女性医療保険とは

女性医療保険とは、医療保険のひとつで、名前の通り女性専用の医療保険です。

乳がんや子宮がん、子宮筋腫など女性特有の病気への保障が特に手厚くなっています。

通常の病気やケガで入院や手術を受けた場合には所定の給付金が支払われます。さらに、所定の女性特有の病気になった場合は給付金が上乗せして支払われます。

（1）保険期間（保障期間）

女性医療保険は、通常の医療保険と同様に、保険期間（保障期間）を、一定期間の定期タイプと、一生涯保障が続く終身タイプの2通りから選びます。

定期タイプの特徴

• 保険期間（保障期間）は、10年などの一定期間
• 終身タイプより保険料が安い
• 保険期間（保障期間）が一定期間のため、保険期間後に契約更新すると保険料が高くなる

終身タイプの特徴

• 保険期間（保障期間）は一生涯
• 定期タイプに比べ保険料が高い
• 保険料は保険期間（保障期間）中一定の金額である
• 保険料の払込方法は「終身払」と「短期払（有期払）」の２通り

  

（2）掛け捨て型と貯蓄型

女性医療保険には「掛け捨て型」と「貯蓄型」の2種類から選べる商品もあります。

掛け捨て型は、解約返戻金がない、もしくはあってもごくわずかですが、貯蓄型に比べ保険料は割安です。

貯蓄型は、途中解約した際に解約返戻金が受け取れるのが特徴です。ただし、契約直後など、解約のタイミングでは解約返戻金がないか、あってもごくわずかとなるため注意が必要です。

（3）女性医療保険のしくみ

女性医療保険のしくみは、通常の生命保険と同じで、主契約に特約をプラスするというものが一般的です。

なお、主契約は、基本となる保障のことです。特約は、基本の保障をさらに手厚くできるオプションです。

主契約は、入院1日あたりにつき決まった金額が支払われる「入院給付金」と、手術を受けたら支払われる「手術給付金」の2つがベースとなっています。

最近の医療保険では、入院したらその日数によらず、一律まとまった金額が支払われる「入院一時金」タイプをはじめ、主契約を「入院給付金＋手術給付金型」や「入院一時金型」、「治療給付金型」から選べるタイプや、給付金が月額で支払われるタイプなど様々な商品が出ています。

また、入院日数の短期化や通院治療の増加により、短期入院や日帰り入院、そして通院治療に対応した商品も増えています。

他にも、保険を使わなかった場合、健康祝い金が支給されたり、健康状態の改善で保険料が割引されたりするなど、様々な商品も登場しています。

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女性医療保険の保障内容

女性医療保険は、女性特有の疾病による入院や手術等の保障が手厚い点を除き、原則、一般的な医療保険と保障内容に差はほぼありません。

女性医療保険特有の保障内容には下記のようなものがあります。

■ 女性疾病入院給付金（じょせいしっぺいにゅういんきゅうふきん）

■ 女性疾病入院一時給付金（じょせいしっぺいにゅういんいちじきゅうふきん）

■ 女性特定手術給付金（じょせいとくていしゅじゅつきゅうふきん）

■ 乳房再建給付金（にゅうぼうさいけんきゅうふきん）

女性医療保険と医療保険・がん保険の違い

がん保険の保障はがんに限定されています。一方で、女性医療保険は、一般の病気やすべてのがんやケガに対する保障を備えています。

女性医療保険の必要性

女性医療保険の必要性を考えるうえで、まずは女性の入院受療率についてみていきます。

■ 男女全国年齢階級別　入院受療率 （人口10万対）

AYA世代といわれる20代から30代にかけて、女性の入院受療率が高くなる傾向があります。また、外来受療率も15歳以上69歳まで女性の受療率が高くなっています。

それでは具体的に、どんな病気の罹患率が高いのか見てみましょう。下の表は全年齢における入院・外来のそれぞれの受療率です。

■ 傷病別にみた女性の受療率 （人口10万対）

悪性新生物など様々な病態の罹患が目立ちますが、数は少ないものの女性特有の疾患の罹患も見受けられます。

下記の表は、女性特有の疾患の傷病小分類（病名）ごとの入院受療率（人口対10万人）について抜粋したものです。

■ 女性特有の疾患の傷病小分類（病名）ごとの入院受療率（人口対10万人）

女性医療保険に限らず、一般的に、女性は妊娠前に医療保険に加入したほうがいいといわれます。妊娠中の保険加入は部位不担保（特定部位について保障の対象にしないこと）や保険料割り増しなどの条件付契約となる傾向があり、状態によっては保険へ加入自体を断られるケースもあります。

条件付契約として保険に加入した場合も、もし帝王切開等の異常分娩となれば、本来手術給付金の対象となるものの、部位不担保により、給付金を受け取れない可能性があります。ぜひ妊娠前の保険加入を検討しましょう。

最後に、実際に医療保険にどれくらいの人が加入しているのかデータを紹介します。

まず、かんぽ生命を除いた医療保険・医療特約の世帯加入率は93.6%です。

■ 医療保険・医療特約の世帯加入率

次に、医療保険等に加入している女性の年代別の割合は以下の通りになります。なお、女性医療保険単独の加入率ではないためご注意ください。

■ 女性の年代別加入率（疾病入院給付金の有無：全生保－加入者ベース）

調査結果より、女性は全年代にわたって医療保険の加入率が高いことがわかります。

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保険加入前にチェックすべき公的制度

国の公的制度の中には、医療費の負担軽減を目的としたものがあります。保険に加入する前に、以下３つの公的制度をチェックしておきましょう。

（1）高額療養費制度における自己負担額の上限

高額療養費制度とは、1日から月末までの同一月に自己負担した医療費が高額になった場合、自己負担限度額を超えた分について払い戻される制度です。

よって、高額療養費制度において１か月あたりの自己負担限度額が実際いくらなのか把握しておけば、医療保険の保障内容が決めやすいといえます。

ただしこの制度は公的医療保険が適用される診療のみ対象となるため、先進医療などにかかる医療費については医療保険で備える必要があります。

（2）会社員・公務員等を対象とした付加給付

会社員・公務員は、勤務先の健康保険から傷病手当金などの付加給付（通常の給付に加算される給付）を受け取れる可能性があります。

なお、フリーランス・個人事業主・自営業の場合、国民健康保険から傷病手当金などの付加給付はほぼないため、民間医療保険の必要性は高いといえます。

（3）医療費控除の活用

医療費控除とは、その年の1月1日から12月31日までの1年間の医療費の総額（自己負担額）が10万円をこえる部分について、原則、確定申告を行うことによって、所得税・住民税から還付される制度です。

また、総所得金額等が200万円未満の人に限り、医療費が総所得金額等の5%以上となった場合も、医療費控除の適用を受けられる可能性があります。

なお、民間の医療保険から入院給付金等を受け取ったり、高額療養費制度により還付を受けた場合には、医療費の総額から控除しなければなりません。

女性医療保険を選ぶ際のポイント

一般的に、加入時の年齢が若いほど、保険料は割安になります。また、何らかの病気にかかってから加入しようとすると、加入を断られたり、条件付契約となり保険料が高くなる可能性があります。

よって、原則として健康なうちに、以下のポイントをおさえ女性医療保険を選ぶとよいでしょう。

もしすでに医療保険に加入している場合は、女性医療保険に新しく加入すべきか検討しましょう。女性医療保険に加入しなおすメリットには、保障が最新のものになることで、保障対象となる治療が増えることや、日帰り入院・通院治療が保障対象に加わることなどが挙げられます。ただし、加入時の年齢が上がる分、保険料も高くなることにも注意し、検討しましょう。

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