40代でもがん保険は必要！その理由と女性・男性別おすすめな選び方

40代にがん保険は必要か？罹患リスクから見る必要性

40歳以降にがんにかかる確率は？

国立がん研究センターの調べによると、各年代のがん罹患率は30代後半から上がり始め、40代後半からさらに上がり始めます。

男女ごとに見ると、男性のがん罹患率は40代後半から上がり始め80代以降でピークを迎えるのに対して、女性は20代後半から上がり始め90代後半でピークを迎えるのが特徴です。

罹患する部位で見ると、40代男性では胃がん・大腸がん（結腸がん・直腸がん）・肝臓がんなどの消化器系のがんの罹患数が多くを占めており、特に大腸がんに罹患する割合の多さが際立っています。

胃がんの罹患率は40代後半から80代まで上がり続け、ピーク時には人口10万人あたり約650人にもなります。

40代女性では乳がん・子宮がん・卵巣がんの罹患が多くを占めており、特に乳がんの罹患率の高さが際立っています。

2017年の調査では乳がんの罹患率は40代後半でピークを迎え、高齢になるほどその割合は減少していきます。

ちなみに、2015年の調査では乳がん罹患率のピークは60代後半で、そのピーク時には人口10万人あたり約240人にもなっていました。

がんが治る確率は？

がんが治る確率として「5年相対生存率」という指標があります。

5年相対生存率とは

なんらかのがんと診断された場合に、治療でどのくらいの患者を救えるかを示したもの。

あるがんと診断された人のうち5年後に生存している人の割合が、日本人全体*で5年後に生存している人の割合に比べてどのくらい低いかで表します。

出典：国立がん研究センター「5年相対生存率」

100％に近いほど治療で命を救うことができるがんであり、逆に0％に近くなるほど治療では助かる見込みが低いがんです。

40代男性が罹患しやすい胃がん・大腸がん・肝臓がんの5年相対生存率を見ると、大腸がんが一番治る確率が高いがんであることがわかります。

40代女性が罹患しやすい乳がん・子宮がん・卵巣がんの5年相対生存率を見ると、乳がんが圧倒的に治る確率が高いがんであることがわかります。

このように、がんの部位ごとに治る確率は大きく異なっています。

40代ががんにかかったら…経済的リスクから見るがん保険の必要性

40代でもがんにかかる可能性は十分にあることが分かりましたが、もし実際にがんになってしまったら、治療費はどのくらいかかるのでしょうか？

次に、がん治療のおおよその費用と、がん患者の就労状況について見ていきます。

がん治療にかかる平均自己負担費用と入院日数

例① 胃がんの場合

たとえば40代男性に多い「胃がん」を患った場合、腹腔鏡手術だと開腹手術と比較して治療費が若干高くなります。

治療にかかる入院の平均日数は10日ほどで、治療費の目安は入院・通院合わせて約130万円。

70歳未満の一般的な年収区分（約370～770万円）だと、1か月の自己負担限度額は「80,100円＋（医療費－267,000円）×1％」となり、これを越えた金額が高額療養費制度によって払い戻されます。

もし治療費が約130万円かかった場合、一般世帯で70歳未満だと1年目の自己負担額は約11万円となります。

例② 乳がんの場合

女性に多い「乳がん」の場合、乳房温存手術に加え、術後の予防抗がん剤・放射線治療・ホルモン療法などの治療法を行います。乳房切除術と乳房再建（インプラント）を同時に行うこともあります。以前は全額自己負担だったインプラントは、2013年より保険適用となったため自己負担額を抑えることができるようになりました。

治療にかかる入院の平均日数は温存手術で7日ほど、入院・通院合わせて約215万円の治療費がかかります。

ですがこのケースでも、高額療養費制度を利用することで自己負担額を抑えることが可能。この場合、一般世帯で70歳未満だと1年目の自己負担額は約53万円となります。

関連記事：40代・女性が入る平均的な医療保険とは？おすすめの選び方も紹介

がん治療で退職・解雇される人も

厚生労働省の調べによると、がんの治療のために仕事をしながら通院している患者は全国で約32万5,000人います。これは、あらゆる規模の企業に共通していることもわかっています。

自営業者でも、13％の人が廃業に追い込まれているようです。

がん患者の収入の変化を見てみると、がんと診断されてから今までと職業が変わったり、職業が変化したことが原因で収入が下がった人は全体の22％。19％の人は、無収入になっています。

また、がん患者の平均年収も、がん診断前の約395万円から診断後の約167万円となっており、大幅に減少していることが分かります。

前述の5年相対生存率を見てもわかるように、治るがんが多くなってきた反面、仕事とがん治療の両立はまだまだ難しいのが現状です。

40代でもがん保険は不要と言われる理由

一度がんに罹患すると、治療費や収入減のリスクがあることがわかりましたが、それでも働き盛りの40代に「がん保険は不要」と言われることがあります。

その理由は、

などの公的保障があるからです。

高額療養費制度は先述したとおり、医療費支払の自己負担を軽くする制度です。

公的介護保険では、認知症だけではなくがんを含む特定疾病の認定でも、介護サービスを利用することができます。

このような公的保障があることで「がん治療にかかるお金や生活費、介護にかかるお金には心配がいらない」と考え、がん保険は不要と言われることがあります。

しかし公的保障では、全ての費用をまかなえる訳ではありません。

その点、がん保険に加入していたら給付金が受け取れるので、お金の心配をすることなく治療に集中することができますね。

おすすめな40代のがん保険の選び方【2020年版】

生命保険文化センターの調査によると、40代男性のがん保険およびがん特約の加入率は52.8％と全世代の中で最も高く、女性の場合でも40代が全世代の中で最も高い加入率（49.2%）となっています。

男性・女性ともに、多くの40代が加入するがん保険。ではどうすれば、様々なリスクをカバーできるがん保険を選ぶことができるのでしょうか？

40代男性のがん保険の選び方

がんに対する保障は、

の2パターンから備えることができます。

医療保険にがん特約を付加する場合、がん保険に加入するよりも保険料が安いメリットがありますが、がんに対する保障はがん保険よりも手薄く、医療保険を解約してしまうとがん特約も消滅してしまうデメリットもあります。

40代男性が罹患しやすいとされている、胃がん・大腸がん・肝臓がんのリスクを幅広くカバーしたいのであれば、医療保険ではなく保障内容ががんに特化している「がん保険」に加入するのがおすすめです。加えて、死亡保障など総合的に判断して保険料とのバランスも考えましょう。

がん治療では、入院治療以外に通院治療の期間も長くなります。保障には「通院保障」があるものを検討しましょう。

また、収入減による生活費の補てんという面を考えれば、がんと診断された際にまとまったお金を受け取ることができる「がん診断一時金（診断給付金）」があるタイプもおすすめです。

保障期間は、がんの罹患率が50代以降になるほど上昇していくことを考えると、保障が一定期間のみの定期型よりも一生涯保障が続く「終身型」が良いでしょう。

保険料を少しでも抑えたいのであれば、解約返戻金がない「掛け捨てタイプ」を選ぶと保険料の負担を軽くすることができます。

40代女性のがん保険の選び方

40代女性のがん保険の選び方も基本的には男性と同じですが、罹患するがんの種類が女性特有なものが多い点を考えておく必要があります。

それらを考慮すると、女性向けのがん保険では

などの組み合わせで選ぶと良いでしょう。

また、女性特有のがんに特化したがん保険もありますので、すでに医療保険に加入している人や女性特有のがんの上乗せを考えている人は、女性向けがん保険を検討してみてはいかがでしょうか。

関連記事：がん保険の加入はもったいない？実際の加入率や入るタイミングを解説

まとめ

がんの罹患率は、年齢が上がるほど高くなる傾向にありますが、医療の進歩もあり治る確率も高くなってきています。

しかし一度がんになると、仕事と治療の両立が難しく、収入減などの影響で経済的なリスクが大きくなります。

また、40代男性・40代女性とでは「罹患しやすいがんの種類」も異なります。

がん保険選びにおいて「どういった保障内容が自分にピッタリなのか」わからない場合は、一度独立系FP（ファイナンシャルプランナー）に相談してみるのがおすすめです。