれば、一度一般の医療保険も検討することをおすすめします。一般の医療保険の告知に該当するからといって、ただちに保険に加入できないわけではなく、保険料の割増や給付金の削減、特定部位（疾病）不担保といった条件をつけることで、一般の医療保険に加入できることもあります。

保険料の割増は、保険料払込期間中に適用されます。給付金の削減や特定部位（疾病）不担保は全期間適用されることもありますが、一定期間で終了することもあります。もし、一般の医療保険を検討していないなら、一度チャレンジしてみてはいかがでしょう。

まとめ

持病があっても入りやすい保険には多くの商品があります。どの保険を選んで良いか、考え方が分からないと前に進めませんし、判断基準が分からないと商品選びに迷ってしまうでしょう。しかし、今回お伝えした選び方を参考に商品をチェックしていくと、入れる保険、入りたい保険がある程度、絞れてくると思います。加入する際は複数の商品を比較することをおすすめします。比較検討すると各商品の良し悪しを理解できるようになりますし、ご自身の体の状態に合う保険商品を見つけやすくなります。複数商品をチェックして、加入したいと思う商品を見つけてください。